nemui4 曰く、

任天堂が「ニンテンドークラシックミニ ファミリーコンピュータ」を発表した（任天堂のトピックス、ITmedia）。

ファミコンを模した手のひらサイズの筐体内に30本のゲームが内蔵されており、HDMIケーブルでTVと接続し、USBケーブルで給電するだけでゲームがプレイできる。内蔵されているゲームには「スーパーマリオブラザーズ」や「ゼルダの伝説」といった任天堂の人気タイトルだけでなく、「ダブルドラゴンⅡ」や「ダウンタウン熱血行進曲 それゆけ大運動会」「魔界村」「スーパー魂斗羅」「ギャラガ」「ロックマン2」「忍者龍剣伝」といった他社タイトルも含まれている。

何故そこにFF3が（あのダンジョンはもうやりたくない）。

任天堂は米国で同様の「NES Classic Edition」を発表していたが、NES Classic EditionはNES（海外版ファミコン）の筐体を模したものになっていた。また、NES Classic Editionは本体とコントローラがコネクタで接続されており、コントローラをWiiやWii Uのコントローラとして利用することもできたが、ニンテンドークラシックミニ ファミリーコンピュータではこの機能は省略されているようだ。収録タイトルも一部異なっている。

なお、本機ではファミコンの「リセットボタン」がセーブボタンとなっており、ゲームの進行状況を「中断ポイント」として保存できる。また、ブラウン管の走査線やにじみを再現した「アナログテレビモード」も搭載するという。

headless 曰く、

発送後の破損に悩むオランダの自転車メーカーVanMoofが、自転車を入れて発送する段ボール箱に薄型テレビの絵を印刷したそうだ（Register、Verge、Medium）。

VanMoofでは世界中に製品を発送しているが、コンバインに轢かれたような自転車が購入者の手元に届くことがしばしばあったという。2020年までに90%をオンライン販売にすることを目標とするVanMoofはさまざまな運輸会社を試したが問題は解決せず、思いついたのが薄型テレビの絵を箱に印刷することだったとのこと。

自転車の箱は大型フラットスクリーンテレビの箱と同じようなサイズであり、薄型テレビはほぼ無傷で届く。このトリックにより、実際に発送時の破損は70～80%減少したという。VanMoofではこのことを秘密にしておきたかったそうだが、購入者がTwitterで暴露してしまったようだ。

headless 曰く、

iPhone 7にヘッドフォンジャックを追加する秘密のハックという動画がYouTubeで公開されて注目を集めたのだが、これを信じてiPhone 7を破壊してしまったというコメントが多数寄せられている（The Next Web、Guardian、Softpedia）。

動画を公開したTechRaxはスマートフォンの破壊実験動画を多数公開しているアカウントで、従来のiPhoneでヘッドフォンジャックのあった場所にドリルで穴をあけてプラグを差し込んでいる。ただし、接続したヘッドフォンが使用できるわけもなく、動画をよく見れば機能していないことがわかるような操作をしている。そのため、動画を信じて本当に穴をあけてしまったのか、ネタに乗っかってコメントしているだけなのかについては不明だ。

あるAnonymous Coward 曰く、

OS上の制限を解除する、いわゆる「Jailbreak（脱獄）」を行ったiPhoneネットオークションサイトで販売していた男性が商標法違反の疑いで逮捕された（ITmedia）。

脱獄を行うこと自体は現時点の日本の法律では取り締まれないが、改造した端末を「iPhone」として販売することは商標権の侵害となる可能性がある。改造iPhoneの販売で摘発されるのは全国で初めてのようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

米Amazonが米テキサス州西部に同社最大となる253MWの風力発電所を建設することを発表した（ZDNet Japan、ITmedia、BusinessWire、AWEA、Slashdot）。

この風力発電所「Amazon Wind Farm Texas」は2017年に稼働予定で、100台以上のタービンが設置される。各タービンのローターの直径は「Boeing 747」の翼長の2倍ほど。Amazon Wind Farm Texasは1年間に100万メガワット時の電力を発電する。米国の約9万世帯の電力をまかなえる量だという。

投資家などの圧力から、ICT大手企業の再生可能エネルギーへの投資が加速している。Appleは2015年に使用するエネルギーの93％が再生可能エネルギーによるものだと主張。データセンターに関しては再生可能エネルギーの利用率が100％に達しているという。AWEA（米風力エネルギー協会）の調査でも2015年に売電された風力エネルギーの購入者の上位にGoogleやAmazonなどが入っている。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国には新築の原子力発電所に対して税金の控除を行う法律がある。この法律で設定されている「控除期限」を廃止することを目指し、先週米下院歳入委員会で投票が行われた。結果は賛成23反対9で通過（THE HILL、Slashdot）。

この法律は原子力発電所建設を推進するため2005年に制定されたもので、税額控除は2020年までに設定されていたという。しかし新規の原子力発電所建設はなかなか行われず、ようやく2013年頃からアメリカ南東部にあるボグルやサウスカロライナ州ヴァージル・C・サマーに原子力発電所が建築された。これらの原子力発電所では、完成後すぐに税金の控除がなくなってしまうため今回の法改正があったようだ。

議員によれば、2005年に法律を決めたときは原子力発電所に必要な手続きやライセンス処理にかかる時間を考慮していなかったとのことらしい。

あるAnonymous Coward曰く、

東京の電力小売り会社三ッ輪産業（みつばちガス）が、ビットコインで電気料金を支払える「coincheckでんき」を開始すると発表した。実現すれば、ビットコインで公共料金を支払える国内初のサービスとなる。9月26日よりcoincheckでんきのサイトでの事前受付を開始、11月初旬からサービスが開始される予定（ASCII、NHK）。

ライトユーザー向けプランとヘビーユーザー向けプランが用意されており、ライトユーザー向けプランでは支払った電気料金のうち4～6％がビットコインで還元される仕組み。いっぽうヘビーユーザー向けプランでは電気代を日本円だけでなくビットコインで支払うことができる仕組み。将来はガス料金などでもビットコイン支払いの導入を検討しているとしている。

LenovoのノートPC「Yoga」シリーズで、プリインストールされているWindows 10以外のOSをインストールできないという話が出ているという（BusinessNewsline）。

VentureBeatによると、この問題が発生しているのは「Yoga 900」および「Yoga 900S」というモデルで、Lenovoも公式フォーラムで同モデルがWindows 10以外をサポートしていないことを表明している。Linuxをインストールできないのは搭載されているストレージコントローラがWindows 10以外で認識されないのが原因のようだ。

また、MicrosoftによってLinuxのインストールに制限がされているという話も出ているが、Microsoftはこれを否定、Lenovo側の問題であるとしている（Engadget）。

米エネルギー省(DOE)が定めるテレビ受像機の省電力テストの不備を突き、受像機メーカーが現実の視聴時よりも消費電力を低く見せかけていると天然資源保護協会(NRDC)が指摘している(NRDCのプレスリリース、 リポート、 ブログ記事)。

DOEが定める10分間の消費電力テスト用映像は、非常に短いシーンが繰り返し切り替わる内容だ。SamsungとLGのテレビでは、コマーシャルなど頻繁にシーンが切り替わる場合にバックライトを暗くしたりオフにしたりする機能(MDD)が搭載されており、テスト用映像をループ再生した場合、大幅に消費電力が低下するとのこと。

また、SamsungとLG、Vizioのテレビでは映像設定を変更すると省電力機能が無効になり、消費電力が50～100%増加するのだが、適切な警告が表示されない。今回のテストとは別に店頭で6社計21モデルを確認したところ、映像設定の変更で省電力機能が無効になるのはSamsungとLG、Vizioの製品のみだったという。

3社は米国でのテレビ受像機シェアの半数を占めており、32インチ以上のモデルを購入した消費者の3分の1が映像設定を変更した場合、10年間でロサンゼルスの全家庭の消費電力1年分が余分に消費されることになるとNRDCは試算する。この問題について3社は、ソフトウェア更新で対応すると回答しているとのこと。

このほか、最新の4Kテレビでは4K+HDRコンテンツを再生する際に消費電力が30～50%増加するが、DOEのテストにHDRコンテンツは含まれていない。各社はNRDCに対し、4K+HDRコンテンツ再生時には省電力機能を一時的に無効化すると説明しているそうだ。

NRDCはテスト結果をSamsungとLG、Vizioの3社に伝えているが、結果の正確さについて異論はなく、特定のモデルに限定されるものだとも主張しなかったという。また、DOEとENERGY STARラベルを管理する環境保護庁もこの問題を認識しており、方針の変更を進めているとのことだ。

なお、CM時の輝度調整機能はNRDCが不正だと主張しているだけで、実際にテストを意識したものかどうかは不明だ。映像設定の変更による省電力機能の無効化は単なる不具合のようにも見える。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

日本鉱物科学会は24日、総会に出席した会員約120人の審査・投票により、日本の石(国石)として「ひすい(翡翠)」を選定した(日本経済新聞の記事、 YOMIURI ONLINEの記事、 朝日新聞デジタルの記事)。

今回の事業は学会が一般社団法人化したことを受けて記念事業として進められたもので、事前にインターネットなどで集まった22種類から1次候補の11種(PDF)を経て、花崗岩、輝安鉱、自然金、水晶、翡翠の5種類(PDF)を選定。総会では2回の投票が行われ、71票の翡翠が52票の水晶を上回って選定された。

選定の理由としては日本で広く産出される石であることや、縄文時代から装飾品として用いられるなど文化的にも重要な存在であることなどが挙げられている。

IHSの試算によれば、iPhone 7 (32GBモデル)の直接材料費は219ドル80セント、これに組み立て費用など5ドルを加えた224ドル80セントが製造直接費になるという(プレスリリース、 MacRumorsの記事、 9to5Macの記事)。

今回の試算は予備的なものだが、昨年12月にIHSが発表したiPhone 6s (16GBモデル)の最終的な分析結果と比べ、製造直接費は36ドル89セント増えている。マージンはiPhone 6sより圧縮されているものの、SamsungのGalaxy S7と比較すると大きなマージンを確保しているとのこと。

コンポーネント別で最もコストが高いのは43ドルのディスプレイモジュールで、Intelのベースバンドチップなどを含むベースバンド/RFフロントエンド/パワーアンプモジュールが合計33ドル90セントで続く。

このほか15ドルを超えるコンポーネントは、A10プロセッサー(26ドル90セント)、フロント+リアのカメラモジュール(19ドル90セント)、ケースなどの機構部品(18ドル20セント)、Taptic Engineやマイク、スピーカーなどの電子部品(16ドル70セント)、2GBのSDRAM+32GBのフラッシュメモリー(16ドル40セント)となっている。

一方、CNN Moneyでは128GBモデルのiPhone 7について、コンポーネント価格の合計を292ドルと試算している(Softpediaの記事)。

あるAnonymous Coward 曰く、

コルグとノリタケが共同開発した新しい真空管「Nutube」の一般販売が開始されています（コルグの発表、取り扱い店一覧）。

今まで詳細が不明だった仕様に関しても、取り扱いパーツショップ等のWeb上で公開されています。興味深い点は正のグリッド電圧まで動作曲線が示されていることと、増幅度をあらわすμの値が14と低いこと（Gmは54）、共振周波数のtyp値が5.8kHzと低いことなどです。

なお、秋月電子通商での販売価格は5,400円。

米InFocusは15日、「モジュール式」をうたう11.6型ノートPC「Kangaroo Notebook」を発表した。米国価格は299.99ドル（PC Watch）。

Kangraroo Notebookは、CPUやメモリ、ストレージを備えた本体モジュール（「Kangaroo Mini」）と、ディスプレイやキーボード、バッテリ、各種ポートを備えた「Laptop Dock」で構成されている。本体モジュールを取り替えるだけで別のPCとして利用できるのが特徴となる。スペックはCPUがAtom x5-Z8350（1.44GHz）、メモリは2GBで、ストレージは32GB。OSはWindows 10だそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

独ケルンで開催されている世界最大の写真関連展示会「Photokina 2016」にて、米Western DigitalがSanDiskブランドで容量1TBのSDXCカードのプロトタイプを発表した（Gizmodo）。

同社は2014年のPhotokinaにて512GBのSDXCカードを発表しており、こちらはすでに発売されており市場価格は15万円ほど。1TBのカードがあればカード交換のために動画撮影を中断する回数なども減り、作業の効率化が図れる可能性がある。

4Kや8K、また360度動画など映像作品の大容量化は進む一方であり、大容量ストレージの需要は高まるばかりである。

あるAnonymous Coward 曰く、

スマートフォン関連アクセサリなどを手がけるAnkerが家電製品ブランド「eufy」を立ち上げ、ロボット掃除機やLEDデスクライト、加湿器などを発売する（ITmedia）。

これら製品はAnkerの既存製品同様、ネットショッピングサイトを中心に販売されるとのこと。

発表されたロボット掃除機の価格は2万9,800円、LEDライトは5,980円、加湿器は4,980円（いずれも税込）と、比較的手頃な価格設定になっている。