あるAnonymous Coward曰く、

Microsoftが開発中の複合現実（Mixed Reality、MR）デバイス「Hololens」の次世代モデルでは、独自の専用チップが搭載されるようだ（VRInside、Bloomberg、Slashdot）。

搭載されるのは画像認識や音声認識などの処理を行うプロセッサで、今までクラウドに送信して処理させていたようなタスクをデバイス内でリアルタイムに実行できるようになるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

屋内でペダルを漕ぐ運動を行える「フィットネスバイク」と事務机を一体化させた製品「エクササイズデスク」が発売された（PC Watch、プレスリリース）。

「オフィスワーカーの健康増進貢献を狙った製品」だそうで、事務作業などをしながらペダルを漕ぐ運動ができるという。価格は税別79,000円前後になるようだ。

# あとはペダルを漕いで生まれたエネルギーで電力供給ができるようになればエコ的にも最強

オフィスでの利用だけでなく、室内でゲームやネット閲覧をしながら運動する、といった使い方も考えられるという（4gamer）。

あるAnonymous Coward曰く、

電力中央研究所の試算によると、再生エネルギー買取費用の累計が2050年度には94兆円となる見込みだという。2012年にスタートした再生可能エネルギーの全量買い取り制度だが、昨今ではこれによる消費者の負担額が増加、2017年度で年間2兆円に達していることが報じられていた。

一人当たりの負担額の累計は、現時点の人口で計算した場合、一人当たり74万円、2050年の予測人口9,700万人で計算した場合は96.9万円となるため、実際の一人当たりの負担額は累計85万円程度であろうか。

94兆円は再生エネルギーの割合が22%から24%を達成した場合の試算であり、再生エネルギーの割合の増加が伸びない場合は国民負担は減るし、逆なら増えることになる。現時点での再生エネルギーの割合は5%弱のため、この予測に従うといずれ月々の再生可能エネルギー発電促進賦課金は今の4倍ほどになる可能性がある。

なお資源エネルギー庁の皆様にご負担をお願いする理由によると、「再生可能エネルギーの普及は地球温暖化対策、日本を支える新たな産業の育成などの観点から、日本全体とって大切なことです。大きな可能性をもった再生可能エネルギーが私たちの暮らしを支えるエネルギーの一つになることを目指して。本制度へのご理解をお願い申し上げます。」とのこと。