Valve の携帯ゲーム端末 Steam Deck では冷却ファンの轟音がユーザーを悩ませているそうだ (The Verge の記事)。

低負荷時でも高速回転する問題はベータチャネルの SteamOS for Steam Deck で改善するようだが、負荷が上昇すれば結局高速回転することになる。特に耳につくのがジェット機のようなキーンという高音だ。このファンは Delta 製と Huaying 製が確認されており、少なくとも Delta は騒音がひどいという。しかし、Valve と提携して公式の修理部品を供給する iFixit では静かなファンを選べるかどうかはわからないと述べている。

一方、ある Reddit ユーザーはファンの位置にあたるケース裏側の Valve ロゴ部分に軽く触れると高音が弱まることに気付き、ケース内側に絶縁テープを重ね張りして静音化に成功。動画を YouTube で公開している。このユーザーはテープの有無による温度への影響はないと述べているが、Valve ではエアフローを変えることによる排熱への影響がどの程度か不明なので推奨できないと述べているとのこと。

個人的には回転速度変化時にぶれて周辺に当たり、バリバリというノイズを発するようになったノート PC のファンに薄切りのスポンジを貼り付けてぶれを抑えている。スラドの皆さんが実行している何か変わった冷却ファンのノイズ対策はあるだろうか。

フロッピーディスクコントローラー (FDC) へ低レベルコマンドを送る ioctl「FDRAWCMD」で脆弱性が確認され、修正ではなくデフォルト無効にする構成オプションが Linux 5.18 のメインラインにマージされた(Phoronix の記事、 コミットメッセージ)。

FDRAWCMD では use-after-free 脆弱性の存在が数年前から報告されていたが、最近改めて報告されるまで見過ごされてきたようだ。FDC への低レベルコマンド送信は Amiga のフロッピーやコピープロテクトされたフロッピーなど、非標準フォーマットのフロッピーを扱う場合に用いられる。しかし、そのような標準的でない用途が現在はほとんどなく、この機能の有用性を脆弱性の危険性が上回ることからデフォルト無効化が決まった。この機能は非推奨となり、近い将来カーネルから削除される。どうしても必要な場合は有効にできるが、ディストロレベルでは無効にしておくべきとのことだ。

東京商工リサーチが26日、新電力137社の2021年決算を集計した結果、そのうちの56.3％もの企業が赤字であることが分かったと発表した。前年は同24.1％だったことを考えると、大幅に赤字の企業が増えたとしている。黒字79社に対して赤字は102社で、137社の売上高を合計すると1兆8699億円。これは前年比で14.3％の増収ではあるものの当期利益の合計は593億円の赤字になったとしている。東京商工リサーチは、新電力に関してはウクライナ情勢などの影響もあり、ビジネスモデルが根本から揺らぎかねない状態にあると指摘している（東京商工リサーチ、ITmedia）。

そんな中、TRENDEが運営する新電力「あしたでんき」は27日、2022年6月30日をもって、全エリア・全プランの供給を終了すると発表した。同日をもって解約・終了するとしている。理由としては石油・天然ガス・石炭等の高騰に加え、それらの価格に関する状況が好転する見込みが見通せないとして、供給を終了することを決定したとしている（TRENDEリリース）。

日経新聞が25日、「ScanSnap」や「Happy Hacking Keyboard」を手掛けるPFUを富士通がリコーに売却するという報道を行っている。この記事では富士通が保有する株式の8割を約800億円でリコーに売却、在宅勤務の増加で縮小傾向の事務機事業から企業向けソフト開発に集中していくといった内容の報道となっている。一方のリコー側は、PFUの買収により事務機と文書のデータ処理を組み合わせたサービスを構築するのだという。この件に関してITmediaが富士通に確認を取ったところ、「現時点で決定した事実はない」とするいつもの定形コメントを出している（日経新聞、ITmedia）。

あるAnonymous Coward 曰く、

HHKはどうなるんでしょうね？

ITmediaの記事によれば、Yahoo!ショッピングや楽天市場で、画像には「16TB SSD」と書いてあるにもかかわらず、実際の商品のストレージ容量は512GBといったようなSSDなどが販売されているという。楽天市場では「外付けSSD」という商品名で出品されており、型番/容量を選択する項目では「500GB=64GB」というモデルしか選べなかったという（ITmedia）。

ITmediaで楽天に問い合わせたところ、楽天の規約違反の疑いがあることから、当該店舗を一時閉店する処置を行ったとのこと。Yahoo!に関しても楽天から数日おいた25日に「対象の商品につきましては、お客さまに誤認を与える可能性があると判断し、削除した」と連絡があったとしている。

富士通とレノボの合弁会社・富士通クライアントコンピューティング（FCCL）が、3月に開始したパソコンのサブスクリプションサービス「FMV Prime」が炎上しているようだ。このサービスは」は、パソコン本体と複数のサービスのセットを月額3980円からの価格で提供する内容（J-CAST トレンド、Yahoo!ニュース個人）。

FMV Prime の対象となる機種は、15.6型のノートPC「LIFEBOOK WA2/F3」。OSはWindows 11、CPUはCeleron 6305。メインメモリは4GBでストレージ容量は約256GBになっている。オプションとしてOffice Home and Business 2021の有無が選択できるという。利用料金はエントリープランの5年契約が月額3980円から、3年契約では同4980円から。それぞれ契約期間いっぱいまで支払いを続けると5年契約は総額で23万8800円、3年契約では17万9280円となる。このほかには有料の電話サポートが1年間無料、100種類のソフト使い放題などといったサービス付加価値が付く。

ただPCメーカーの製品提供サービスでありながらPC本体の性能が非常に低いこと、総額費用がそれに見合うように見えないことなどからSNS上では「高すぎる」などの声が相次いでいるようだ。

Neowin で Caps Lock キーと Shift キーのどちらを使うか、という投票が行われ、約 3 % が Caps Lock キーを選んでいる (Neowin の記事)。

ライターの Usama Jawad 氏は弟 (15歳) の少し変わった Caps Lock 使用法に気付き、議論の末に実施を決めたという。その Cap Lock 使用法は大文字を 1 文字入力するたびに Caps Lock をオンにし、入力後オフにするというもの。投票は 24 日 18 時の時点で 633 人が参加し、Caps Lock が 3.2 %、Shift が 72.4 %、両方が 24.5 % となっている。

個人的には大文字を続けて入力するときに Caps Lock をオンにすることもあるが、Shift キー押しっぱなしで入力することも多い。ただし、大文字を連続入力すること自体がよくあるわけではない。大文字を 1 文字入力するたびに Caps Lock のオン・オフを切り替える人は少ないと思うが、スラドの皆さんはいかがだろうか。

Apple が電源アダプタを同梱せずに iPhone を販売しているのはブラジルの消費者保護法に違反するとして、ブラジル・ゴイアニアの裁判所が Apple に賠償金支払いを命じたそうだ (Softpedia の記事、 Mac Rumors の記事、 TecMundo の記事)。

この裁判は iPhone 購入者 1 名が Apple を訴えていたもので、判事は電源アダプタの別売りが抱き合わせ販売を禁ずる消費者保護法 39 条に違反すると判断。賠償金 5,000 レアル (約 134,000 円) を原告へ支払うようAppleに命じたとのこと。

ゴイアニアでは 3 月末にも Apple が iPhone に電源アダプタとヘッドフォンを同梱しないのは間接的な抱き合わせ販売にあたるとして、消費者 1 名への賠償金 5,000 レアルの支払とヘッドフォン提供を別の判事が Apple に命じている(ニュースリリース)。

ブラジルは iPhone の価格が非常に高く、iPhone 13 mini が 6,374 レアル (約 171,000 円) から、iPhone 13 Pro Max が 10,142レアル (約 272,000 円)から。アクセサリ類も高額で、20W USB-C 電源アダプタが 191 レアル (約 5,100 円)、Lightning コネクター搭載 EarPods が 210 レアル (約 5,600 円) となっている。

TSMC 創業者で元 CEO のモーリス・チャン氏が Brookings Institution のポッドキャスト番組「Vying for Talent」に出演し、米国での半導体製造は高価な徒労に終わるだろうと述べている (公式サイト、 The Register の記事、 Windows Central の記事、 ポッドキャスト音声)。

TSMC は米政府の求めに応じてアリゾナ州に半導体工場を建設する計画だが、チャン氏は既に引退していてその意思決定にかかわっていないとしつつ、米国政府が数百億ドルの補助金を投入しても足りないとの考えを示した。実際に TSMC は 25 年前からオレゴン州で半導体を製造しているが、現在は数千人規模の工場で利益を出してはいるものの、製造費用は台湾で製造するよりも 50 % 多いという。

米国の半導体設計能力は非常に優れているが、半導体製造に必要な人材は不足しており、米国内での半導体製造は単価の大幅な上昇につながる。チャン氏は台湾海峡で戦争が起こらないことを前提に語っているが、戦争が起きれば米国はチップの心配をしている場合ではなくなり、戦争が起きなければ多額を浪費する徒労に終わるとのことだ。

IoTサービスを提供していた企業が突然、夜逃げのような状態になり、企業が管理していた家電などの設定やスイッチ類の使用に影響が出るという問題が発生していたそうだ（Stacey on IoT、Ars Technica、GIGAZINE）。

問題となっているのはInsteon社のスマートホームシステムで、インターネットに接続された照明やプラグ、センサーなどを提供していた。ところが、4月15日頃から突然システムが機能しなくなったという報告がユーザーから相次いでいたという。Iot関連のレポーターであるStacey Higginbotham氏は、Smartlabsの社長に連絡をしたものの、メールや電話も音信不通状態であったようだ。音信不通と同時にサーバーもダウンしており、アプリも機能しなくなっていることから、一部の家電の詳細設定も変更できなくなっているトラブルも起きていた模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

大手メーカー以外のスマート家電はこういうことがあり得るのがリスキーであろう。

headless 曰く、

Microsoft は 19 日、Windows 11 Insider Preview Home エディションで新規インストール時に SMB1 クライアントがインストールされなくなったと発表した (Storage at Microsoft の記事、 Neowin の記事、 The Register の記事、 On MSFT の記事)。

Microsoft は段階的に SMB1 の廃止計画を進めている。Windows 10 バージョン 1709 (Fall Creators Update) 以降では Home / Pro エディションで SMB1 サーバー、Enterprise / Education /Pro for Workstation では SMB1 サーバー・クライアントの両方がデフォルトでインストールされなくなり、バージョン 1809 (October 2018 Update) 以降では Pro エディションのデフォルトで SMB1 クライアントがインストールされなくなった。Home エディションでは引き続き SMB1 クライアントがデフォルトでインストールされていたが、延べ 15 日以上の稼働期間に一度も SMB1 クライアントが使われない場合は自動でアンインストールされるようになっていた。

今回の変更により、Windows 11 Insider Preview で SMB1 クライアントがデフォルトでインストールされるエディションはなくなった。必要な場合はコントロールパネルの「Windows の機能の有効化または無効化」で SMB1 クライアントを有効化することもできるが、将来のリリースで SMB1 のバイナリを削除する計画も同時に発表された。これに伴って非サポートの SMB1 インストールパッケージを別途提供する計画もあるといい、より詳しい情報は数か月のうちに発表できるとのこと。

Microsoft のNed Pyle 氏によれば、Home エディションのユーザーの中には非常に古い NAS を使い続け、それに新しい Windows 11 PC が接続できない理由を理解するのが難しい人もいるため、SMB1 クライアントを最後まで残しておく必要があったという。そのため、このようなユーザーへの周知に協力を求めている。

日経新聞によると、旧世代に当たる直径200ミリメートル等の半導体製造装置への需要が高まっているそうだ。露光装置の中古品の価格は2年前に比べ2倍になっているという。半導体国産化を進める中国から製品の引き合いが強くなっており、ニコンは新製品の投入を計画しているそうだ。日本半導体製造装置協会（SEAJ）によると、日本製の装置の販売額は2021年度に20年度比41％増の3兆3567億円の予想であるとしている。背景には新品の装置の納期が長期化していることなどがあるようだ。このため1か月程度で調達可能な中古装置に人気が高まっているという（日経新聞）。

中国では習近平主席によるゼロコロナ政策が実施されていることから、主要都市である上海で3週間にも及ぶロックダウンが続いているそうだ。その結果、中国の1-3月（第1四半期）の半導体生産は4.2％という大幅な減少に陥っている。Bloombergの記事によれば、減少率は四半期ベースでは19年1-3月期（8.7％）以来の大きさだとされている。ロックダウンによる往来制限の影響で中芯国際集成電路製造（SMIC）や華虹半導体など国内の大手半導体メーカーは一部部品の調達が困難になっているとされている（Bloomberg）。

CNETの記事によると、iPhoneの主要部品の供給元であるPegatronにも影響しているそうだ。同社は上海や昆山などの地域にあることから、iPhoneにが600万~1000万台の商品不足が生じる可能性があるとしている。また中央日報の記事によると、Samsung製のノートブック生産にも遅延が生じている状況であるという（CNET、中央日報）。

maia 曰く、

三菱重工がトレーラー運搬可能なコンテナに収まるマイクロ原発を2030年代に商用化するという（日経）。出力は500kw、約40t、黒鉛を冷却材に用いる。コストは数十億円。燃料交換せずに25年前後運転する。ちなみに30万kW以下の小型原発の計画は、三菱重工含め、世界中で目白押しである（日経）。

米国防総省でも13日、過去記事で取り上げたことのある小型ポータブル原子炉の開発にゴーサインを出したという。この原子炉はC-17輸送機で輸送できるサイズで、1〜5メガワットの電力を3年以上供給可能であることが求められるとしている。国防総省のリリースによれば、米国で建設された最初の発電用第4世代原子炉になるとしている（米国防総省リリース、航空宇宙ビジネス短信T2）。

あるAnonymous Coward 曰く、

少し前のものなのですが、他では取り上げられていない大変興味深いニュースがありました（日経BP）。陽光・風力発電の増加に伴う系統の安定運用の不安定さに対処するために、経済産業省が電気事業法を改正する見込みだということです（現時点では有識者会議での取りまとめの段階）。電気事業法が改正されれば、従来は法的な位置づけが不明瞭だった電力系統に単独で蓄電池システムを接続するビジネスが立ち上がると見込まれます。

記事は経済産業省が進める電力系統に単独で蓄電池システムを接続する制度の見直しに関する内容となっている。こうした外付けの単独蓄電池に関して企業の新規参入を促す目的で電気事業法を改正する方針であるという。