フロッピーディスクの内部のメディアを取り出し、Sony製のミラーレスカメラである「α7 II」の赤外線フィルタとして使うという試みがおこなわれたそうだ。フロッピーディスクのメディア素材を安価な赤外線フィルタとして利用するハックは過去にも存在していたという。このフロッピーディスク素材は可視光線は遮断するが赤外線は透過する。今回の試みでは写真撮影に使われる高価な赤外線フィルターとフロッピーから作り出したフィルタを付けた改造カメラを比較してみようというもの（PetaPixel、動画）。

この改造をおこなったMathieu Stern氏によれば、過去の遺物となっているフロッピーディスクを実際に見つけるのに苦労したという。分解した内部のディスクに指紋が付かないように注意しつつ、レンズの後ろに赤外線フィルターを配置した。そしてパリにある熱帯温室に行き、赤外線写真を撮影したという。映し出された映像はプロ向けの専用品に匹敵するものだったようだ。制作の様子などは同氏のYouTube動画にまとめられている。

Trendfocusのデータによると、2022年はハードディスクの出荷台数がほぼ半減し、容量も前年比で減少する傾向にあったそうだ。一方で、LTO（Linear Tape Open）テープの売上が再び増加する傾向にあるという（Tom's Hardware）。

この資料では、2022年に出荷されたすべてのテープドライブの総容量は79.3エクサバイト（EB）で前年比14％増と予測した。Trendfocusのアナリストによれば、テープ関連の出荷量は2027年まではアーカイブやコールドストレージ向けとして伸び続けると見ているという。さらにテープドライブの容量は21％の成長率を続けるだろうと予測している。2027年にはLTOテープの総容量は207.1EBとなるとみているようだ。

headless 曰く、

Windows 10 / 11 のディスプレイに関する問題はマルチプレーンオーバーレイ (MPO) に関連していることも多いが、Windows 11 では Microsoft や AMD、NVIDIA が問題を無視していると Neowinが指摘している (Neowin の記事)。

MPO は WDDM 1.3 以降で Windows 8.1 以降の新機能として導入されたもので、複数のフレームバッファーを実行する際にCPUとGPUのオーバーヘッドを減少させることが可能になる。しかし、MPOが原因で画面表示のカクつきやちらつき、真っ黒い画面や真っ白い画面といった問題が発生することもある。NVIDIA は 2021 年に MPO を無効化するレジストリファイルを提供しているが、現在も問題は解決していないようだ。このレジストリ設定を適用することで問題が解決したとの報告も多いという。

このレジストリ設定を適用するには「HKLM\SOFTWARE\Microsoft\Windows\Dwm」に DWORD 値「OverlayTestMode」を作成し、値のデータに「5」をセットする。MPO の設定を元に戻すには、この値を削除すればいい。

米スタンフォード大学、米UCLA、カナダのウォータールー大学の研究者が発表した論文によると、Wi-Fi機器に偽のデータパケットを継続的に送信することで、機器のバッテリーの電気を急速に低下させる攻撃が可能になるという。この研究は、IEEE 802.11規格に存在する二つの脆弱性を活用して攻撃をおこなった（ITmedia）。

一つ目の脆弱性は、応答すべきでないときに応答する仕様。ネットワーク外の不正なWi-Fiデバイスから受信した偽のパケットに対しても、ACK（Acknowledgment、受信完了通知）で応答を返してしまうこと。二つ目はWi-Fi無線が起動してはいけない時に起動している仕組み。

Wi-Fi機器の大半では、節電のためのスリープモードを搭載しているが、Wi-Fi機器は定期的に起動して、関連するアクセスポイントから送信されるビーコンフレームを受信する仕組みになっている。しかし、これらのビーコンフレームは暗号化されておらず、ビーコンフレームを偽造して送信することで、外部からターゲットのWi-Fi機器を常に起動させておくことができるのだという。

研究チームが攻撃距離を調べる実験を行った結果、100m以内の距離でも、ほぼ全てのターゲットデバイスが応答、150m離れた場所でも73％という高い応答率だったことが分かったとしている。

headless 曰く、

Apple は 17 日、次世代 SoC である M2 Pro と M2 Max およびこれらのチップを搭載する MacBook Pro と Mac mini を発表した (プレスリリース: M2 Pro / M2 Max、 新 MacBook Pro、 新 Mac mini)。

M2 Pro は高い電力効率でパワフルな M2 チップをスケールアップしたもので、最大 12 コアの CPU と最大 19 コアの GPU、最大 32 GB の高速ユニファイドメモリを実現する。M2 Max の CPU コア数は M2 Pro と同じく 12 コアだが、GPU コアは最大 38 となり、2 倍のユニファイドメモリ帯域と最大 96 GB のユニファイドメモリを実現する。これにより、M2 Max はプロ向けノートブック用として世界で最もパワフルで電力効率の高いチップになっているとのこと。

同日発表された新 MacBook Pro は M1 Pro/M1 Max を搭載した従来の 14 インチ / 16 インチ MacBook Pro を置き換えるもので、本体は従来モデルと同サイズになっている。重量は搭載チップによって従来モデルよりも重いものと軽いものがある。価格は 14 インチの M2 Pro モデルが税込 288,800 円から、M2 Max モデルが税込 448,800 円から。16 インチの M2 Pro モデルは税込 348,800 円から、M2 Max モデルは税込 498,800 円からとなる (製品情報)。

新 Mac mini は M2 または M2 Pro を 搭載し、価格は M2 モデルが税込 84,800 円から、M2 Pro モデルが税込 184,800 円からとなっている (製品情報)。新 MacBook Pro、新 Mac mini ともに 2 月 3 日発売で、既に予約注文を受け付けている。

Intelは以前から発売を予告していた最大動作周波数6GHzのCPU「Core i9-13900KS」を正式発表した。12日の23時から秋葉原店頭などでも販売がおこなわれている。店頭価格は12万3800円前後で売られているという。Core i9-13900KSは、既存の第13世代Core i9-13900Kをベースにした製品で、コア・スレッド数、キャッシュ容量などは同一。Core i9-13900Kの動作周波数が5.8GHzなのに対して、Core i9-13900KSでは工場出荷時のPC向けマスプロ製品では初めて6GHzの動作周波数に到達したのが特徴。Pコアのベース周波数に関しては3.2GHz（同3GHz）などとなっている。8基のPコア、16基のEコアを内蔵し、36MBのスマートキャッシュを内蔵する（PC Watch、AKIBA PC Hotline! ）。

headless 曰く、

米軍がMicrosoftのHoloLensベース軍用ゴーグルIVAS(統合視覚拡張システム)の追加購入費として4億ドルの予算を要求していたが、議会が認めなかったそうだ (The Register の記事、 Neowin の記事、 Bloomberg の記事、 予算案: PDF)。

4 億ドルはIVAS 6,900 台分に相当するという。それに代えて議会では、4,000 万ドルを新型の IVAS 1.2 開発に充てることを認めたとのこと。米軍は 218 億 8 千万ドルで IVAS 開発を Microsoft と契約しているが、IVAS プログラムで最低受容レベルを定めていないことから税金を無駄にする可能性を国防総省監察総監室が指摘しており、テストの報告書ではミッションに影響する身体能力低下につながるなどと評価されていた。

ネコが登ったりして遊べる「ネコタワー」と一体化したPC用デスク「天然木 ネコタワー デスク」がDINOS CORPORATIONから発売された。脇の部分にネコ用の階段が用意され、デスク上に登りやすくしたほか、高い位置に移動できるタワーを備え、タワー最上階は逆のアクリルドームとなっている。タワーには穴や階段も用意しており、ネコが遊びながら昇降する姿を楽しめるとのこと。また階段のステップは向きを変更できるほか、タワーの柱のうち1本は爪とぎになっているそうだ。本体サイズは155×63×143cm。価格は13万4900円となっている（ディノス、PC Watch、ITmedia）。

米政府は6日、ウクライナに30億ドル（約4000億円）規模の新たな支援パッケージを供与することを発表した。このパッケージでは「M2ブラッドレー」歩兵戦闘車50両が提供されることが大きく報じられているが、このほかにも「RIM-7シースパロー」が提供される点も世界的に話題となっているようだ（analysis focus army defence military industry army、日経新聞、航空万能論GF、USA Military Channel 2[動画]）。

シースパローは米国製の艦対空ミサイルだが、ウクライナ軍ではこのシースパローをソ連時代のBuk-M1 ブーク防空ミサイルシステムで運用することになるという。同軍では旧ソ連製のブークを改修することにより、米国製のシースパローの運用を可能にしたとしており、こうした運用は過去に例がないという。また米国と旧ソ系のミサイルシステムの融合という意味でも、軍事クラスタ関係では大きな注目を浴びていたようだ。

こうした運用を必要とする背景にはもともとブークで使用されていた防空ミサイルがウクライナ軍側で枯渇したことが原因であるとされる。なお、シースパロー自体の陸上運用に関してもこれまでも台湾でしか運用例がないとされている。

IDC と Gartner がそれぞれ発表した 2022 年第 4 四半期の PC 出荷台数推計値によると、COVID-19 パンデミックの影響で増加していた PC 需要がパンデミック前のレベルを下回っている (IDC のプレスリリース、 Gartner のプレスリリース)。

第 4 四半期の PC 出荷台数推計値は IDC が前年同四半期比 2,630 万台減 (28.1 % 減) の 6,720 万台、Gartner が 2,600 万台減 (28.5 % 減) の 6,529 万台。パンデミック前の 2019 年第 4 四半期は IDC が 7,178 万台、Gartner が 7,061 万台と推計していた。2019 年は Windows 7 のサポート終了を前に PC 出荷台数が増加していたが、CPU 品不足と米中貿易戦争の影響で減少した 2018 年第 4 四半期も IDC が 6,813 万台、Gartner が 6,863 万台と推計しており、2022 年第 4 四半期はそれを下回るレベルとなった。

第 4 四半期の PC 出荷台数をベンダー別にみると、トップ 4 ベンダーの順位に変動はないものの、4 位の Apple が IDC の推計値で 1 桁減にとどまったのを除きいずれも 2 桁減と大幅な減少がみられる。それでも減少幅の少なかった Apple はシェアを増加させている。特に減少幅が大きいのは 3 位の Dell で、IDC が 37.2 % 減 (1,080 万台)、Gartner が 37.0 % 減 (1,088 万台) と推計する。1 位の Lenovo と 2 位の HP も 30 % 近い減少幅となっている。Gartner によれば、Lenovo は日本以外のすべての地域で減少したという。5 位の ASUS は 20 % 前後の減少幅で、前年同四半期に 5 位だった Acer は IDC のランキングから消え、Gartner のランキングでは 6 位に後退している。

2022 年全体の PC 出荷台数は IDC が 16.5 % 減の2 億 9,230 万台、Gartner が 16.2 % 減の 2 億 8,620 万台と推計する。ベンダー別ランキング上位は第 4 四半期と同様だが、Apple が 1 桁増となり、ASUS が 1 桁減にとどまったのを除いて 2 桁減となっている。それでもパンデミック前よりは高いレベルを保っているが、前年比では大幅な減少となった。パンデミックによる PC 市場のブームは終わり、PC の在庫が増加して価格は低下している。しかし、消費者の多くはパンデミック中に購入した比較的新しい PC を所有しており、世界経済の悪化などもあって需要にはつながらないようだ。

米連邦航空局 (FAA) が航空機の電波高度計と 5G C バンド信号の干渉について、2024 年 2 月までに航空機側の対策を義務付ける新たな耐航空性指令 (AD) を提案し、意見募集を行っている (提案文書、 Ars Technica の記事、 The Register の記事、 The Verge の記事)。

現在の AD 2021-23-12 では 5G C バンド信号が干渉する可能性のある場合の電波高度計使用制限をフライトマニュアルに反映することを義務付けている。しかし、携帯電話キャリアは 5G C バンド全帯域 (3.7 ～ 3.98 GHz) への展開を米本土全域で進めており、電波高度計の使用制限だけでは不十分になってきているという。FAA が提案する新たな AD では 14 CFR Part 121 に従って運航する航空機について、5G C バンド信号の影響を受ける場合に電波高度計のデータを必要とする運航を禁じ、2024 年 2 月 1 日までに信号の干渉を防ぐフィルターの追加、または電波高度計の交換を実施することを義務付ける。意見募集は 2023 年 2 月 10 日まで。

最近、新製品のマザーボードの価格が上昇する傾向にあるようだが、マザーボードメーカーの一つであるASRockの日本公式Twitterアカウントが、価格上昇の理由についての回答をTwitter上でおこなって話題になっているようだ。曰く、CPUの性能を発揮するために要求されるマザーボード側の機能が上がり、さらにそれを支える耐久性を確保するため、価格が上がっているとのこと。一昔前は定格65W、ブースト時91Wといった状態だったが、最近ではブースト時のTDPが241Wという極端な性能を求められることもあり、こうした要求性能に応える対策のために価格が上昇しているということのようだ（ASRock Japanツイート、GameSpark）。

headless 曰く、

Microsoft は 11 日、月額 229 円 (年間サブスクリプションでは年 2,244 円) の Microsoft 365 Basic を発表した (Microsoft 365 Blog の記事、 Microsoft 365 Basic — よくある質問)。

Microsoft 365 Basic は「OneDrive Standalone 100 GB」を置き換えるもので、100GB の OneDrive ストレージに加え、広告なしの Outlook メールなどが利用可能になる。Office アプリケーションは含まれない。Microsoft 365 Basic は 1 月 30 日から利用可能になる予定だ。OneDrive Standalone 100 GB のサブスクリプションは自動的に Microsoft 365 Basic へ切り替わるため、何もする必要がないとのことだ。

電気自動車（EV）の2022年1~11月のメーカー別世界販売台数で、上位5位が全て海外勢だったことが報じられている。上位には米Teslaや中国メーカーなどが名を連ねている。トップのTeslaは前年同期比55.2％増の約112万7000台、2位の中国メーカー「比亜迪（BYD）」は約2.8倍の約76万台。日本に関しては、日産とフランス大手ルノー、三菱自動車の企業連合（41.3％増の約28万9000台）の7位が最高だったとしている（共同通信）。

あるAnonymous Coward 曰く、

要するにカタログ値だけでも、充電一杯で1000km走れる大二次電池容量BEVを海外専用モデル（日本国内は電力不足なので）を出せばいいのに。

PC Watchの記事によると、ドイツの電子機器修理業者が、Radeon RX 6000シリーズ搭載のビデオカードで、似たような傷が短期間に見つかったとする動画を公開している。この動画を公開しているのは修理業者のKrisfix。3週間ほどの期間で受け取ったRadeon RX 6800とRX 6900シリーズの故障カード計61枚のうち、48枚でGPUが破損していたそうだ（Krisfixによる動画、Facebook記事、PC Watch）。

壊れた製品の共通の症状としてSOCレール、メモリレール、メモリコントローラレールがショートしている状態だったとのこと。また同社が利用者に対して使用環境などを問い合わせたところ、唯一の共通点として2022年12月公開の最新ドライバ「Adrenalin 22.11.2」を適用していることが浮かび上がったという。Krisfixではドライバが原因だと断定はできないものの、情報収集の意味も込めて動画を公開したとしている。