米ブリガムヤング大学(BYU)などの研究によると、iPhoneのNight Shiftに睡眠改善効果はみられなかったそうだ(BYUのニュース記事、 Ars Technicaの記事、 Mac Rumorsの記事、 論文アブストラクト)。

AppleのOSが搭載するNight Shiftは、寝つきが悪くなる可能性のある夜間のブルーライトを弱めるため、日の入りの時刻になると自動的にディスプレイを暖色系の色相に切り替える機能だ。AndroidやWindowsなどApple以外のOSにも「ナイトモード」「夜間モード」などという名称で同様の機能が搭載されている。

研究の被験者はiPhoneを所有する成人形成期の167名(18～24歳、女性71.3%)。就寝1時間前のiPhone使用に関する3つの条件(Night Shift有効/Night Shift無効/携帯電話を使わない)をランダムに割り当て、被験者が腕に着用した加速度計で睡眠状態を7晩にわたって測定している。

その結果、Night Shiftの有効/無効による顕著な違いはみられなかったという。睡眠時間が平均6.8時間以上の被験者に限定すると携帯電話を使用しない条件で最も睡眠の質が高くなったが、6.8時間未満の場合は3つの条件で差が出なかったとのこと。

つまり、睡眠が不足がちの人にとっては就寝前に携帯電話を使っても使わなくても、Night Shiftが有効でも無効でも同じということになり、常に睡眠時間が十分な人にとってはNight Shiftを使用するよりも携帯電話を使用しない方がいいということになる。

個人的には赤みがかったナイトモードの画面を見ていると疲れるので使用していないが、スラドの皆さんはナイトモードを使っているだろうか。使っていて何かいいことがあったかどうかなどもコメントしてほしい。

maia 曰く、

梶山経済産業大臣は14日、今夏および次の冬のピーク時の電力供給の見通しが厳しいと発表した(TBS Newsの記事、 記者会見動画)。

安定供給のギリギリの線が予備率3%とされるのに対し、夏は北海道と沖縄を除いて予備率が3.7%、次の冬の東電管内は予備率-0.2%だという。火力発電施設の老朽化による休止や廃止が背景にあるらしい。もちろん、これからの対策次第だろうが...

電力広域的運営推進機関が12日に発表した電力需給検証報告書(PDF)によると、火力増出力運転・連系線活用・計画外停止率・不等時性を考慮した場合に北海道と沖縄を除いて予備率が3.7%となるのは7月で、8月は北海道と九州、沖縄を除いて予備率3.8%となる。

USB規格推進団体「USB-IF」は25日、USB Type-C規格をRevision 2.1に更新した。2.1では新たに48Vの電圧を追加しており、これによりUSB Type-Cで供給できる電力が100Wから240Wにまで向上した（USB-IF、仕様書、PC Watch、CNET、Engadget）。

現行のUSB Type-CおよびUSB PDの規格では、最大で20V/5Aの100V充電に対応しているが、2.1ではExtended Power Range (EPR) と呼ぶ48V/5Aの240W充電規格が設定された。これにより、現時点では対応の難しいゲーミングノートPCなどの駆動にもUSB Type-Cケーブル1本で給電可能になると期待されている。なお240W給電に対応するためには対応するケーブルを用意する必要。今回、EPR対応ケーブルが策定されたことにより、既存の100Vまで対応した5Aケーブルは廃止されるとのこと。

電気事業連合会の公式サイトに「2050年カーボンニュートラルのために必要な電力量は現在の約5倍」という内容の記事が掲載されている。Energy Transistions Commission（ETC）が4月末に発表した報告書が元となっている（電気事業連合会、Energy Transistions Commission）。

この記事によると、脱炭素化の手段には電化の促進と電化が困難な分野に関しては水素エネルギー利用が合理的だとしている。2050年に温室効果ガスを差し引きゼロにするネットゼロ（Net Zero）は可能であるとするものの、、2050年の最終エネルギー消費量では、電力比率は現在の現在の20％から約70％にまで拡大すると指摘している。年間消費電力量に関しても、現在の27兆kWhから130兆kWhまで増加するとした。

これを実現するためには太陽光および風力発電設備の割合を2050年に75％にまで増やした上で、水力や原子力といった電源の継続も必要であるとしている。

headless 曰く、

米連邦取引委員会(FTC)は6日、消費者の修理する権利をメーカーが制限しているとする報告書「Nixing the Fix」を公開した(FTCのブログ記事、 報告書: PDF、 Consumer Reportsの記事、 The Registerの記事)。

マグナソン-モス保証法では製品保証を無効にすることなく自分自身や独立の修理業者による修理を行う権利を消費者に与えているが、メーカーによるさまざまな制約の結果、権利行使は難しくなっているという。

たとえば、パーツやマニュアル、診断ツールの不提供や、バッテリーを接着するといった修理作業の危険度が増す設計、サードパーティー製パーツやサードパーティー修理業者に対する誹謗、特許や商標、利用規約による制限などが挙げられている。メーカー側は修理する権利を制限する理由として製品の安全性の維持や知的財産の保護などを挙げているが、ほとんどは記録により裏付けされたものではないとのこと。

自動車産業では自主規制により消費者による修理のオプションが大幅に広がることを示しているが、そのほかの産業で同様の自主規制は導入されていない。

FTCでは修理に対する違法な制限の問題を解決するため、法的執行機関や規制当局に訴える一方、消費者の啓発も行っていく。さらに、消費者が購入して所有する製品で修理のオプションが選択できるよう、州レベル・連邦レベルいずれの立法機関とも共働する用意があるとのことだ。

maia 曰く、

ひろゆき氏のPC配布企画は児童養護施設にゲームが快適にできるレベルのPCを寄贈しようというプロジェクト。ゲームがコンピュータに持続的に興味を持ってもらう入り口になるという目論見。ゲームの基準は以下の4つがあげられている。
・マインクラフト
・Apex Legends
・フォートナイト
・League of Legends
これらが快適に動かせるとなると、オフィスPCレベルではなく、やはりいわゆるゲームPCの範疇になるだろう。そうは言っても幅のある話で、どの辺のレベルのPCが配布されるか、ちょっと興味を覚えた。ところで、PCと子どもを放置ではなくサポートできる施設という条件と、通信環境がどうなんだという心配が浮かぶ。

日刊スポーツの記事を見ると、元ZOZOの前澤友作氏とひろゆき（西村博之）氏の間で進めていた別のPC配布の企画が成立せず、代替企画としてひろゆき氏が単独で行うことにしたようだ（日刊スポーツ）。

9to5GoogleがGoogle Playで公開されている最新版のFitbitアプリを調べたところ、いびきとノイズの検出機能の実装が進められていたそうだ(9to5Googleの記事、 Android Policeの記事、 Softpediaの記事)。

いびきとノイズの検出機能は就寝中にFitbitデバイスのマイクを使用し、基準となるノイズレベルの検出と、いびきに特有のノイズの検出を行う。ノイズレベルは30dBA以下の「Very quiet」から90dBA以上の「Very loud」まで、20dBA刻みで5段階評価され、いびきの発生は睡眠時間の10%未満/10～40%/40%超(None to mild/Moderate/Frequent)の3段階で評価される。

常時マイクがオンになることからバッテリー消費が大きくる一方、いびきの音が基準ノイズレベルよりも小さい場合は検出できない。また、Fitbitデバイス着用者だけでなく、隣で眠っている人のいびきが検出される可能性もある。そのため、就寝前にバッテリー残量が少なくとも40%になるよう充電しておくことや、就寝中にホワイトノイズやその他の環境音を再生しないことが推奨されている。

また、ユーザーの睡眠プロファイルを動物に例える「Your sleep animal」という機能も実装が進められているようだ。こちらはまだ開発の非常に初期段階とみられ、多くのテキストはプレースホルダーになっているが、「クマ」「イルカ」「キリン」「ハチドリ」「カンガルー」「リクガメ」といった動物が具体的な睡眠の特徴に割り当てられているとのことだ。

スラドの皆さんは誰かのいびきで困ったことや、自身のいびきを注意されたことがあるだろうか。スマートウォッチのいびき検出機能は役に立つだろうか。

32bit汎用マイクロコントローラとして知られるSTMicroelectronics製の「STM32」シリーズの市場在庫が払拭しつつあるそうだ。この件を調査した「電脳おじ」ブログの記事によれば、中華開発ボードにも使われている約120円から150円程度で販売されて人気のあったSTM32F103シリーズの在庫がとくに不足しているとのこと。続いてSTM32F0xxシリーズや中国製の互換チップも値上がり傾向にあるという。5月に入ってからは日本国内でも影響が出つつある模様（電脳おじブログその1、電脳おじブログその2）。

同ブログによると、原因はCOVID-19の影響による半導体不足の影響もあるものの、2020年11月にフランスの工場で起きた大規模ストライキが大きく影響したとしている。このストライキは5週間ほど続き、現在はいったん休止状態にあるものの、労働組合からは2021年第一四半期に再開する可能性があるとの声明も出ており、さらに影響が長引く可能性もあるようだ。

情報元へのリンク

米IBMは5月6日、世界で初めて300mmウェーハ上において2nmプロセスチップを生み出したと発表した。同社のナノシート技術を使用することにより、ブレークスルーを達成したという。現時点の最先端プロセスとなる7nmノードチップと比較しても、約45％の性能向上、あるいは同じ性能レベルでの約75％の電力削減を達成可能になるとしている。スマートフォンのバッテリー寿命の延長やデータセンターの二酸化炭素排出量を削減などにつながる可能性があるとしている（IBMリリース、公式動画、ZDnet、PC Watch）。

日刊工業新聞の報道によると、ソニーグループとTSMCが熊本県に合弁で半導体工場を建設する構想が建てられているという。この構想は経済産業省が主導しており、関係者の調整を進めているとしている（ニュースイッチ）。

記事によれば、2021年内に半導体製造の合弁会社を設立、合弁会社はTSMCが主体で、ソニーが土地・建屋の手当て、TSMCが製造プロセスを受け持つとされる。ソニー系以外の日本企業の一部出資も見込んでいるようだ。自動車や産業機械、家電などに使う回路線幅20ナノから40ナノメートルプロセスの製品を製造する計画だという。ただ日本は欧米に比べると補助金など支援策が見劣りしており、実現のためには補助金制度の大幅拡充が求められるとしている。