suさんはRaspberryPi（以下RPi）をベースにした製品作りに関わっていたことから、Twitterで「Raspberry Piはすぐ壊れる」とする話題を複雑な心境で見ていたという。同氏は製品製作の過程で10,000回以上の電源ぶつ切りをするなどの検証をおこなっていたという。その経験などについてブログ上でまとめている（Raspberry Piは本当に壊れやすいのか）。

同氏によるとRPiで最も多い故障箇所は、やはりSDカード部分だそうだ。原因となるのはデータ書き込み中の電源のぶつ切り。何も対策をしない場合は、ひどいときは2回、平均では20-30回くらいでOSがカーネルパニックを起こして起動しなくなるそうだ。対策としてはファイルシステムのRAM化などが手っ取り早いとしている。このほか、 OSシャットダウン猶予を与えるような回路を構築すると10,000回電源ぶちぎっても耐えられるとしている。

同記事では、このほかのRPi利用における様々な故障原因についても触れた上で、

エンジニアとしてできるのは、壊れる原因を特定して、壊れる確率を下げて、それを継続的にやっていくことしかできないと思っています。

としている。

Xboxワイヤレスコントローラーが単3型電池を使用するのは電池メーカーDuracellと提携しているためだという憶測について、Microsoftが否定的なコメントを出したそうだ(Eurogamer.netの記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

発端となったのは、Duracellの英国のマーケティング責任者がStealth Optionalのインタビューに答え、同社がMicrosoftと提携していると述べたことだ。ただし、提携内容としてはコントローラーなどXbox関連製品へのバッテリー供給などと述べたのみで、Xboxワイヤレスコントローラーを単3型電池駆動にする契約があるとは述べていない。しかし多くのニュースサイトは、MicrosoftがDuracellとの契約によりXboxワイヤレスコントローラーをバッテリー内蔵にせず、単3型電池を使い続けていると報じることになる。

これについてMicrosoftはEurogamerに対し、任意のブランドの乾電池の使用や充電池の使用、USB-Cケーブルでの電源供給など、消費者が自由に選択できるようにしているとの声明を出している。また、MicrosoftのJason Ronald氏は昨年、実際にゲーマーの意見を聞くと単3型電池を好む人も多いと述べたという。充電池を使用すればバッテリーを内蔵するEliteシリーズコントローラーのように使用することもでき、柔軟性が高いということもあるようだ。

電気事業連合会は10日20時過ぎ、寒波などが原因による電力需要の増加から一般消費者に対して節電を呼びかける発表を行った（電気事業連合会[PDF]）。原因は日本の発電電力量の4割弱を占める液化天然ガス（LNG）の在庫不足などがある。電気事業連合会は10日午後には会見し、国民に節電の要請をする方針だった。しかし、日経エネルギーNextによると、政府はただ緊急事態宣言後ということもあって、さらに国民に節電要請を求めることに否定的だったようだ。この結果、要請の発表が夜までずれ込んだという。

日経新聞によれば、日本の場合はLNGの輸入には液化処理してタンカーで運ぶ必要があるなどの理由から、スポット調達でも届くのに2か月程度の時間が必要なため、すぐには改善が見込めない模様。tenki.jpによれば、寒波に関しては14日から16日ごろまではいったんは緩む見込みだが、その後の17日以降は再び冷え込む模様。こうした影響などから当面は電力需給が厳しくなる可能性があるようだ（東洋経済、NHK）。

NOBAX 曰く、

記録的な寒波で暖房向けに電力需要が伸びているため、
電力各社の供給余力が100％に近付いておりひっ迫している
1月10日の西日本の電力不足は非常に深刻で
九州電力や中国電力で電力の供給量に対する使用量の割合が95％を超えた
電力ひっ迫は原発停止、積雪など天候不良による太陽光発電の稼働減、
発電燃料のLNGの在庫不足などの理由による
LNGは豪州の石炭輸入を停止した中国が買い漁っていること、パナマ運河の渋滞、
カタールなど世界各地のLNGプラントが相次いでトラブルに見舞われたことによる供給不足、
再エネ増加による需給の複雑化など複合要因による
Jパワーは石炭粉砕ミル故障で停止していた松浦火力2号機を急遽 重油を燃料として稼働させた

この先、更なる寒波が襲うと、北海道で起きたブラックアウトや電力カットなどの可能性がある
これを受けてJEPX(日本卸電力取引所)価格も高騰しており、みんな電力などの料金も上がる可能性がある

情報元へのリンク

自動車業界で車両に使う半導体が不足していると報じられている。その結果、国内外を問わず多くの自動車メーカーが減産や操業の一時停止を行う事態になっているようだ。具体的な社名としては海外勢ではフォードやフィアット、フォルクスワーゲン、ダイムラーが、日本メーカーではトヨタ、ホンダ、日産、SUBARUなども減産や操業を一時停止を発表している。

半導体不足の原因についてはPlayStation 5の話と同様に諸説あるようだが、日刊工業新聞の報道によれば、電力制御用パワー半導体の需給が厳しくなっていることが原因だという。この記事によれば、大手のSTマイクロエレクトロニクスやNXPセミコンダクターズなどの供給不足があるとしている。また、コロナ禍の影響により世界の新車販売が落ち込んだ一方で、巣ごもり需要などにより、PCやデータセンター、テレビ、ゲーム機向けの半導体需要が高まったことから、製造をそちらに割り当てた結果、自動車向けが不足し始めたという話もあるようだ（ニュースイッチ、産経新聞、Bloomberg、日経新聞、テレ朝NEWS）。

米国では半導体不足の解消が必要であるとして、自動車メーカーが政府に支援を要請したそうだ。支援を要請したとされるのはゼネラル・モーターズとフォード・モーター、フィアット・クライスラー・オートモービルズの米国部門。バイデン次期政権に対し、半導体生産を家電向けから再配分して、車載用の生産を増強するよう要望しているとのこと（Bloomberg）。

PlayStation 5やXbox Series Xが需要に対して供給が追いつかない状況が指摘されている。その一因になっているのは、TSMCの生産能力の問題のほか、使用されているGDDR6の歩留まりが悪いといった様々な要因が指摘されているそうだ。ExtremeTechによるとその原因の一つには味の素が生産している高性能絶縁材である「味の素ビルドアップフィルム(ABF）」の供給が追いついていないことがあるのではないかとしている（ExtremeTech、GIGAZINE）。

このABFは多くの半導体に使用されており、PC関係に関してはほぼ100％利用されているそうだ。ABFが不足することについては2020年6月にDigiTimesによって予測されていたという。2021年にはABF不足がさらに拡大・悪化する可能性があるとの指摘もあったようだ。

TwitterでUSB Type-C端子には表裏があるということが話題になっていたようだ。その表裏の差し方によって転送速度が変わるという話もあるという。そこで、ねとらぼでは周辺機器メーカーの一つであるバッファローに詳細を聞きに行ったという。ちなみに同社は過去にUSBコネクタ（Type-A）をどちら向きでも差せるハブなどを出していたことがある（ITmedia）。

記事によればType-Cのプラグには、確かに表裏が存在しており、差し込まれるプラグによって一部のピンの役割が入れ替わることで機能する仕組みが用意されている。裏表によって性能などに差が出るかという質問に関しては、Type-Cの規格に従って設計している限りは性能差はないとしている。仮にあるとするならば、端子の故障や汚れ等によるものではないかとしている。

Xboxも誕生から20年が経過したとのことで、その絡みでBloombergが初代Xboxの立ち上げ関係者20人にインタビューを行ったという。そのインタビューによると、以前から噂としては存在した「Microsoftが任天堂を買収する」という交渉が実際に行われていたことが分かったそうだ（Bloomberg、Eurogamer.net、Engadget、GIGAZINE、AUTOMATON）。

しかし当時のMicrosoftのCEOであるスティーブ・バルマー氏の命により、サードパーティー関連ディレクターを務めたというKevin Bachus氏が交渉に向かったところ、任天堂側からは会合が続いた1時間の間、任天堂の重役陣からは同氏は笑いものにされたとのこと。またその後の2000年1月、Microsoftの事業開発責任者であるBob McBreen氏が、Microsoftがハードウェアをソフトウェアを任天堂が担当するという方式について交渉したものの、こちらもうまくいかなかったとしている。

米国防総省は14日、Xiaomiを含む中国企業9社を「中国共産党の軍事企業」のリストに追加した(ニュースリリース、 SlashGearの記事、 追加分リスト: PDF)。

中国共産党の軍事企業(communist chinese military company)は1999年度国防授権法(NDAA)第1237条が定めるもので、国防情報局が指定した法人または、中国の人民解放軍が所有または決定権を持つ商業活動を行う法人となっている。1237条では中国共産党の軍事企業に国際緊急経済権限法(IEEPA)を適用する権限を大統領に与えている。

Financial Timesが指摘しているように、今回のリストはドナルド・トランプ大統領が2020年11月に署名した大統領令によるものとみられる。この大統領令は中国が軍の発展や近代化に米国の資本を利用することを防ぐためとして、中国共産党の軍事企業の株式を米国人が取引することを2021年1月11日以降禁じる内容だ。

これに対しXiaomiは15日、ビジネスを行う現地の法令に従っていと反論。同社は中国軍の所有でもなければ支配下にもなく、傘下でもないとし、NDAAに定義される中国共産党の軍事企業ではないとして、利害関係者の利益を守るため適切な対応を行うとの声明を出している。

毎日新聞によれば、ある事件の裁判で弁護側が検察側の証拠の開示方法についての変更を求めているそうだ（毎日新聞）。

弁護側の求めている資料の量が膨大であること、業者を通じてコピーするためモノクロで1枚30～40円ほど掛かるという。このため資料のコピー代だけでも数百万円に上る可能性があることから、PDFなど電子データでの開示などを求めたが検察側から拒否されたそう。

弁護側はスキャナーを地検に持ち込み、スキャンさせてほしいと要求したが、検察側からの回答はホチキスを外さなければならず、紛失のおそれがあるため理由から拒否。ホチキスを外さずに使えるスキャナーの使用も提案したところ、電気代が計算できないとして否定されたそうだ。

逮捕状など請求など刑事手続のオンライン化は議論されているものの、証拠の開示方法のデジタル化までは議論されているかは不明。

過去記事で指摘されている問題で、米運輸省道路交通安全局（NHTSA）が、電気自動車メーカーであるテスラに対し、リコールを実施を要請したことが分かった。NHTSAがリコールを求めているのは、2012~18年製のModel S および16~18年製のModel Xの約15万8000台。車両のコントロールに使用されている制御装置の記録装置に容量8GBのeMMCが使用されており、走行するたびにデータが書き込まれる結果、一定の段階で書き込み数上限に達してタッチスクリーンが機能しなくなるとしている（NHTSA[PDF]、Electrek、Electrekその2、Engadget）。

NHTSAによれば、単にタッチスクリーンが使えなくなるだけではなく、バックカメラや曇りとり・霜とりなど機能の操作が行えなくなること、同社固有のオートパイロットシステムに悪影響を与える、可聴チャイムや方向指示器、ドライバーセンシングなどの警告音機能に影響が出ることから、NHTSAはリコールを求めることにしたとしている。