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15110272 story
モニター

Apple、13インチMacBook Proのディスプレイバックライト修理プログラム適用期限を延長 1

ストーリー by nagazou
該当の方はお早めに 部門より
headless 曰く、

Appleが2019年5月から実施している13インチMacBook Proのディスプレイバックライト修理プログラムの適用期限を延長した(AppleのサポートドキュメントMac Rumorsの記事)。

この問題はディスプレイのバックライトが一部またはすべて機能しなくなるというもので、2016年10月から2018年2月の間に販売された2016年モデルの13インチMacBook Pro(Four Thunderbolt 3 Ports/Two Thunderbolt 3 Ports)の一部で発生するという。iFixitの調べによればディスプレイの開閉を繰り返すことでフレキシブルケーブルが破損するのが原因だといい、「flexgate」と名付けていた。Appleは2018年モデルでフレキシブルケーブルを2mm長いものに変更して問題に対処したようだ。

適用期限はこれまで「最初の小売販売日から4年間」となっていたが、15日に更新されたサポートドキュメントでは「最初の小売販売日から5年間または本プログラムの開始日から3年間 (いずれか長い方の期間)」に変更されている。

15107863 story
ノートPC

次期MacBook ProでのTouch Bar廃止・MagSafe復活の噂 63

ストーリー by nagazou
噂 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

複数のアナリストが伝えているところによると、次期MacBook Proでは2016年から搭載されてきたTouch Barが廃止される一方、廃止されていたMagSafe充電コネクタが復活するということである(ITmediaEngadgetGIZMODO)。

Touch Barは以前よりタッチタイプ時に感触がないため扱い辛いと不評であったが、従来の物理ファンクションキーに戻されるとのこと。また電源コネクタが同じく人気のあったMagSafeに戻される他、HDMI等のI/Oポートも復活するとされている。現時点ではあくまで噂であり詳細は不明であるが、外見がスリムにはなっても実用上の不便さが大きかったのだろうか?

15107730 story
ハンドヘルド

Indiegogoで資金調達した5Gスマートフォン/ポケットコンピューターのハイブリッド、スペックダウンに出資者が怒る 42

ストーリー by nagazou
Morphy 部門より
headless 曰く、

英Planet Computersが5Gスマートフォン/ポケットコンピューターのハイブリッド「Astro Slide 5G Transformer」の資金をクラウドファンディングサイトIndiegogoで調達したのだが、最近になってSoCなどのダウングレードを発表したため出資を取り消す出資者も出ているそうだ(The Registerの記事)。

Planet ComputersにはPsionのエンジニアが設計責任者として参加しており、Gemini PDAなどの製品で注目を集めている。Astro Slide 5G TransformerはFHDのタッチスクリーンディスプレイ(2340×1080ピクセル、アスペクト比20:9)にスライド式のQWERTYキーボードを備え、RockUpスライダーヒンジ構造によりスマートフォンから超小型ノートPCに変形する。OSはAndroid 11だがLinuxもサポートし、マルチブートが可能だという。

SoCは当初MediaTek Dimensity 1000となっていたが、最近のスペック変更でDimensity 800にダウングレードされた。両者ともにオクタコアの5G対応64ビットSoCで、省電力の4コアはともにCortex-A55(2GHz)だが、高パフォーマンスの4コアは前者がCortex-A77(2.6GHz)なのに対し、後者はCortex-A76(2GHz)となる。前者のGPUはMali-G77 MC9でAPUは6コア、後者のGPUはMali-G57 MC4でAPUは4コアとなり、前者のみがWi-Fi 6をサポートするなどの違いもある。

また、ディスプレイサイズは6.53インチから6.39インチに変更され、バッテリー容量も4,000mAhから3,500mAhに減少。本体サイズは微妙に大きくなっている。SoCの関係か通信速度は低下し、デュアル5Gからデュアル5G+4Gに変更、Bluetooth LE Audioサポートの記述も消えた。LTE バンド13のサポートも削除されたという。一方、RAMは6GBから8GBに、フロントカメラは5MPから13MPにスペックアップ。リアカメラには「Sony Sensor」、ディスプレイには「AMOLED」「Gorilla glass (Corning 3rd gen)」というスペックが追加された。

Planet Computers CEOのJanko Mrsic-Flogel氏によると、SoC変更はMediaTekの気が変わったことが原因だという。MediaTekは当初Dimensity 1000を提供する意思を示していたが、契約の段階になってPlanet Computersのような小さいメーカーには800しか提供できないと言い出したそうだ。Mrsic-Flogel氏はMediaTekが方針を変更した理由について、米政府がHuaweiのビジネスを制限したのと同様に政治的な理由だと述べたとのことだ。

15107428 story
電力

経済産業省、インバランス料金の上限を200円/kWhに設定。新電力を救済へ 42

ストーリー by nagazou
救済 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

電力の卸売価格が高騰している問題で経済産業省は15日、電気事業法に基づき1月17日から6月30日までのインバランス料金は200円/kWhを上限とする発表を行った(経済産業省)。

新電力では事前に需要を予測して発電計画をつくり、日本卸電力取引所(JEPX)などで電力を調達している。この発電計画と実需の差がインバランスとなる。実需が計画を上回った場合は不足インバランスとなり、大手電力に新電力がインバランス料金を支払う必要が出てくる(日経新聞)。

インバランス料金はJEPXの取引価格と連動しており、今月は何度か200円/kWhを上回っている(東京電力インバランス料金単価)。経産省はこの上限を200円/kWhに固定することにより、新電力側の財政負担を減らすとともに、利用者に極端な影響が及ぶことを避ける。一方で、経産省による措置は、新電力および市場連動型プランの契約者にとっては救済策となるが、法律に基づく措置とはいえ大手電力には本来受け取れたはずの料金が受け取れず負担となる。

インバランス料金の上限が200円/kWhに設定されたことを受け、1月18日受渡分の取引では200円を超える時間帯は発生しなかった。金融的に、200円を超える買い注文を入れる意味がなくなったためと考えられる。それでも18日と19日ともに200.00円の高値が付く日が続いている(環境市場JEPX)。

電力広域的運営推進機関は、一般送配電事業者に対する融通指示や一般送配電事業者の管理下の元で最大出力の発電をし、余剰分を市場に投入するなどの協力を求めている。また、電気事業連合会も暖房等を除き、日常生活に支障のない範囲での節電協力要請を継続して求めていくとしている(電力広域的運営推進機関電気事業連合会[PDF])。

15105431 story
インターネット

徳島県の平等寺、リモート初詣で参拝客が約130倍に。コーディングは住職自身 52

ストーリー by nagazou
音質がいい 部門より
コロナ禍の中で2021年の初詣において、参拝者を昨年の約130倍も集めた寺院がある そうだ。徳島県阿南市の平等寺がそうで、同寺院は1月1日にオンライン上のイベント「リモート初詣」を実施。本堂や護摩祈祷(きとう)の様子をYouTubeなどでライブ配信したところ、元日には約13万人が同寺院の配信を視聴していたのだそうだ。ちなみに動画の映像は4Kで配信、音声はステレオを使うなど配信の品質にも気を配っていたという。今もライブ配信を実施している(日経クロステック平等寺本堂ライブ配信[YouTube])。

同寺院では「リモート除夜の鐘」というイベントも実施したという。YouTubeのチャット欄に「joyanokane」という専用コマンドを書き込むと、ロボットアームが動いて鐘を鳴らすのだそうだ。誰のコマンドで動いたか分かるように、チャット欄にコマンドの発行者を書き込むボットも用意する徹底ぶり。ちなみにコーディングは住職自身が行ったそうだ。
15105073 story
スラッシュバック

国内外共に自動車業界で操業停止が相次ぐ。半導体不足により 37

ストーリー by nagazou
一番のボトルネックはどこ 部門より
自動車業界で車両に使う半導体が不足していると報じられている。その結果、国内外を問わず多くの自動車メーカーが減産や操業の一時停止を行う事態になっているようだ。具体的な社名としては海外勢ではフォードやフィアット、フォルクスワーゲン、ダイムラーが、日本メーカーではトヨタホンダ、日産SUBARUなども減産や操業を一時停止を発表している。

半導体不足の原因についてはPlayStation 5の話と同様に諸説あるようだが、日刊工業新聞の報道によれば、電力制御用パワー半導体の需給が厳しくなっていることが原因だという。この記事によれば、大手のSTマイクロエレクトロニクスやNXPセミコンダクターズなどの供給不足があるとしている。また、コロナ禍の影響により世界の新車販売が落ち込んだ一方で、巣ごもり需要などにより、PCやデータセンター、テレビ、ゲーム機向けの半導体需要が高まったことから、製造をそちらに割り当てた結果、自動車向けが不足し始めたという話もあるようだ(ニュースイッチ産経新聞Bloomberg日経新聞テレ朝NEWS)。

米国では半導体不足の解消が必要であるとして、自動車メーカーが政府に支援を要請したそうだ。支援を要請したとされるのはゼネラル・モーターズとフォード・モーター、フィアット・クライスラー・オートモービルズの米国部門。バイデン次期政権に対し、半導体生産を家電向けから再配分して、車載用の生産を増強するよう要望しているとのこと(Bloomberg)。
15104790 story
Windows

NFTS形式のファイルシステムインデックスを破壊できるコマンド 29

ストーリー by nagazou
破壊 部門より
セキュリティ研究者のJonas L氏は、Windows 10 April 2018 Update(バージョン 1803)に存在するバグにより、NTFSフォーマットで作成されたストレージを破壊するコマンドを発見したそうだ。この発見をBleepingComputerが検証したところ、このコマンドを含んだショートカットやZIPアーカイブ、バッチファイルを利用すれば、ファイルシステムインデックスを即座に破壊できるとしている(BleepingComputerGIGAZINE)。

この攻撃があっても、通常はWindowsの起動時にチェックディスクが動き、自動で修復されるようだが、マスターファイルテーブルが破損する場合もあるようだ。ドライブが破損する理由は不明だとしている。
15104742 story
ストレージ

米運輸省道路交通安全局、テスラ車にリコール要請。原因は制御ユニット内のeMMC 51

ストーリー by nagazou
こんなところを予算ケチってたのか 部門より
過去記事で指摘されている問題で、米運輸省道路交通安全局(NHTSA)が、電気自動車メーカーであるテスラに対し、リコールを実施を要請したことが分かった。NHTSAがリコールを求めているのは、2012~18年製のModel S および16~18年製のModel Xの約15万8000台。車両のコントロールに使用されている制御装置の記録装置に容量8GBのeMMCが使用されており、走行するたびにデータが書き込まれる結果、一定の段階で書き込み数上限に達してタッチスクリーンが機能しなくなるとしている(NHTSA[PDF]ElectrekElectrekその2Engadget)。

NHTSAによれば、単にタッチスクリーンが使えなくなるだけではなく、バックカメラや曇りとり・霜とりなど機能の操作が行えなくなること、同社固有のオートパイロットシステムに悪影響を与える、可聴チャイムや方向指示器、ドライバーセンシングなどの警告音機能に影響が出ることから、NHTSAはリコールを求めることにしたとしている。
15103856 story
Google

Google、規制当局を無視してFitbit買収の完了を発表 27

ストーリー by headless
無視 部門より
Googleは14日、Fitbit買収の完了を発表した(The Keywordの記事Fitbit Blogの記事Android Policeの記事Ars Technicaの記事)。

GoogleのFitbit買収に関しては12月に欧州委員会が承認したものの、豪競争・消費者委員会(ACCC)は3月までの調査継続を発表している。ACCCは調査継続の発表にあたり、米司法省など複数の競争当局が可否の判断を示していないと述べていた。

ACCCではGoogleが調査継続を無視して買収完了を発表したことについて、調査はもはや事前調査の段階ではなく、摘発のための終了日を設定しない調査となり、問題が見つかれば法的手段を検討する、などの内容を含む長い声明文をAndroid Policeに提供したという。

これについてGoogleは、Fitbit買収を発表した2019年11月から自主的にACCCの調査に付き合っており、今後も調査には協力すると述べる一方、買収は競争を促進し、世界およびオーストラリアの消費者に利益を与えるなどと述べたとのこと。

また、米司法省の反トラスト局はAndroid Policeに対し、GoogleのFitbit買収に関する調査が完了していないことを明確にし、今後も継続して買収が競争と消費者を害さないか調査するなどと述べたという。一方、Googleは14か月にわたる司法省の広範囲な調査に応じており、特に問題点の指摘もないことから、調査は完了したとみなしているとの考えを示したとのことだ。
15099833 story
Intel

Intel次期CEO曰く、クパチーノのライフスタイル企業よりも全てにおいて優れた製品をPCエコシステムに届ける必要がある 90

ストーリー by headless
競争 部門より
ボブ・スワン氏の後任としてIntel次期CEOに指名されたパット・ゲルシンガー氏が従業員に対し、Intelはクパチーノのライフスタイル企業よりも全てにおいて優れた製品をPCエコシステムに届ける必要がある、と述べたそうだ(The Oregonianの記事The Vergeの記事Mac Rumorsの記事)。

「クパチーノのライフスタイル企業」が指す企業は明らかにAppleだ。AppleはMacコンピューターでIntelプロセッサーから自社開発のM1プロセッサーへの移行を進めており、M1プロセッサーの性能はIntelプロセッサーを軽く上回るとされる。そのため、ゲルシンガー氏はそれをさらに上回る製品をIntelが作る必要があると考えているようだ。

現CEOのスワン氏は2016年からIntelのCFOを務めていたが、前CEOブライアン・クルザニッチ氏が2018年に辞任したのに伴って暫定CEOを兼任し、2019年にはCEOに就任した。Intelは今回のCEO交代について業績とは無関係だと説明しているが、2020年は半導体企業各社が大きく株価を伸ばす中でIntelの株価が大きく伸びることはなく、7nmプロセスへの移行遅れ発表後は大きく下落した。

ゲルシンガー氏は30年にわたってIntelに勤務し、同社初のCTOを務めた。Intel退社後はEMCのCOOを務め、2012年からはVMwareのCEOを務めている。IntelはAMDやNVIDIAとの競争激化によりTSMCなどへプロセッサーを製造委託すべきとの圧力が強まっており、Apple以外にもプロセッサーの自社開発を進める大手クラウド企業が増加するなど、ゲルシンガー氏が対応すべき問題は数多い。ゲルシンガー氏がCEOに就任するのは2月15日。Intelは重要な決定をゲルシンガー氏就任まで待つことを示唆している。
15099119 story
電力

Belkin、「Belkin ポータブルワイヤレス充電器+スタンドスペシャルエディション WIZ003」全品を自主回収 21

ストーリー by headless
回収 部門より
Belkinは13日、「Belkin ポータブルワイヤレス充電器+スタンドスペシャルエディション WIZ003」全品の自主回収と全額返金を発表した(Belkin公式サポートの記事米消費者製品安全委員会のリコール情報The Vergeの記事SlashGearの記事)。

この製品は10,000mAhのバッテリーを搭載したワイヤレス充電スタンドで、最大10Wのワイヤレス充電が可能なものだという。しかし、電源ユニットに製造上の欠陥があり、充電器が過熱して火災や感電の危険があるとのこと。米消費者製品安全委員会(CPSA)によると、製品は2020年7月から2020年10月まで全世界のAppleストアやAppleとBelkinのオンラインストアで約2,280台が販売されたそうだ。

Belkinでは所有者に対し、即刻使用をやめて電源を切り、払い戻し手続きをするよう求めている。なお、Belkinが公開しているPDF版の警告書では言語名の表記がところどころおかしく、日本語版は「日本人」となっている。
15094550 story
政治

米国防総省、Xiaomiを「中国共産党の軍事企業」リストに追加 52

ストーリー by headless
追加 部門より
米国防総省は14日、Xiaomiを含む中国企業9社を「中国共産党の軍事企業」のリストに追加した(ニュースリリースSlashGearの記事追加分リスト: PDF)。

中国共産党の軍事企業(communist chinese military company)は1999年度国防授権法(NDAA)第1237条が定めるもので、国防情報局が指定した法人または、中国の人民解放軍が所有または決定権を持つ商業活動を行う法人となっている。1237条では中国共産党の軍事企業に国際緊急経済権限法(IEEPA)を適用する権限を大統領に与えている。

Financial Timesが指摘しているように、今回のリストはドナルド・トランプ大統領が2020年11月に署名した大統領令によるものとみられる。この大統領令は中国が軍の発展や近代化に米国の資本を利用することを防ぐためとして、中国共産党の軍事企業の株式を米国人が取引することを2021年1月11日以降禁じる内容だ。

これに対しXiaomiは15日、ビジネスを行う現地の法令に従っていと反論。同社は中国軍の所有でもなければ支配下にもなく、傘下でもないとし、NDAAに定義される中国共産党の軍事企業ではないとして、利害関係者の利益を守るため適切な対応を行うとの声明を出している。
15094459 story
火星

NASA、火星探査機InSightの地熱測定装置プローブ打ち込みを打ち切る 11

ストーリー by headless
終了 部門より
NASAは15日、2年近くにわたって難航していた火星探査機InSightの地熱測定装置Heat Flow and Physical Properties Package(HP3)のプローブ打ち込み作業打ち切りを発表した(NASAのニュース記事)。

「mole」と呼ばれるプローブは長さ約40cmの小型杭打ち装置とInSightをつなぐテザーにセンサーを組み込んだもので、地熱測定を行うには少なくともmoleが3mの深さまで掘り進む必要がある。moleの打ち込み作業は2019年2月から行われているが、InSightが想定外の硬い土壌に覆われた地点へ着陸したため作業は難航した。

NASAではロボットアームのスコップを用いたさまざまな手法で打ち込み作業の補助を試み、最終的にはスコップでmoleの上部キャップを叩く手法により、見えなくなる深さまで地中へ進めることに成功していた。1月9日(Sol 754)時点ではmoleの上端が地表から2~3cmの深さまで進んでおり、摩擦を強めるためmoleに土をかぶせてからスコップで500回打ち付けたそうだ。しかし、それ以上進んでいかなかったため、作業の打ち切りを決めることになった。

火星の地熱測定はできなくなってしまったが、表土よりも深く火星の地面を掘り進んだのはInSightが初めてであり、将来のミッションに役立つ重要な知見が得られたという。また、ロボットアームの目的外使用により、エンジニアはロボットアームの操作に関する貴重な経験をしたとのことだ。

なお、InSightのミッションは地熱測定だけでなく、地震測定や火星の内部構造に関するデータ収集なども行っており、NASAではミッションを2022年12月まで、2年間の延長を決めている。InSightが搭載する気象センサーは火星の詳細な気象データを収集可能で、火星探査車Curiosityと2月に火星へ到着するPerseveranceが搭載する気象センサーと合わせ、地球以外の惑星で初の気象観測ネットワークを構成することになる。
15085781 story
電力

LNGの不足などから当面は電力供給の綱渡り続く 79

ストーリー by nagazou
プラン設定の変更・ECO 部門より
電気事業連合会は10日20時過ぎ、寒波などが原因による電力需要の増加から一般消費者に対して節電を呼びかける発表を行った(電気事業連合会[PDF])。原因は日本の発電電力量の4割弱を占める液化天然ガス(LNG)の在庫不足などがある。電気事業連合会は10日午後には会見し、国民に節電の要請をする方針だった。しかし、日経エネルギーNextによると、政府はただ緊急事態宣言後ということもあって、さらに国民に節電要請を求めることに否定的だったようだ。この結果、要請の発表が夜までずれ込んだという。

日経新聞によれば、日本の場合はLNGの輸入には液化処理してタンカーで運ぶ必要があるなどの理由から、スポット調達でも届くのに2か月程度の時間が必要なため、すぐには改善が見込めない模様。tenki.jpによれば、寒波に関しては14日から16日ごろまではいったんは緩む見込みだが、その後の17日以降は再び冷え込む模様。こうした影響などから当面は電力需給が厳しくなる可能性があるようだ(東洋経済NHK)。

NOBAX 曰く、

記録的な寒波で暖房向けに電力需要が伸びているため、
電力各社の供給余力が100%に近付いておりひっ迫している
1月10日の西日本の電力不足は非常に深刻で
九州電力や中国電力で電力の供給量に対する使用量の割合が95%を超えた
電力ひっ迫は原発停止、積雪など天候不良による太陽光発電の稼働減、
発電燃料のLNGの在庫不足などの理由による
LNGは豪州の石炭輸入を停止した中国が買い漁っていること、パナマ運河の渋滞、
カタールなど世界各地のLNGプラントが相次いでトラブルに見舞われたことによる供給不足、
再エネ増加による需給の複雑化など複合要因による
Jパワーは石炭粉砕ミル故障で停止していた松浦火力2号機を急遽 重油を燃料として稼働させた

この先、更なる寒波が襲うと、北海道で起きたブラックアウトや電力カットなどの可能性がある
これを受けてJEPX(日本卸電力取引所)価格も高騰しており、みんな電力などの料金も上がる可能性がある

情報元へのリンク

15085545 story
医療

iPhone 12のMagSafeが植込み型除細動器を停止させる可能性 42

ストーリー by nagazou
周知が必要ですね 部門より
headless 曰く、

iPhone 12/12 ProシリーズのMagSafeが植込み型除細動器(ICD)を停止させる可能性があるとして、米ヘンリーフォード病院の医師による研究チームが注意喚起している(論文Medical Xpressの記事9to5Macの記事)。

iPhone 12のMagSafeは円周上に磁石を配置して対応充電器やアクセサリを吸着させる仕組みだ。Appleのサポート文書では「iPhone 12 の全モデルは、それ以前の iPhone モデルよりも磁石の内蔵量が増えましたが、以前の iPhone モデルと比べて医療機器への磁気干渉リスクが高まることは予測されていません」としつつ、利用する医療機器とiPhoneとの安全な距離について医師や医療機器メーカーに確認するよう求めている。

しかし、ICDには磁界を検出して療法を一時停止させる機能が備わっており、切り替えを発生させるには10ガウス以上の磁界で十分だと推定されるという。研究チームでは倫理審査委員会の許可を得てMedtronicのICDを使用する患者を対象に実験を実施したところ、iPhone 12を左胸のICDに近付けるとすぐに療法が停止したそうだ。療法停止は実験をしている間継続し、(胸)ポケット付近の複数の場所でも再現したとのこと。

現在、磁気アレイを搭載しない携帯電話がICDに電磁障害を与える可能性は低いと考えられているが、iPhone 12を胸ポケットに入れて持ち運ぶ場合は特に危険性が大きくなると考えられる。別の研究ではフィットネストラッカーをICDから2.4cm以内に近付けるとICD療法が停止することも報告されており、iPhone 12やその他のウェアラブルデバイスがICDを含む心臓用の植込み型医療機器に与える影響について、医療機器メーカーや医師は患者への注意喚起を怠るべきではないとのことだ。

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身近な人の偉大さは半減する -- あるアレゲ人

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