headless曰く、

MacBook（-Air/-Proを含む）は世代ごとにバッテリー駆動時間の違いはあるが、スタンバイ時間は最長30日間のまま変わっていない。しかし、一部のユーザーからはスタンバイ中や電源オフ中のバッテリー消費が大きいとの不満も出ているようだ（VentureBeat、Softpedia）。

MacのスタンバイモードはセッションをHDDに保存して大部分の電源を切る、いわゆるハイバネーションで、Windowsの休止状態に相当する。しかし、Appleのサポートコミュニティでは何年も前からスタンバイモードで数時間～数日後にバッテリー残量が0になるといった不満が出ている。また、最近の質問/コメントでは完全に電源を切った状態でも24時間で4～6%減るというものもあり、AppleCareに質問したら24時間で5%のバッテリー残量減は予期した通りだとの回答を得たというコメントや、Apple Storeのスタッフが新しい世代のモデルでは普通だと言われたとのコメントもみられる。

スタンバイモードでバッテリーが30日間持続するなら、単純計算で24時間のバッテリー残量減は3.3%程度になるが、24時間で5%減れば20日しか持たないことになる。なお、いずれも特にバッテリー劣化が激しいというわけではなく、バッテリー運用時間については問題ないようだ。

これについてVentureBeatの記事では、12インチMacBookのバッテリー残量がスタンバイモードで1日で7%減ることに気づいた読者の体験談をまとめている。この読者はAppleCareの延長保証でバッテリーを交換しようとApple Storeに持ち込んだが、担当者はスタンバイモード時のテストを含まないバッテリー診断で問題ないと主張し、交換してくれなかったそうだ。読者はティム・クック氏に直接連絡を試みたが、返信してきたのはAppleの広報担当者だったという。この担当者はバッテリーには何の問題もないと述べ、地元のApple Storeで有料でのバッテリー交換もできないようにしたと読者は主張する。さらに、読者がスタンバイ時間に対する不満が多く出ていることを示唆すると、訴えたければ訴えればいいとも言われたとのこと。

MacBookに限らず、スラドの皆さんはノートPCのハイバネーション/電源オフ時のバッテリー残量減が気になったことはあるだろうか。

常温核融合による熱の発生が複数確認されていると日経新聞が伝えている。NOBAX曰く、

室温で水素原子が核融合反応を起こしてエネルギーを生み出す「常温核融合」は30年前に発表され、一時はブームとなり多くの研究者が参入しましたが、実験結果が再現されず下火になりました。

トヨタグループの技術系シンクタンクであるテクノバは2017年10月まで2年間実験を行い、中心に核反応によるとみられる過剰熱の発生が恒常的に確認されたそうです。もっとも成績が良かったケースで120グラムの試料を使い、10～20ワットの過剰熱が約１カ月持続したそうです。

神戸大と東北大も共同実験に参画していて、東北大の装置では金属試料を取り付けたセラミックスが溶けるような高温も発生しており「通常の化学反応で説明できない未知の反応が起きていることは間違いない」（岩村東北大学特任教授）とのことです。

ニセモノの科学といわれた常温核融合がホンモノなのか、STAP細胞の二の舞になるのか今後の実験に期待が集まります。

この記事に対してはエビデンスが不足しているといった意見や、過去の報道内容からあまり変化が見られないといったツッコミも寄せられている。

昨今の多くのPCにおいて、ユーザーインターフェイスの反応速度はApple ][e以下だという（GIZMODO AU）。

MicrosoftのエンジニアであるDan Luu氏が高速カメラを使ってキーボードを押してからそれが画面に反映されるまでの時間（レイテンシ）を調べたところ、1983年のApple 2eでは30ミリ秒だったのに対し、2017年のCore i7搭載PC（OSはLinux）では90～170ミリ秒と遅いことが分かったそうだ。

また、スマートフォンやタブレットについても調査しているが、iPad ProやiPhoneなどはレイテンシが短かったとのこと。逆にAndroid端末は反応が悪い傾向があったという。

この原因についても考察されているが、apple 2eはキーボードのスキャンレートが556Hzと高速で、またCRTディスプレイはレイテンシが短いことなどが理由として挙げられている。

iOSについてはタッチパネルのスキャンレートが高速であり、また高速なレスポンスが得られるようなハードウェア/ソフトウェア構成になっているのが低レイテンシの理由のようだ。

フランスでエプソンに対し、消費者保護法違反の疑いがかけられている。すでに検察当局が調査を進めているという（AFP、時事通信、ロイター）。

AFPの記事によると、エプソンに対してはプリンタ製品で意図的に製品寿命を短くしているという疑いがかけられているという。具体的に上がっている疑惑としては、機器に細工をすることでインクカートリッジなどを必要以上に早く交換させるようにしていたなど。エプソンは疑惑を否定している。フランスでは2015年に製品の「計画的老朽化」を取り締まる法律が成立しており、違反者に対しては年間売上高の最大5％の罰金が科せられる可能性があるという。

国際再生可能エネルギー機関（International Renewable Energy Agency）によると、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーのコストはすでに化石燃料を使った発電と同じ水準にまで下がっており、さらに今後も下がり続けるという（ITmedia、IRENAの発表）。

発表によると、2020年までに太陽光発電および陸上風力発電について、「優良な案件」であれば1kWhあたり3セント以下が主流となるという。化石燃料による発電コストは2017年で1kWhあたり5～17セントとのことで、再生可能エネルギーがコスト的にも化石燃料よりも優位になる見通しのようだ。

多くのCPUに影響する脆弱性「Meltdown」「Spectre」問題では各OSが対策パッチをリリースしているが、これを適用すると一部の環境においては性能低下が発生するというベンチマークテスト結果をIntelが発表した（GIGAZINE、ITmedia）。

今回発表されたのは、SYSmark 2014 SEやPCMark 10、3DMark Sky Diverといったツールを使ったWindows環境でのベンチマークテスト。これによると、3DMark以外のベンチマーク結果においてはパッチ適用によってスコアが低下していることが確認できる。特に影響が大きいテストはSYSMarkの「Responsivensss」テストで、Skylake搭載マシンで21％のスコア減という結果になっている。

また、Webアプリケーションの性能を測定できるWebXPRT 2015によるベンチマーク結果では概ね10％前後のスコア低下が発生している。

また、QiitaではLinux環境においてベンチマークテストを行った人が結果を公開しているが、こちらではパイプ処理やコンテキストスイッチ、システムコールなどに関連する処理のスコアが大きく低下していることが確認できる。

headless曰く、

米国の17州で法制化が検討されている電気製品の「修理する権利」だが、ワシントン州の法案にはバッテリーを取り外しにくくするような設計を禁ずる条項が含まれている（HB 2279 — 2017-18、Motherboard、VentureBeat）。

法案の趣旨はデジタル電気製品の修理に必要な情報やツールの入手を容易にすることにより、早期にゴミとなる製品の減少や所有デバイスに対する消費者のコントロール強化、競争のある修理市場をサポートして整備済み製品などの入手を容易にすることだ。そのため製造元に対しては、修理・診断に必要な情報やセキュリティパッチなどを無料または正規修理業者への提供と同条件で、製品所有者やサードパーティの修理業者に提供することが義務付けられる。また、パーツやツールなどを適正な価格で販売することも義務付けられる。

さらに、州内で2019年1月1日以降販売される製品について、サードパーティの修理業者による合理的な診断・修理を妨げるような設計や製造が禁じられる。合理的な診断・修理の妨げには、バッテリーの取り外しを不可能または困難にする形での固定が含まれると明記されている。提案者の一人、Jeff Morris議員は「特にAppleの携帯電話はバッテリーをケース内に接着しているため、私には故意に修理をできないようにしているようにみえる」とMotherboardに語っている。iPhoneのバッテリー固定には引っ張るとはがれるテープが以前から使われていることから、接着剤により筐体を簡単に開けられないことを想定していると思われる。

この法案は24日に州の技術・経済開発委員会で可決されており、他の州よりも一歩先に進んでいる。なお、法案はバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンス低下問題が報じられる以前に提案されたものだ。

あるAnonymous Coward曰く、

ソニーのデジタル一眼カメラα7R IIIで、誤ってSDカードをフォーマットしてしまったという報告が複数上がっている（Twitter）。

この機種には、側面に2つのメモリーカードスロットがあり、下段がスロット1、上段がスロット2となっている。一方、本体のフォーマットメニューでは対象のスロットを選ぶ際に上段がスロット1、下段がスロット2と物理的な位置と上下が逆になっているため誤操作をしてしまうようだ。

Twitterには、ファームウェアの更新で、フォーマットメニューの上下入れ替えを求める声が上がっている。

あるAnonymous Coward曰く、

日経ビジネスが、「ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った（2018年は日本の電力市場の転換点になる）」というなかなか興味深い記事を掲載しています。

印象的な文章をピックアップすると、

2017年は「電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況」

「広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われた」

「電気事業連合会が公表しているデータを見ると、リーマンショック前の2007年をピークに需要が減少している」

「設備の省エネ化が猛烈に進み、設備投資すればするほど需要が減る時代になった」

など。この記事を読んで初めて、昨年の夏は電力の供給余力、節電に関するニュースがまったくなかったことに気がつきました。電力が余るということは、原子力発電所も余る時代が到来するのでしょうか？

headless曰く、

米国で電気製品の「修理する権利」法制化を検討する州が増加しているそうだ（Repair.org、9to5Mac）。

昨年2月の段階では、イリノイ・カンザス・マサチューセッツ・ミネソタ・ネブラスカ・ニューヨーク・テネシーの7州で法案が提出されていたが、現在までにハワイ・アイオワ・ミズーリ・ノースカロライナ・ニューハンプシャー・ニュージャージー・オクラホマ・バージニア・バーモント・ワシントンでも提案され、計17州になった。これまでに法案が可決した州はないものの、Appleがバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを意図的に低下させていた問題を受けて関心が高まっているとのこと。

Appleなどの電子機器メーカーは法制化への反対を続け、修理情報を独立した修理店へ提供することはメーカーの知的財産を脅かし、危険な改造を生むことになるなどと主張しているという。しかし、州議員からは「それがアメリカのイノベーションを生む」など、メーカーの主張を退ける意見が増えており、全米で圧力が高まっているとのことだ。