半導体メーカーがDRAMやフラッシュメモリの減産を決めているが、台湾の市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeによると、それでもDRAMが供給過多になっている状況は変わらず、価格は下落していくと予想されるという（PC Watch）。

供給過多の要因として、PCやスマートフォンの出荷台数が減少していること、一部のメーカーが減産を決めたといっても実際に削減される生産量は限られること、まだ在庫が多く残っていることなどが挙げられている。

また、日韓の「ホワイト国」問題については実質的な影響はないとも予測されているが、これを名目としてサプライヤーが価格引き上げを狙う可能性があるとも言及されている。フッ化水素輸出の制限についても、韓国SamsungやSK Hynixは一定量を備蓄しているほか、他の地域・国から入手できる可能性もあり、短期的には大きな問題にならないという（マイナビニュース）。