ガスレンジ使用によるベンゼン排出量と屋内のベンゼン濃度に関する研究成果を米スタンフォード大学などの研究グループが発表している (論文、 The Verge の記事)。

ベンゼンには発がんリスクおよび非発がんリスクがあり、各国の環境基準で大気中濃度が規制されている。基準値は最も厳しいフランスの 2.0 µg/m³ (約 0.63 ppbv) から世界的に幅広く用いられている 5.0 µg/m³ (約 1.6 ppbv) までの幅があり、日本では 1 年平均値で 3.0 µg/m³ (約 1 ppbv) 以下となっている。米カリフォルニア州では環境保健有害性評価局 (OEHHA) により、短時間・8時間・長期の大気汚染物質曝露基準が設けられており、ベンゼンは短時間で 27 µg/m³ (約 8 ppbv)、8 時間および長期間では日本の環境基準と同じ 3.0 µg/m³ (約 1 ppbv) となる。

キッチンでのガスレンジ (天然ガス・プロパンガス) 使用によるベンゼン濃度の測定では、17 のキッチンで 33 のコンロ (最大火力) およびオーブン (約177℃) を 45 分間燃焼させている。その結果、すべてのキッチンでベンゼン濃度が通常値よりも上昇しており、9 件 (29%) ではタバコの副流煙によるベンゼン濃度 (0.34 ～ 0.78 ppbv) および、米国や日本などで測定された屋内でのベンゼン濃度中央値 (0.78ppbv) を上回ったという。また、6 軒の家では 1 時間半のオーブン (約 246℃) 使用によるベンゼン濃度の変化 (点火後 1.5 時間・消火後 6.5 時間) をキッチンから最も離れたベッドルームで測定している。その結果、家 4 ～ 6 では常に 1 ppbv を下回っていた一方、家 1 ～ 3 ではオーブン着火から 1 時間以内に 1 ppbv を超え、消火後も数時間は 1 ppbv を下回ることがなかった。また、家 1 では最高 8.9 ppbv に達し、消火後も 8 ppbv を超えた状態が 20 分ほど続いたとのこと。

家 1 と家 4 では屋外排気型の換気扇使用の有無によるベンゼン濃度変化も測定している。家 1 では換気扇使用により一定の効果がみられるものの、測定開始後 20 分以降はカリフォルニアの 8 時間基準値を上回っている。家 4 ではカリフォルニアの 8 時間基準値を上回ることはないが、換気扇使用の効果はあまりなかったようだ。人々が屋内で過ごす時間が増えていることもあり、屋内の大気汚染物質や空気品質を研究する必要があると論文は指摘。特に小さな家に住む人々を大気汚染物質から守るための政策が必要になるとのことだ。

headless 曰く、

欧州議会では電気製品のバッテリーを容易に交換できるようにすることの義務付けなどを盛り込んだ新規則案を採択しているが、モバイルデバイスのバッテリー交換はどの程度容易になるのだろうか (プレスリリース、 採択された条文、 9to5Mac の記事、 The Verge の記事)。

実際に採択された条文によれば、電気製品内蔵のポータブルバッテリーはエンドユーザーにより簡単に取り外せるとみなすべきであり、製品の分解には専用工具 (製品とともに無料で提供される場合を除く) やプロプライエタリな工具、熱エネルギー、溶剤等を必要とせず、市販の工具のみ使用して取り外し可能である必要があるとのこと。「ポータブルバッテリー」は密封された重量 5kg 以下のバッテリーであって、工業用として特別に設計されたものではなく、電気自動車のバッテリーや LMT バッテリー、SLI バッテリーでもないものと定義されている。

今回の採択は最終的なものではなく、さらなる採決が必要とのことだが、今回の採決結果は賛成 587、反対 9、棄権 20 だったとのことで、逆転の可能性は低いとみられる。条文を見る限り、昔のモバイルデバイスのように予備のバッテリーを持ち歩き、必要に応じて素手で容易にバッテリーを交換する、といったことは想定されていないようだ。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

イスラエルのネゲヴ・ベン・グリオン大学の研究者らは、スマートフォンと接続する周辺機器などの電源LED（電源ランプ）をビデオカメラで撮影し、その変化から暗号化キーを盗む攻撃手法に関する研究を発表した。この攻撃は、ターゲットとなる機器の電源LEDの輝度や色が消費電力と関連して変化することに基づいているという。ビデオカメラのローリングシャッターを使用することで、電源LEDの変化を詳細に捉え、暗号化キーを推測するための情報を収集することができたとしている（ITmedia）。

この攻撃は、ターゲットの機器やその周辺機器の電源LEDが直接電力線に接続されており、フィルター、電圧安定器などの消費電力との相関を切り離す手段を持たない場合にのみ成立するという。Samsung Galaxy S8に接続されたスピーカーや16メートル離れた場所にあるスマートカードリーダーなどを用いた実験を通じて、この攻撃手法の有効性を実証したとしている。

「人生に疲れた男のblog」に非常に興味深い記事が掲載されている。記事の著者がヤフオクでジャンクのFM TOWNS版ゲームを落札したところ、レーベルの反射層が剥がれており、CDが虫食いのように透けて見え、一部のトラックでエラーが発生して読み込みが停止してしまう状態だったそうだ（人生に疲れた男のblog）。

しかし、記録面が残っていれば、反射材を貼り付けて復活させることができるのではないかと考え、ホームセンターで売られているツヤありのアルミ箔テープを購入。テープをCDの穴の箇所に貼り付けた結果、エラーなくCDを吸い出すことに成功してしまったそうだ。そして、FM TOWNSエミュレータでイメージを読み込んで魅したところ、ゲームプレイや全トラックの音楽再生も問題なくできたという。

もしバックアップを取り損ねた腐食したCDがある場合は、ダメ元でアルミ箔テープを使って復旧を試してみる価値があるかもしれないとしている。

以前にも話題にしたパナソニックの自動計量の機能を搭載したIH炊飯器「SR-AX1」だが、200台限定の先行販売プログラムが好評だったことから、7月上旬から一般販売されることになったそうだ。家庭用炊飯器で米と水の計量、投入から炊飯まで任せられる自動計量と遠隔炊飯機能を搭載したのは業界初とのこと。店頭予想価格は4万6000円前後となっている（パナソニックリリース、家電 Watch）。

外出先や家の中からでもスマートフォン経由で遠隔操作する機能も備えており、毎回正確な自動計量が実行され、安定しておいしい炊飯ができる利点がある。最大2合までの炊飯に対応し、「炊きたてをすぐ食べる」というコンセプトであることから保温機能はあえて省かれているという。

nemui4 曰く、

バグかハックされてジャカスカ炊飯されたらヤバイな と杞憂してしまった

クラウドファンディングで「うまい棒」収納専用のアルミ携帯ケースが人気を集めているようだ。このケースは大阪の業務用アルミケースメーカー「アクテック」が制作したもので、メルマガやSNS上で話題になったことから、うまい棒のメーカーであるやおきんと連絡を取り、製品化に至ったとのこと（GREENFUNDING、アクテックツイート、INTERNET Watch）。

このアルミケースは、うまい棒を割れないようにする目的のためだけに制作された。クッション素材で保護し、アルミ素材の採用により高さ70cmからの落下にも耐える耐衝撃性能を持つ。このケースが普及すれば、うまい棒が粉々になる惨事が減少する見込みとのこと。クラファン先であるGREENFUNDINGでは、すでに目標額を大きく超える支援を集めており、複数プランが完売しているとのこと。

headless 曰く、

アジアから導入されたコイ科の侵略的外来種が五大湖に流入することを阻むため、米陸軍工兵隊がバリアの構築計画を進めているそうだ (Ars Technica の記事)。

「Asian Carp」と呼ばれるコイ科の侵略的外来種のうち、ここで問題になっているのはコクレン・ハクレン・ソウギョ・アオウオの 4 種。米国への正確な導入時期は不明だが、おそらく 1960 年代初めにスポーツフィッシング用として導入され、後にミシシッピデルタのナマズ養殖場で水草の除草用として本格的に導入されたとみられる。当時は米国の環境で繁殖できないと考えられていたが、増水で養殖場から流れ出た個体がミシシッピ川で繁殖を始め、水草を根元から食べるなど川の環境を破壊することとなった。

五大湖流入は大陸分水嶺が阻んでいる。シカゴ衛生・船舶運河を通れば分水嶺を超えることができるが、かつて運河を流れる水は汚染がひどく、魚が生きることはできなかった。しかし、1972 年に水質浄化法が成立してから浄化が進み、最近では汚染に強い魚が見られるようになってきているという。当初 7 億 7,800 万ドルだったバリア構築プロジェクトの規模は 12 億ドルまで膨らんでいるが、五大湖流入を許してしまえば大きな被害が予想される。

バリアは電気パルスで魚を忌避させる仕組みであり、停電や故障の可能性もある。そのため、他の対策を組み合わせることが肝要となる。中でも最も際立っているのは実際に魚を捕まえて食べてしまうというものだ。昨年イリノイ州天然資源局では Asian Carp を「Copi」とリブランドし、積極的なプロモーションを実施している。

Atari が限定版として Atari 2600 用のカートリッジ式ゲーム「Mr. Run and Jump」を発売する (製品情報、 Ars Technica の記事、 IGN の記事)。

「Mr. Run and Jump」は 40 年以上前に作られた Atari 2600 用ゲームのリメイクで、メジャーなゲームプラットフォームではグラフィックを大幅にアップグレードしたバージョンの近日発売がアナウンスされている。一方、コレクター向けの Atari XP として発売されるカートリッジ版はオリジナルの Atari 2600 で動作するように作られているといい、オリジナル版と同じようにシンプルなグラフィックになるようだ。それでも 6 つのワールドで新しいスクリーンが合計 80 追加されるなどのアップグレードが行われているという。なお、カートリッジスロットを搭載しない Atari VCS でカートリッジ版はプレイできない。

Atari は 1990 年代以来初のカートリッジ式新作ゲームリリースと説明するが、Atari XP シリーズでは未リリースのタイトルを含むカートリッジ式ゲームも限定販売している。カートリッジ版「Mr. Run and Jump」は 7 月 31 日から事前予約開始、価格は 59.99 ドルとなっている。

Western Digital 製ドライブを搭載する Synology の NAS 製品で、使用開始から 3 年ほどで累積通電時間が非常に長くなったとして交換の検討を推奨する「警告」ラベルが表示され、ユーザーを困惑させているそうだ (Ars Technica の記事、 The Verge の記事)。

警告ラベルは Synology のオペレーティングシステム、DiskStation Manager (DSM) に統合された Western Digital Device Analytics (WDDA) によるもので、特定の Western Digital 製ドライブの健康状態を監視し、それを維持するための提案も提供するという。

Synology の広報担当者によれば DSM では状態が「健康」のドライブのみストレージプールの修復や拡張に使用できるとのことで、警告を停止するか WDDA を無効化しなければ管理を続行できない。警告が表示され始めれるのは 3 年間の製品保証が切れるタイミングだが、S.M.A.R.T. 拡張テストを実行してもエラーは見つからなかったとの報告もみられる。

そのため、不要な早期買い替えを促すものだとして Western Digital を批判する声も出ているが、WDDA は監視システム用のストレージ管理ツールであり、NAS への適用が適切かどうかは不明だ。一方、Synology の NAS では Western Digital の NAS 用ドライブである Western Digital Red Pro/Red Plus のほか、監視システム用ドライブ Western Digital Purple を搭載するものもある。

WDDA は DSM 7.0 以降、および 22 シリーズより前にリリースされた特定のモデルでのみ利用可能ということで、現行モデルには影響しないようだ。Synology の広報担当者によれば、2022 年 7 月に発売された DS1522+ 以降で WDDA 搭載をやめているとのことだ。

やや時期が経過した話題だが東京大学は2日、3種類の重い元素で構成される物質「La2IOs2」を合成した。この物質は12K（-261.15℃）以下の温度で、電気抵抗がゼロとなる超伝導状態になることを発見したという。用いられている3種類の元素はランタン(La)、ヨウ素(I)、オスミウム(Os)とのこと（東京大学物性研究所、EE Times Japan）。

超伝導状態は一般的に、水素など軽い元素を含む物質で実現しやすいとされ、今回のような重い元素のみで構成される物質において、10Kを超える温度で超伝導状態になることは、極めて珍しいとのこと。発表ではこれを契機に、重い遷移金属元素をターゲットにした新しい超伝導物質や材料の開発が進むのではないかとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

CD Projekt REDは12日、同社のPC版ゲーム「Cyberpunk 2077」の動作環境を更新した。最小動作環境は「ゲームを1080pで動作させながら低いプリセットで平均30FPSを維持する」ための要件となっており、ストレージのサポート対象からHDDを除外することになったという（PC Watch）。

# 厳密にいうとテスト（サポート）が行われなくなるだけで動作しなくなるわけではない模様。

>以前の最小動作環境でゲームが動作しなくなるわけではないものの、次のゲーム本編のアップデート以降、積極的なサポートや、こうした構成でのゲームのテストは行なわれなくなる。

Intelは15日、同社のコンシューマ向けCPUブランド「Core」のブランディングを変更すると発表した。今年後半から市場に投入予定の次世代CPU「Meteor Lake」以降に登場するIntel製CPUは、従来の「Core i9」といった表記から、「i」の文字が取り外され「Core 9」という表記に変更されるという。Coreプロセッサのブランディング変更は、2008年に「Core i」というプロセッサ名を導入して以来約15年ぶりとのこと（The Verge、ITmedia、PC Watch、4Gamer.net）。

基本的には「i」がなくなるだけで、数字が大きくなるほど上位のプロセッサになる点は同じだという。SKU名の付け方は、従来のスタイルを踏襲するものの、今後は「第○世代」という表記を廃止し、「Core 5プロセッサ ♯♯xxxH」といった表記に改めるという。♯♯の部分には世代数が入るとのこと。

これに加えて、新たに先進的なクライアントPC向けCPUとして「Core Ultraプロセッサ」が追加される。Core Ultraには、Core Ultra 5、Core Ultra 7、Core Ultra 9の3種類が用意される。プロセッサー・ナンバーは「Core Ultra 7 processor ♯♯xx」のような表記になるとのこと。ただし、Ultraとしてブランディングされる基準は現時点では不明とのこと。

ブランド変更の理由としては、Coreブランドが登場より15周年経過したこと、Meteor Lakeではクライアント向けとしては初めてIntel 4プロセス採用と3Dパッケージング技術が投入されること、Intel AI BoostというAIエンジンも導入されるためだとしている。

部品不足から一時、生産数が落ち込んでいたRaspberry Piシリーズだが、CEOであるEben Upton氏は、同シリーズの月産出荷台数を2023年7月から100万台に増やす計画を発表した。パートナー企業のSonyなどの協力を受けて、Raspberry Piの部品を備蓄することができたとし、在庫不足を克服する見込みが立ったという。Upton氏によれば、2023年第1四半期の出荷台数は約80万台となっており、これは2015年以来で最低の出荷数だったと述べている。ただPC Watchの記事によると、Raspberry Pi Zero 2 WやCompute Module 4といったモデルはいまだ入手困難の状況であるようだ（PC Watch）。

少し時間が経過した話題だが、モバイル社会研究所は5月18日、「小中学生のICTに関わるスキル」に関する調査結果を発表している。関東1都6県に住む小中学生とその親600人から得た調査結果で、2018年以降初めて小学校高学年及び中学生で「携帯電話での文字入力」と「パソコンのキーボード入力」ができる割合が並んだと報告している。GIGAスクール構想が運用された2021年以降、「パソコンのキーボード入力」ができる割合が毎年増加しているという。タブレット・パソコンを利用した授業の頻度が高いほどICTスキルは高まる傾向にあるとしている（モバイル社会研究所、Web担当者Forum）。

政府は9日、東京電力管内で節電要請を行うことを決定した。要請機関は7、8月の2か月間。東電管内以外の地域は節電を要請しないという。政府の需給の見通しによると、東電管内の電力の需要に対する余力（予備率）は、7月が3.1％、8月は4.8％になる（第62回 総合資源エネルギー調査会 電力・ガス事業分科会 電力・ガス基本政策小委員会、2023年度夏季の電力需給見通し（2023年5月末時点）、読売新聞、ITmedia）。

東電管内のみの要請となった理由として、東京を含む東日本エリアは、供給エリアをまたいで電気を送る「連系線」の空き容量が不足し、電力を融通しにくい状況にあるためだという。また夏の電力不足を見越して休止中の発電施設の稼働などを促す「kW公募」に関しても、一部発電施設の補修期間が延び、期待できないことからこのような要請が必要となった理由のようだ（参考過去記事）。