あるAnonymous Coward 曰く、

natureの記事によると26カ国、2279人を対象にアンケート調査を行った結果、博士号と修士課程の学生は一般的な人たちよりも6倍、うつ病や不安障害になりやすいという。さらに回答者の40％以上が中から重度の不安障害スコアを示し、そのほかの40％近くが中程度から重度のうつ病の兆候を示しているという。この数字はTwitter上でツイートされ、1,200回以上のリツイートと約170回のリプライがあるなど反響を呼んだ。

これは一時的な問題ではない。研究者固有の財政的な負担や敵対的な学界、文書作成に追われるレッドテープ問題、厳しい雇用市場、適切なキャリアガイダンスが存在しないなどさまざまな問題が学生に降りかかっている。リプライの中には「週に6〜7日間、1日10時間以上働く事がまともとは思えない」的なものもあったという。サイエンス誌は、若い科学者の役割上の負担と責任が重すぎるとしている。

その解決策としてnature記事で提示されたのは、学生が時間を管理し、ストレスに対処するための訓練を提供すべきだという解決にはほど遠いものだった（nature、natureその2、Slashdot）。

headless 曰く、

英高等法院女王座部は3月28日、英国ロイヤルオペラハウス(ROH)の元ビオラ奏者がリハーサル時の騒音(音楽)により聴覚障害になったとROHを訴えていた裁判で、ROH側の対策が不十分だったとの判断を示した(裁判所文書: PDF、 Fry Lawのブログ記事、 The Vergeの記事、 CNNの記事)。

原告は2012年8月31日、ワーグナーの「ニーベルングの指輪」4部作全曲上演に備え、ROHのオーケストラピット内でリハーサルに参加。午前中の「ラインの黄金」のリハーサルでは特に問題なかったが、昼食を終えて戻ると「ワルキューレ」のリハーサルでは席の配置が変更されていた。原告の席は金管楽器18台のすぐ前に割り当てられており、午後と翌9月1日全日のリハーサルで長時間の大音響にさらされることになる。ROHが提供する9dBの耳栓では不十分と感じた原告は28dBのものを必要に応じて装着していたが、アコースティックショックによる聴覚障害になったという。

英国ではThe Control of Noise at Work Regulations 2005により、被雇用者がさらされる騒音レベルを低・高・限界に分け、レベルごとの対策を雇用者に義務付けている。高等法院では原告がさらされた騒音レベルを「高」にあたる1日または1週間の平均騒音レベル85dB(A特性)、およびピーク音圧レベル137dB(C特性)を上回っていたとし、ROH側が適切な対策を行わなかったと判断している。原告側の弁護士によれば、音楽家の聴覚に対する音楽業界の法的責任や、アコースティックショックが補償の対象になることを裁判所が判断するのは今回が初とのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

http://www.sankei.com/affairs/news/180402/afr1804020016-n1.html

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あるAnonymous Coward 曰く、

Valveによる独自OS「SteamOS」を搭載するハードウェアとして一時注目を集めた「Steam Machine」だが、遂にSteam公式サイトのハードウェアのタブからその存在を消されてしまったようで、Steam Machineの終焉かと報じられている（4Gamer.net, PC GAMER）。

昨年末にはスラドにもSteamOSの不振を伝える記事が掲載されたりと時間の問題ではあっただろうが、2014年に鳴り物入りで発表され、2015年11月にようやく製品が登場してから僅か2年半、短い命であった。

なお、4Gamer.netの記事では失敗の理由を「発売延期を繰り返した」「Windowsではなく独自OS路線を取った」「同スペックのPCと大差のない価格になった」ではないかと分析している。

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あるAnonymous Coward 曰く、

SOURCE FORGEの7-ZipのForumより
Windows 10 works incorrectly with Large memory pages (2 MB)
一般的な用途ではLarge memory pagesを有効にしていることはほとんどないと思うが、注意しておきたい。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ある英国人男性が、史上最悪級の「スーパー淋病」に感染した。
英国の公衆衛生局によると、一般的な抗生物質では治療できない淋病が発見されたのは、これが初めてだ。

淋病に効く抗生物質のアジスロマイシンとセフトリアキソンで治療しようとしたが、効果がなく、
そこで現在、エルタペネムでの治療を試みている。

英国公衆衛生局の性感染症部門長であるグウェンダ・ヒューズ氏は
「アジスロマイシンとセフトリアキソンの両方、あるいは一般に用いられるほとんどの抗生物質にこれだけ強い耐性を示した症例は、今回が初めてです」
と話す。
「引き続き経過を観察し、ほかの薬物を使って効果的な治療を施して、さらなる感染が起こる可能性を最小限に抑えたいと考えています」

近年、淋病は抗生物質耐性を着実に高めており、米国疾病予防管理センター（CDC）は、
淋病が治療不可能な疾患になろうとしていると警告していたが、ついに不治の淋病患者が出現した。

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あるAnonymous Coward 曰く、

地球温暖化の原因といえば、交通運輸や採鉱、石油採掘などを思い浮かべる人が多いかもしれない。しかしこのほどカナダ・マックマスター大学の研究チームは、「スマホなどの情報通信技術製品が、地球温暖化の激化を後押しする原因の一つとなっている」との見解を示した。新華社が報じた。

研究プロジェクトのリーダーであるLotfi Belkhir博士は、雑誌「Talk」の掲載文章において、「世界のCO2排出総量のうち、情報通信技術の『相対貢献率』は、2007年時点では1％だったが、2020年には3.5％、2040年には14％まで上昇、自動車の排ガスの5割以上に達すると予想される」と指摘した。

情報通信技術分野でのCO2排出のうち、スマホによるものは2010年当時には4％だったが、2020年には11％に上昇する見込み。絶対値を見ると、スマホによるCO2排出量は、2010年は17兆トンだったが、2020年には125兆トンまで増加する。

Belkhir博士は、「このような増加傾向は、スマホの普及だけが原因ではない。スマホメーカーが、2年ごとに新機種に買い替えるよう消費者を奨励していることも一因だ。古いスマホは淘汰され、余分で不必要な消費が生じている。また、スマホに依存するユーザーは毎日増える一方だ」と指摘した。 今回の研究成果報告は、「the Journal of Cleaner Production」最新号に掲載された。（編集KM）

「人民網日本語版」2018年4月2日

あるAnonymous Coward 曰く、

毎日新聞が計79の消防機関を対象に調査を行ったところ、心肺停止の高齢者を救急搬送するときに、現場で「蘇生処置を希望しない」との意思を示された経験がある消防機関が46機関、6割にも上ったという。さらに8割の60機関が蘇生不要の意思を受けた場合の対応で「苦慮」していると回答があった。

心肺停止時に患者本人や家族らの意思を受けて蘇生処置しないことを「DNAR」と呼ぶ。DNARの対応を「決めている」のは44機関で全体の6割。具体的には「本人の（蘇生不要の）希望や医師の指示があっても、家族を説得し心肺蘇生を継続する」が21機関と最も多く「かかりつけ医から中止の指示があれば心肺蘇生を中止する」は12機関だった。

「医師会や消防機関などで作るメディカルコントロール協議会の医師の助言を求める」が4機関だった。蘇生中止が「不法行為」に問われないような法整備や国の統一指針が「必要」としたのは96％の71機関に及んでいるとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ケンブリッジ・アナリティカによるFacebookデータの流用問題について、アップルのティム・クックは、先月、Facebooの個人情報を巡る問題について問われ、一連の騒動は、ユーザー個人の生活を不正売買する「プライバシーの侵害」だと語った。そして、もしクック氏がザッカーバーグ氏だったら何をするかとの問いに「今のような事態には至らないだろう」とし、ユーザー情報を取り締まるより厳しい規制が必要だと答えた。

これに対して、Facebookのマーク・ザッカーバーグは強く反発した。「私はあの発言は、金を支払えないのであれば、面倒を見てあげないという内容だと受け止めた。これは極めて軽薄であり、全く事実に即していない」。

さらに同氏は、サービスに対する「対価を支払えない人が大勢いる」と述べ、「このサービスの裾野を広げていく上で、支えになれる唯一の論理的なビジネスモデルは広告収入に頼るモデルだ」と述べた。「富裕層以外にもサービスを提供したいと思うのであれば、誰でも手の届くサービスを提供する必要がある」と続けた（BBC、Bloomberg）。

あるAnonymous Coward 曰く、

Twitter上で複数のユーザーが報告しているところによると、ユーザーから非常にうざがられていると思われる、あのスマホのスクロールすると出てくる広告（オーバーレイ広告）について、アドネットワーク各社から一斉に禁止の通達メールが飛んでいるようだ（Togetterまとめ）。

報告によると、今回禁止されたのは「広告の位置を移動させる」「クリック領域を改変する」「広告を透過させた状態から浮き上がらせる」といった手法だという。適用は5月10日からとのこと。複数の会社がほぼ同じ文面のメールを出しているということで、業界団体で取り決めがあったか、Appleが規約で禁止したのではないか、などと推測されている。

あのような誤タップを狙っているとしか思えない広告が禁止されるのは、ユーザーとしても広告主としても有り難いことだろう。

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taraiok 曰く、

米国農務省（USDA）は3月28日、ゲノム編集技術「CRISPR」を使った遺伝子改変植物の規制を行うことはないと声明を出した。CRISPRのような技術は、従来の品種改良のショートカットに過ぎないし、農家に必要な品種をもたらす期間を数年から数十年圧縮できる可能性を持つとしている（FASTCOMPANY、MIT Technology Review、米国農務省、slashdot）。

オバマ政権下では、USDAは遺伝子改変植物の安全性確保のために規制する計画を持っていた。しかし、トランプ政権下ではそれらの規則は廃止する方向にある。米国の規制当局は、遺伝子改変植物にバラ色の未来を見て、生産を自由化する考えなのかもしれない。しかし、EUの規制当局は遺伝子改変植物については否定的だ。この動きは世界貿易に影響を与える可能性がある。