Raspberry Pi 4では電源端子がUSB Type-Cに変更されているが、ノートPC充電用に多くみられるeMarkerチップを内蔵するUSB Type-Cケーブルを使用すると給電が行われない問題があるという(Tyler Ward氏のブログ記事、 TechRepublicの記事、 The Vergeの記事、 The Registerの記事)。

USB Type-Cでは2つのCC(Configuration Channel)端子(CC1・CC2)で接続状態やモードを識別する。電源供給元ではCC1・CC2をそれぞれ4.7 kΩ～56 kΩの抵抗(Rp)でプルアップし、電源供給先ではそれぞれ5.1 kΩの抵抗(Rd)でプルダウンするのだが、Raspberry Pi 4では1個のRdでCC1・CC2の両方をまとめてプルダウンしている。一方、eMarkerチップ内蔵ケーブルではCCラインの1本(VCONN)がインピーダンス800 Ω～1.2 kΩ(Ra)でプルダウンされる。しかし、Raspberry Pi 4側でCC1とCC2が短絡しているので、CC1・CC2ともにRa以下のインピーダンスでプルダウンされることになる。この状態はオーディオアダプターアクセサリーモードを示すため、電源が供給されなくなってしまう。

Raspberry Pi Foundationでは将来のリビジョンで基板を修正する計画を示しているが、現行リビジョンではスマートフォンの充電用に多いeMarkerチップ非搭載のUSB Type-Cケーブルを使用するか、Raspberry Pi 4専用のパワーサプライを使用するしかないようだ。

Anonymous Coward曰く、

2ちゃんねる創設者のひろゆき氏が取締役を務める未来検索ブラジルが、クラウドファンディングサイトMakuakeにてデスクトップPC向けのテレビチューナーボード「MiyouTuner」のクラウドファンディングを開始した（ITmedia）。

MiyouTunerは10チャンネルの同時録画に対応するテレビチューナーボードで、PCI Express x1スロットに接続して利用できる。地上波8チャンネルに加え、BS/CS放送の2チャンネルの合計10チャンネルを同時にHDDへ録画できるという。なお、録画・視聴にはB-CASカードが必要だが、本製品にはB-CASカードは付属しない。

同社が提供しているPC向けテレビ視聴ソフト「MiyouTV」と合わせて利用することで、番組に対する2ちゃんねるの実況スレのコメントを画面上に流しながら視聴を楽しめるとしている。クラウドファンディング価格は1万7,500円（税込、以下同様）で、2枚セットで3万4,000円。クラウドファンディングの目標金額は1,165万5,000円だが、すでに1,900万円近くの支援が集まっている。

AMDが5月末に発表した第3世代Ryzenが7月7日に発売された。PC Watchや4Gamerによるベンチマークテストおよびレビューによると、この第3世代Ryzenは競合となるIntelを圧倒する性能だという。

第3世代Ryzenでは新たに「Zen 2」アーキテクチャを採用、コア当たりの処理性能が引き上げられているとされており、最上位モデルのRyzen 9シリーズはCore i9シリーズ、Ryzen 7シリーズはCore i7シリーズが競合とされている。

Ryzen 9 3900XおよびCore i9-9900Kのベンチマークテスト結果においては、ベンチマークソフトウェアによってその傾向は変わるものの、おおむねRyzen 9 3900XはCore i9-9900Kと同レベル以上のスコアを示している。また、動画エンコードなど特定の処理においてはRyzenシリーズがCore i9-9900Kを圧倒する結果となっている。

いっぽうで、実ゲームのフレームレートで比較した場合においてはまだCore i9-9900Kのほうが高い性能を見せる傾向があるようだ。さらに、ゲームにおいてはRyzen 7 3700XのほうがRyzen 9 3900Xよりも高いフレームレートが得られるという結果も出ている。ただ、第2世代Ryzenではゲーム向けではCore i9よりも性能が落ちると言われていたが、第3世代ではこれが大きく改善されていることが確認でき、大きくCore i9に遅れを取るという結果ではなくなっている。

いずれのレビューでも特に称賛されているのがRyzen 7 3700Xで、Core i9-9900Kの競合とされても違和感がないとされている。ゲーム用途ではCore i9-9900Kと同レベルの性能で、それ以外では多くのケースでCore i9-9900Kよりも高性能、消費電力は低く、想定売価（4万3,000円前後）もCore i9-9900Kの実勢価格（5万円代後半）より1万円以上安いということで、非常に高い評価となっている。

BCNによると、家電量販店やPCショップなどでの単体CPU販売台数シェアにおいてAMDがIntelを上回ったという。

2019年6月24日週の販売台数シェアはAMDが50.5％、Intelが49.5％。ここ最近AMDは販売台数を増やしており、ついにIntelを抜くこととなった。背景にはRyzen CPUの好調とIntelのCPU供給不足があるという。Intelは高価格帯モデルに注力しており、低価格帯モデルの不足が続いている。一方AMDのRyzenは低価格帯で競争力があり、その結果が販売台数でのシェア逆転に繋がったようだ。

なお、完成品PCにおいては未だにIntel CPUが圧倒的優勢だが、最近ではAMD製CPU搭載ノートPCの販売数も伸びているという（5月のBCN記事）。

Anonymous Coward曰く、

任天堂がNintendo Swtichの新モデル「Nintendo Switch Lite」を発表した。テレビ出力機能を持たず、携帯型ゲーム機としての利用に特化したモデルで、価格は1万9,980円（税別）。発売日は9月20日（4Gamer、ニュースリリース）。

テレビ出力機能が省略されたほか、コントローラ（Joy-Con）が本体と一体化され取り外すことができなくなった。別途Joy-ConやNintendo Switch Proコントローラなどの外部コントローラを無線接続して利用することは可能。画面サイズは5.5インチで、Nintendo Switchの6.2インチよりも小さくなっている。解像度は1280×720ピクセルで同じ。

そのほか振動機能やモーションIRカメラなども省略された。一方で質量は約275gとNintendo Switchと比べて100g以上軽くなり、サイズは縦1cm、横3cmほど小さくなった。バッテリー持続時間も約3.0～7.0時間と、約30分ほど増えている。

あるAnonymous Coward曰く、

日本国内のコンシューマ市場でもAMDが急激にシェアを拡大しているそうだ。量販店などのPOSデータの集計を行なっているBCNによると、最新データとなる7月8日～14日の集計では、単体CPUにおけるAMDの販売本数シェアは68.6％と過去最高を記録。背景には、Intel製CPUの供給不足や7月9日から発売となったRyzen 9などの影響があるという（PC Watch）。

Intel製CPUの供給不足が顕在化してきた2018年9月以降、AMDのシェアは3割を突破。2019年1月には40％となり、その後は40％台を維持。2019年6月24日~30日の週次の集計では、50.5％と初めて過半数を突破。この勢いは2019年7月に入ってからさらに加速し、2019年7月1日~7日には59.9％に、7月8日~14日の集計では、68.6％に達しているとしている。

また、AMD製CPUを搭載したPCも2018年6月にはわずか3.0％だったものが、2019年4月には9.0％に拡大。2019年5月には12.5％と2桁に達した。さらに、2019年6月には14.7％と過去最高を達成しているとのこと。

なお、BCNによる2019年7月17日のCPU実売台数ランキングトップ10は次のようになっている。

• 1位　Ryzen 5 3600（3.6GHz）
• 2位　Core i9-9900K（3.6GHz）
• 3位　Ryzen 5 2600（3.4GHz）
• 4位　Ryzen 5 2400G（3.6GHz）
• 5位　Core i7-8700（3.2GHz）
• 6位　Ryzen 7 3700X（3.6GHz）
• 7位　Core i7-9700K（3.6GHz）
• 8位　Core i5-9400F（2.9GHz）
• 9位　Core i3-9100F（3.6GHz）
• 10位Ryzen 3 2200G（3.5GHz）

先日Micronが需要低迷に対応してDRAMやNANDフラッシュメモリを減産するという話があったが、韓国のSK hynixやSamsungもNANDフラッシュメモリの減産を行う方針だという（中央日報、日経新聞）。

背景にはNANDフラッシュメモリの供給過剰と、日本政府によるエッチングガス輸出規制強化があるという。NANDフラッシュメモリでは供給過剰による価格下落によって利益が得にくい状況となっており、さらに輸出規制強化によって製造に使うエッチングガスの供給に不安があることから、両社は減産という形で対応する模様。

なお、半導体各社の減産によってフラッシュメモリ価格は上昇しつつあるとのこと。

Anonymous Coward曰く、

昨今ではDRAMやフラッシュメモリの供給過多による値下がりが発生しているが、こういった値下がりを防ぐため、石油業界におけるOPECのような組織が半導体業界でも必要では無いか、との意見が出ている（Bloomberg、Slashdot）。

DRAMは石油に近い立ち位置の製品で、長年の競争の末、DRAMの大手サプライヤーは3社までに絞られ、この3社がDRAM世界供給の95％を占有している。しかし、それでも収益性は安定しない。DRAMの大手サプライヤーSKハイニックスは25日、第2四半期は前年比88％減の大幅減益であったと発表した。同社はDRAMの約30％を供給している（過去記事、PC Watch）。

DRAMには規格が定められ、互換性があることからメーカーによる差はさほどは無い。このあたりが石油に似ている点だ。石油とDRAMは需要と供給のバランスに左右よって価格が左右される点も似ている。利益に関しても工場への投資額や供給量、製品価格に左右される。これは簡単な仕事ではない。

競合他社が生産を維持しているときに、自社が生産を減らせば製品の価格が上昇する。しかし、そのとき発生した利益はライバルに持って行かれてしまう。その対策としてDRAMにも生産数量などを調整する石油輸出国機構（OPEC）が必要なのかもしれない。

現実的にはこの種の団体交渉をテクノロジー企業が行うのは問題がある。独占禁止法の規制当局はこのような慣行を見逃さない。実際にやれば多額の罰金に加え、投獄の可能性もあるだろう。実際、中国政府は昨年、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン・テクノロジーが共謀してDRAM価格をつり上げていないか調査を行っている。

中国政府がこうした介入を行った背景には、国策企業がDRAM市場への参入を決めている点もある（日経新聞）。現時点では中同社の半導体技術はDRAMトップフレイヤー3社には遠く及ばない。しかし、国による投資能力と意欲は非常に高い。今後、中国政府の補助金を受けた企業の製品が世界市場に出て来た場合、供給過剰に陥り新たな参入者がすべてを持って行く可能性は十分にある。しかし、DRAM市場のプレイヤーたちは不平を言えるOPECのような調整機関はもっていないのだ。

Anonymous Coward曰く、

voicebot.aiが音声アシスタント5種類に対し、一般消費者向け製品やブランドに関する質問を行い、その正答率を調査した（Voice Assistant SEO Report For Brands）。その結果、「Googleアシスタント」が最も高い正答率を達成したという（CNET Japan）。

調査対象はAmazonの「Alexa」、Samsungの「Bixby」、Appleの「HomePod」、Googleの「Google Home」および「Google Assistant」。

最も正答率が高かったのはGoogle Assistant（91%）で、続いてGoogle Home（81%）、Bixby（31.8%）、Alexa（33.8%）、HomePod（28%）。

「Didn't Know」率も同じ順位だが、「Error」率では下位がHomePod（8.8%）、Alexa（21.4%）、Bixby（38.1%） の順になっている。

Googleアシスタントはスマホ版とGoogle Home版に分けられているが、同様にSiriもHomePodとiPhoneでは違う結果が出たのだろうか。

東芝が売却した東芝メモリホールディングスが、社名を「キオクシアホールディングス」に変更することを発表した（毎日新聞、ITmedia）。

キオクシア（Kioxia）は、日本語の「記憶」（kioku）とギリシャ語の「価値」（axia）を組み合わせたものという。

東芝メモリの子会社についても社名の「東芝メモリ」部分が「キオクシア」になるほか、東芝メモリ傘下のOCZイスラエルやOCZストレージソリューションズもこれに合わせて「キオクシアイスラエル」ヤ「キオクシアテクノロジーUK」に変更される。

なお、キオクシアの中国語表記は「鎧俠」「铠侠」になるそうだ。