あるAnonymous Coward曰く、

2018年1月にプロセッサの脆弱性問題として「Specter」と「Meltdown」が発覚した。すでに脆弱性の対策パッチは公開されているが、これらを適用した場合にどの程度性能が低下するかをPhoronixが調査しその結果を公開した（GIGAZINE、Slashdot）。

調査対象はIntelのCore i7-6800K・Core i7-8700K・Core i9-7980XEと、AMDのRyzen 7 2700X・Threadripper 2990WX。その結果のグラフを見ると、いずれのCPUでも修正パッチの適用で性能が下がっていることが分かる。

また、その低下幅はIntel CPUの方が大きく、AMD CPUはいずれも性能低下は3％未満だったのに対し、Intel CPUはSMTをオンにした状態で15～16％ほど、SMTをオフした場合は20％以上の性能低下が見られた。

2016年にKickstarterで300万ドル近い資金を集めたAndroidスマートフォン用ノートPC型ドック「Superbook」が製品の75%を支援者に出荷したところで資金切れとなったそうだ(Android Policeの記事、 支援者のみが閲覧可能な更新情報)。

Superbookは11.6インチディスプレイを搭載するノートPC型ドックで、AndroidスマートフォンをUSB接続して利用する。クリエイターのSentio(当時はAndromium)は目標額の5万ドルを大幅に上回る2,952,508ドルを16,732人の支援者から集めたが、コンポーネント価格の大幅上昇や、悪質な製造業者から別の製造業者への変更、主要なディストリビューターによる30万ドル近いコンポーネントの盗難などがあり、2018年の初めには多額の負債を抱えていたという。そのため、Sentioは1年以上にわたって従業員に賃金を支払っておらず、チームは製造を続けるための資金を確保するために請負の仕事をしていたそうだ。資金が限られていることもあり、現時点でSentioにできることは残っている在庫をまだ製品を受け取っていない支援者に出荷することと、追加のソフトウェアサポートを行うことだけとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

電気自動車（EV）というと水素自動車に比べ、エネルギーチャージの時間がかかるのが欠点といわれていて、じゃあ、電池交換式にすればいいのに、と思われるかもしれないが、実は簡単ではない。

今の電気自動車のバッテリーは航続距離を増やすために重量が200～300kgあり、これを取り外し可能にすると、衝突時の安全を確保するためには丈夫に作る必要があり、車重が重くなってしまう。どうせ重くなるのであれば、電池交換式にするよりも、バッテリーを増やして航続距離を増やす方がよい場合もある。

このように電池交換式EVは、なかなかに難しいところがあるのだが、中国では電池交換式のEVが普通に走っているという（@papipuperon氏のTweet）。電池交換にかかる時間はわずか3分。トヨタのMIRAIの水素充填時間が3分なので、遜色がない。

EVの航続距離が十分になる、もしくは水素自動車が普及すれば電池交換式は時代のあだ花となるかもしれないが、ガソリンエンジンが主流になる前は電気・蒸気・ガソリンが覇権を争った過去もあるので、電池交換式EVが一世を風靡するかもしれない。

中国では上海蔚来汽車（NIO）が2017年に電池交換式の電気自動車を発売し、中国の主要都市でバッテリー交換ステーションの設置も進められているという（日刊工業新聞、WIRED）。

レーザーディスクに収録されたビデオを高品位にバックアップするため、収録されたアナログデータをそのままサンプリングしてソフトウェア的に処理するためのハードウェア「Domesday Duplicator」が開発されている。

これは、1980年代に英BBCなどが、英国の記録映像やさまざまなデータを収集してアーカイブ化した「BBC Domesday Project」のデータを現代でも利用できる形で復元するプロジェクト「Domesday86 Project」によって開発されたもの。BBC Domesday Projectでは記録媒体としてレーザーディスク（LD）を使用していたため、現在一般的に普及しているハードウェアでは利用ができなくなっている。そのため、LD内に収録されている映像をできるだけ劣化無しに読み出すためにDomesday Duplicatorが開発されたという。

LDはレーザーで盤面をスキャンしてデータを読み出す点はCDと同じだが、CDとは異なりデータはNTSCの映像信号を変調したアナログデータとして記録されている。LDプレーヤーは盤面から読み出したアナログ信号を変調して映像信号に変換して出力するが、処理の過程でノイズや信号の歪みが発生するという。そのためDomesday Duplicatorではディスクから読み出した信号を直接取り出せるようLDプレーヤーを改造し、記録されているアナログデータを毎秒3550万サンプルの頻度でサンプリングしてそのデータを処理することで高品位にLDに収録されている映像をデジタル化できるという。

なお、Domesday Duplicatorのハードウェア（回路や基板データ）およびソフトウェアはオープンソースで公開されている。

あるAnonymous Coward曰く、

農業用水路を流れる水を使って発電できる、「らせん水車」を使った小水力発電所である八幡沢発電所が岩手県一関市で稼働を開始した（ITmedia、岩手日報、日経xTECH）。

らせん型の水車を採用することで、最大2.34mという低い落差でも効率的に発電でき、ゴミが詰まりにくいという特徴があるそうだ。水車のサイズは直径2m、長さ9.6m。年間11万2759kWhの発電を見込んでいるとのこと。

同地域ではすでに海外製のらせん水車を導入しているが、維持管理の改善が期待できることから、日本工営が開発・製造した国産水車が採用された。国産らせん水車が商用として導入されるのは日本で初という（日本工営の発表）。

AMDがRyzenの第3世代となるRyzen 3000シリーズCPUを発表した。新アーキテクチャ「Zen 2」ベースで、7nmプロセスで製造される。ソケットは従来と同様Socket AM4で、チップセットも既存のものと互換性がある（PC Watch、エルミタージュ秋葉原）。

新たにPCI Express Gen 4をサポート、対応マザーボードとの組み合わせで従来のPCI Express 3.0の2倍である毎秒16GT（ギガトランスファ、1レーン当たり毎秒2GB）の帯域を利用できる。

最上位モデルのRyzen 9 3900Xは12コア/24スレッドで定格3.8Ghz、キャッシュ70MBで想定価格が499ドル。Ryzen 7 3800X（8コア/16スレッド、定格3.9GHz、キャッシュ36MB）は399ドル、Ryzen 7 3700X（8コア/16スレッド、定格3.6GHz、キャッシュ36MB）は329ドルとなっている。

Ryzen 9 3900XとCore i9-9920X（現在の実売価格は14～15万円前後）と比較すると、シングルスレッド性能は14％、マルチスレッド性能は6％上回り、消費電力も少ないという。また、サーバー向けモデルのEPYCについても第2世代となる「ROME」が発表された。

GPUについても、コードネーム「NAVI」と呼ばれている新アーキテクチャを採用するRadeon RX 5700シリーズが発表された。こちらについて公表された情報はクロック当たりの性能が1.25倍、1Wあたりの性能が1.5倍、Radeon RX 5700の性能はNVIDIA GeForce RXT 2070と同等以上といったものだけで、詳細は6月10日より開催されるゲーム系イベントE3で発表されるという。

ボーイングが737 MAXで2つの迎角(AOA)センサーから読み取ったデータが一致しない場合に警告を表示するAOA Disagree alertを無効化しているにもかかわらず航空会社に伝えていなかった、とWSJをはじめ複数の米メディアが先週末に報じた。これに対し、ボーイングは無効化したのではなく、有効になっていなかったのだと反論している(ボーイングの声明、 The Registerの記事、 GeekWireの記事)。

サウスウェスト航空や米連邦航空局の証言を元にした報道の内容は、3月10日に同型機2例目の墜落事故となるエチオピア航空302便墜落事故が発生するまで、従来の737型機では有効になっていたDisagree alertが737 MAX型機で無効化されていることを航空会社に伝えていなかったというもの。

ボーイングによれば、Disagree alertは737 MAXの標準機能として搭載されており、安全な航行に必要な機能ではないものの意図的かどうかにかかわらず無効化したわけではないという。Disagree alertは独立した機能として標準搭載されていたが、オプション扱いのAOAインジケーターを搭載しなければ機能しない状態になっていたため、意図した通りに有効化されていなかったのだと釈明。運航再開に向けてソフトウェア更新が当局に承認されれば、今後生産するすべての737 MAXでDisagree alertが有効化され、既存の機体でも有効化が可能になるとのこと。

なお、昨年10月のライオンエア610便墜落事故を受けてボーイングが航空会社向けに発行したOperation Manual Bulletin(OMB)には、Disagree alertはAOAインジケーターが搭載されている場合にのみ利用できると記載されていた。また、サウスウェスト航空が購入した737 MAXにはAOAインジケーターが搭載されていると3月に報じられており、先週報じられた内容との食い違いもみられる。

日本においては、一般家庭において太陽光発電などで発電された電力を電力会社が政府の定めた価格で買い取る固定価格買取制度が2009年11月より導入されている。固定価格買取の対象は設置後10年間と定められており、今年11月以降に順次固定価格での買い取り期間が終了する家庭が出てくることになる。これを受けて、各電力事業者が新たな買い取り価格の提示を開始している（日経新聞）。

買い取り価格は事業者によって異なるが、いずれも固定価格買取での買い取り価格（1kWh当たり48円）からは大きく下がるようで、たとえば北陸電力や関西電力、中部電力は1kWh当たり8円だという（中日新聞）。また、四国電力は1khWあたり7円。

また、大手電力事業者以外も買取を行っており、たとえば昭和シェル石油は九州エリア以外は1kWhあたり8.5円、九州エリアは7.5円。スマートテックは1kWhあたり10円を提示している。

hylom 曰く、

Facebook傘下のOculusは4月30日、PC接続型のVRヘッドセット「Oculus Rift S」と、PCとの接続なしに利用できるスタンドアロン型のVRヘッドセット「Oculus Quest」の購入予約受付を開始し、5月21日に出荷開始すると発表した。国内での価格はOculus Rift Sが49,800円、Oculus Questが49,800円～62,800円(Oculusのブログ記事、 Engadget日本版の記事)。

Oculus Rift SはOculus Riftの後継モデルで、有機EL(OLED)からLCDに変更されたディスプレイパネルは従来よりも高精細化(片目あたり1280×1440)しており、位置追跡制度の強化や光学系の改善なども行われている。対応するPCの最小要件はCPUがCore i3-6100/Ryzen 3 1200/FX4350以上、GPUがGeForce GTX 1050Ti/Radeon 470以上。推奨スペックはCPUがCore i5-4590/Ryzen 5 1500X以上、GPUがGeForce GTX 1060/Radeon RX 480以上となっている。

Oculus QuestはSnapdragon 835を搭載し、単体で利用できるVRヘッドセットだ。こちらはOLEDパネルを採用し、解像度は1440×1600×2。バッテリーも内蔵しており、ヘッドセットにケーブルを接続することなしにVRコンテンツを楽しめるのが特徴となる。設定等はiOSもしくはAndroid端末で動作する専用アプリを利用して行い、発売時には50以上のOculus Quest向けタイトルがリリースされるという。いくつかのゲームタイトルの試遊レポートはGame Watchの記事に掲載されている。

なお、現在のところOculusのWebサイトで商品をカートに入れると、日本への発送では「May 22までに発送」と表示され、米国への発送では「May 27までに発送」と表示される。

90曰く、

IntelのCPUに新たな脆弱性が見つかった（窓の杜、ITmedia）。

Fill bufferと呼ばれるCPUのキャッシュメモリに権限分離が適用されず、特定の条件で任意のプロセスから読み出せるというもので、Microarchitectural Data Samplingと名付けられ、Zombieloadというニックネームが付けられた。発見者によれば2011年以降のIntel製プロセッサが影響を受ける。Intelによれば第8と第9世代Coreおよび第2世代のXeon Scalableプロセッサの一部ではハードウェアによる対策が行われており、それ以外のプロセッサにはマイクロコード更新による緩和策が提供される。

AppleのKB記事によれば、これらの脆弱性を緩和するためにmacOS Mojave、High Sierra、Sierraに追加された「full mitigation」機能を有効にすると、処理性能は最大で40%低下するという。