GoogleがPixel 5a 5Gを日本と米国のみで発売するとの声明を出したそうだ(The Vergeの記事、 Android Policeの記事、 9to5Googleの記事、 Neowinの記事)。

この声明は世界的なチップ不足が深刻化する中、GoogleがPixel 5aをキャンセルしたとの報道を受けて出されたものだ。声明によれば、「Pixel 5a 5G」はキャンセルされておらず、米国と日本で今年発売するという。発表は昨年のaシリーズに沿った形で行われるとのこと。なお、Googleは昨年8月にPixel 4aを発表し、9月に5G対応のPixel 4a with 5GをPixel 5と同時に発表している。そのため、Pixe 5a 5Gが単独で発表されるのか、独自チップ搭載と噂されるPixel 6と同時に発表されるのかは明確でない。

Lenovoは8日、ツインターボファン冷却システムや8つのバーチャルキーを搭載する5G対応ゲーミングスマートフォン「Legion Phone Duel 2」を発表した(プレスリリース、 英国版の製品情報、 Android Policeの記事、 9to5Googleの記事 )。

Legion Phone Duel 2はゲームプレイ時のランドスケープモードで左右対称になるAdvanced Technology Architectureの第2世代(ATA 2.0)を採用したデザインになっており、ベイパーチャンバーによるパッシブ冷却とツインターボファンによるアクティブ冷却の組み合わせでピークパフォーマンスを維持するという。8つのバーチャルキー(Octa-Trigger)は専用コントローラーのような操作性を提供し、2つのX軸リニア振動モーター(Dual HaptiX)が非常に正確なタッチフィードバックを提供するとのこと。

スマートフォンとしての主なスペックは、Snapdragon 888 5Gプロセッサーに6.92インチFHD(2460×1080ピクセル) AMOLEDディスプレイ、2つのUSB Type-Cポート、64MPリアカメラ、ポップアップ式の44MPフロントカメラ、RAM(LPDDR5) 12GB/16GB/18GB、ストレージ(UFS 3.1)256GB/512GB、指紋センサー、デュアルSIMなど。USB Type-Cポートの1つは充電専用のようだ。2,750mAhのバッテリー2つが左右対称に配置されており、合計5,500mAh。90Wの充電器を使用すれば30分でフル充電可能だという。OSはAndroid 11ベースのZUI 12.5、本体サイズは176mm×78.5mm×9.9mm(中央部は12.56mm)、重量は259gからとなっている。

Legion Phone Duel 2は中国でLegion Phone 2 Proとして4月に発売され、アジア太平洋地域と欧州の一部市場で5月に発売される。欧州での価格は充電ドック付きの16GB/512GBモデルがVAT込み999ユーロから、充電アクセサリなしの12GB/256GBモデルがVAT込み799ユーロからとのこと。英国での価格は充電ドック付きの16GB/512GBモデルが899.99ポンド(事前予約は100ポンド引きの799.99ポンド)で、5月10日出荷予定となっている。

Windows Insider公式Twitterアカウントが3月から実施していた人気キーコマンドトーナメントで7日、「Ctrl+C」が「Alt+Tab」を破って優勝した(Windows Insiderのツイート、 投票結果)。

ベスト4に残っていたのはCtrl+CとAlt+Tabのほか、Ctrl+ZとWin+Shift+S。Ctrl+CはCtrl+Zを破り、Alt+TabはWin+Shift+Sを破ってそれぞれ決勝に進んでいた。残念ながらこのトーナメントが大きな盛り上がりを見せることはなく、準決勝は総投票数が1,000票を超えたものの、決勝は998票にとどまる。スラドの皆さんはお気に入りのキーコマンドがあるだろうか。

SemiMediaの報道によると、Broadcomはネットワーク通信チップの発注から納品までに必要なリードタイムが50週間になると顧客に通知しているという。一部のチップに関しては納期まで1年以上かかる可能性があるとしている。5Gモバイルネットワーク、WiFi 6、ブロードバンド、ネットワークスイッチなどの広い範囲に影響すると見られている。同業通信チップメーカーであるMediaTekとRealtekでもリードタイムは20〜30週間以上を必要としているとのこと（SemiMedia、Buzzap！）。

headless 曰く、

中国のエンジニアがM1 MacのRAMとSSDをアップグレードすることに成功したそうだ(Mac Rumorsの記事、 充電頭の記事、 9to5Macの記事)。

M1チップはメモリチップ(LPDDR4X)を統合したSoCとされているが、メインのチップと2つのメモリチップは個別のチップになっており、基板上で接続されている。ただし、BGAパッケージのメモリチップを交換することは容易ではない。SSDのフラッシュメモリチップも同様だ。いずれも失敗のリスクは高く、製品保証も無効になる。それでもM1 MacBook Airのベースモデル(RAM 8GB、SSD 256GB)のRAMを16GBに、SSDを1TBに交換したところ、特にブロックされるようなことはなく新しい容量が認識されたとのことだ。

半導体不足の影響により、様々な製品の値上がりが続いている。3月に行われたASUSの決算発表で製品の値上げは避けられないとする話が出ていたが、国内メーカーであるアイ・オー・データ機器も液晶ディスプレイ26モデルに関して型番末尾に「-A」を追加、実質的な値上げ扱いとなるモデルチェンジを行うと発表した（アイ・オー・データ機器、PC Watch）。

Bloombergの記事によれば、1ドルのディスプレードライバーICの不足が、PC業界から自動車業界の製造にまで影響を広げる一因になったと指摘している。ディスプレードライバーICは、ディスプレー表示機能を制御するためのチップであるため、ありとあらゆる製品に使用される。記事ではディスプレードライバーICの不足が、テレビやノートPCだけでなく、自動車や航空機、高機能冷蔵庫にまで影響を与える結果につながったと指摘している（Bloomberg）。

BCNの調査によると、2月の国内マザーボードの月間メーカー別販売台数シェアでASRockがASUSを抜いて首位を獲得したそうだ。ASRockが月間首位を獲得するのは11年3月以来で、トップシェア逆転劇が起きるのは10年ぶりらしい。ここ3年間ほどはASRockは常に30％前後のシェアを獲得、ASUSを追いかける立場にあった。2019年7月に2.6％ポイント差まで迫ったことはあったものの、それでもASUSは11年4月からずっと月間1位を守ってきていたそうだ（BCN＋R）。

headless 曰く、

Appleが今春リリース予定のiOS 14.5ではiPhone 11/11 Pro/11 Pro Maxの一部で確認されていたバッテリー状態の予測が精度を欠く問題を修正するため、再調整を行う機能が搭載されるそうだ(HT212247)。

このバグの影響を受けるとバッテリーの消耗が想定外に早くなるほか、ピークパフォーマンス性能が低下することもあるという。このような現象が発生しても実際のバッテリーの状態には問題がないため、バッテリーの状態報告システムでバッテリーの最大容量やピークパフォーマンス性能の再調整を行うとのこと。

再調整中は「設定→バッテリー→バッテリーの状態」にメッセージが表示される。処理は定期的な充電サイクルの間に行われるため、数週間かかることもあるそうだ。バッテリーの修理サービスに関する問い合わせは再調整が完了するまで推奨されない。また、再調整ができなかったというメッセージが表示される場合は、バッテリーの無償交換サービスが受けられるとのことだ。

みずほ銀行では2月28日にATMが利用ができなくなり、キャッシュカードや預金通帳を取り込むトラブルが5244件発生した。以降も同行では4件のシステムトラブルが発生していた。みずほフィナンシャルグループの坂井社長は5日に記者会見を行い、一連のシステム障害について謝罪を行った。その中で再発防止策を金融庁に提出したと発表を行った（日経新聞、読売新聞、NHK、テレ東NEWS）。

具体的には、ATMがカードや通帳を取り込んでしまう仕様を変更、不具合が発生してカードを取り込んでしまっても、その場で返却するように設定を変えたという。また、営業店からの報告やSNSへの書き込みなどから、影響が広がっているのを把握していながら、組織として対応を行うのに時間が掛かったとして、トラブルの発生から1時間以内に対策会議を設けて対応を行う方針も示した。

また3月11日に発生した4回目の外貨建て送金遅延のトラブルでは、システムの構築を請け負った日立製作所の総合ファイル授受基盤のストレージが破損したと発表した。バックアップへの切り替えも不調に終わったとしている。日立側で万一に備えた体制が確立されていなかったなどの指摘が行われた。日立製作所は5日、再発防止に取り組むとする発表を行った（日立製作所、時事ドットコム、ロイター）。

東西の電力会社9社は、東日本大震災に全国で電力供給が不足したことへの対応として、京と中部間をつなぐ「飛騨信濃直流幹線」と呼ばれる周波数変換設備などの建設を行ってきた。50Hz側の新信濃変電所と60Hz側の飛騨変換所に交直変換設備。そして連系する直流送電線で構成された飛騨信濃FCの建設工事が完了。運用が2021年3月31日から開始されたと発表した（東京電力パワーグリッド、SankeiBiz、東芝エネルギーシステムズ）。

これまで東西間の融通能力は計120万kWだったが、今回の増強で210万kWへと拡大されたとしている。この設備の稼働は、平常時の電力取引の活性化や需給調整のための調整力強化などにもつながるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

飛騨信濃周波数変換設備の運用開始について
https://www.tepco.co.jp/pg/company/press-information/press/2021/1591426_8616.html

飛騨信濃直流幹線
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%A3%9B%E9%A8%A8%E4%BF%A1%E6%BF%83%E7%9B%B4%E6%B5%81%E5%B9%B9%E7%B7%9A

headless 曰く、

米ホワイトハウス気候問題アドバイザーのジーナ・マッカーシー氏が1日、バイデン政権が原子力発電をクリーンエネルギーとみなすことになるとの見解を示したそうだ(E&E Newsの記事、 Ars Technicaの記事、 Bloombergの記事)。

ジョー・バイデン米大統領は2035年までにすべての電力をCO2フリーにする計画を示し、クリーンエネルギー基準(CES)の策定を進めている。マッカーシー氏によれば、CESには原子力発電の利用や二酸化炭素回収・貯留(CCS)技術への投資が組み込まれることになるという。議会では政党を問わず全体に原子力発電や二酸化炭素回収技術が支持されてきたとのことだが、原子力発電をクリーンエネルギーとみなすかどうかについては議論の的になるとみられる。また、環境保護団体などからは、CCSへの投資は化石燃料の終息を遅らせることになるとして反対の声も出ているとのこと。一方、化石燃料の完全な終息については、民主党穏健派の中にも支持しない議員が出てくる可能性も指摘されているとのことだ。

Armが3月31日、現行のArmv8から10年ぶりの更新となる最新アーキテクチャ「Armv9」を発表した（Arm、Engadget、PC Watch、TECH+、CNET）。

特徴としては演算をセキュアな環境に保つことで、クラウドのセキュリティ向上を果たしたことや富士通が開発に協力したScalable Vector Extensions 2（SVE2）を搭載することにより、5G通信や機械学習、VRやARにおける処理能力が向上している。このほかユースケースごとに最適化することでパフォーマンスを向上させるTotalCompute戦略も推し進め、全体的なパフォーマンスを高めていくとしている。

MicrosoftがXbox Series X型のミニ冷蔵庫を生産することになったようだ(Windows Centralの記事、 On MSFTの記事)。

Xbox Series Xは冷蔵庫に似たデザインでミームとなり、Microsoftは普通の大きさのXbox Series X型冷蔵庫が当たるキャンペーンを昨年10月に実施している。一方、Xbox Series X型ミニ冷蔵庫は先月、俳優ドウェイン「ザ・ロック」ジョンソンが最高エネルギー責任者(CEO)を務めるZOAのエナジードリンクとXboxのタイアップCMに登場して話題になっていた。

この時点で特に製品化の話は出ていなかったが、先日Twitter Marketingが実施したブランドトーナメント「#BestOfTweets」で優勝したら製品化するとMicrosoftのXbox Games Marketingゼネラルマネージャー、Aaron Greenberg氏が約束。その甲斐があったのか、決勝ではわずか1ポイントの差でMars傘下のキャンディブランドSkittlesを破って優勝した。

Greenberg氏は約束通りXbox Series Xミニ冷蔵庫の製品化を進めると感謝のツイートを投稿し、最初の1台は中にゲームを詰め込んでSkittlesに贈るとも述べている。Skittlesは優勝したらライム味のキャンディを復活させると約束しており、Xboxの優勝を祝福するとともに注文したライムを返品できないと嘆いていたが、Xboxからミニ冷蔵庫が届けば救われそうだ。

米連邦取引委員会(FTC)は3月29日、反競争行為の疑いでQualcommを提訴していた訴訟について、連邦最高裁に上告しない方針を示した(プレスリリース、 Mac Rumorsの記事、 SlashGearの記事、 Bloombergの記事)。

FTCは2017年、Qualcommが保有する標準必須特許(SEP)を公正・合理的・非差別的(FRAND)な条件でライセンスせず、自社に有利な契約条件の強制やライバルの排除といった反競争行為を行っていたとして提訴した。一審のカリフォルニア北部地区連邦地裁ではQualcommによる反競争行為を認めたものの、二審の連邦巡回区第9控訴裁判所は反競争行為なしと判断。FTCは全法廷での再審理を請求したが却下された。

FTC委員長代理のRebecca Kelly Slaughter氏は、Qualcommが反競争行為を行っていたという連邦地裁の判断が正しく、連邦控訴裁判所が誤った結論に達したと信じているとしつつ、本件では強い逆風にさらされていることから連邦最高裁への上訴を行わないと述べている。

headless 曰く、

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは3月30日、PlayStation 3(PS3)およびPlayStation Vita(PS Vita)、PlayStation Portable(PSP)でのコンテンツ購入機能終了計画を発表した(重要なお知らせ、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事、 Neowinの記事)。

PS3では7月2日、PS Vitaでは8月27日でコンテンツ新規購入機能の提供を終了する。PSPについては現在一部利用可能な購入機能が7月2日より利用できなくなるとのこと。

それぞれ購入機能のサービス終了日以降は、ゲーム/ビデオコンテンツを含むデジタルコンテンツ購入ができなくなるほか、ゲーム内課金やプレイステーション ストアカード/チケットを使用したウォレットへのチャージができなくなる。

一方、過去に購入したゲームタイトルの再ダウンロードやビデオ/メディアコンテンツへのアクセス、PS Plusで入手したゲームタイトルの再ダウンロードとプレイ(サービスへの加入を継続している場合)はサービス終了後も引き続き可能だ。