先日のM1 Macがスクリーンセーバーの誤動作で操作不能になるというストーリーで思ったのだが、スクリーンセーバー自体は今でも必要なものだろうか。

Macではアクセスしやすい位置に設定項目が存在するが、Windows 10では積極的に使うという感じでもなく、「設定」のあまり目立たない場所にクラシックコントロールパネルへのリンクが置かれている。先日のストーリーでは有機ELだと必要になるかもしれないといったコメントもみられるが、CRTのように画面が明るくなるまで時間がかかるということもないので、単に画面オフで十分な気もする。

スラドの皆さんは現在もスクリーンセーバーを使っているだろうか。使っている方はどのようなスクリーンセーバーを使っているのだろう。必要があって使っているのか、それとも好みの問題なのかなどもコメントしてほしい。

headless 曰く、

イスラエルの極高速充電(XFC)バッテリーテクノロジー企業StoreDotは19日、5分間で満充電可能なリチウムイオン充電池のエンジニアリングサンプル出荷開始を発表した(プレスリリース、 Neowinの記事、 Mashableの記事、 The Guardianの記事)。

エンジニアリングサンプルは第1世代のXFCバッテリーで、負極のグラファイトをメタロイドのナノ粒子に置き換えることで安全性や充電サイクル、膨張などの問題を解決できることを電気自動車(EV) OEMやバッテリーメーカーに示すものだという。StoreDotでは第1世代のXFCバッテリーが電動二輪車用のバッテリーを5分間で満充電可能なことを2019年に示し(動画)ており、2020年には商用ドローンのバッテリーを5分間で満充電可能なことも示したそうだ。

サンプルを製造したのは戦略パートナーの中国Eve Energy。StoreDotのXFCバッテリーはEve Energyの既存のリチウムイオン製造ラインで製造できるよう設計されており、サンプルは国連の輸送安全基準UN38.3に準拠しているとのこと。StoreDotにはBPやダイムラー、Samsung Ventures、TDKなどが出資しており、第1世代エンジニアリングサンプルの出荷開始はシリコン主体の陰極を用いるEV向け第2世代プロトタイプへの道を開くとのことだ。

NASAは1月12日、国際宇宙ステーション(ISS)の太陽電池パネルが取り付けから時間が経過し、耐用年数がすぎて発電量が低下していることから新しい太陽電池を方針を決めた。新たに取り付けられるのはボーイング製の電池パネル6基（NASA、マイナビ、ガジェット通信）。

現在の太陽電池パネルは2000年12月に最初のパネルが設置され、2007年6月、2009年3月までに分割して設置されている。このように初期に設置されたものは15年とされる耐用年数を大きく超えている。現時点での発電量は十分なものの、ISSは2030年までに民間に委託して商業運用される計画もあることから、8基ある既存の電力チャネルのうち6基を新しいソーラーアレイをつけることで増強するという。

新たなソーラーアレイは、2017年6月に試験されたROSAと呼ばれるものを改良したものになる。新しいソーラーアレイは各20キロワット以上の電力を生成でき、合計120キロワットを生み出せる。既存のシステムと組み合わせれば、最大215キロワットの発電が可能になるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://news.mynavi.jp/article/20210120-1660296/
> しかし、これらの太陽電池は15年の耐用年数を想定して造られていることから、最初の1組目はすでに超過、2組目も今年中に超過することもあって、予想どおり劣化による発電量の低下が現れ始めている。

まあ大気圏の底＝一般の太陽光発電所より遥かに苛酷な環境だから、仕方ないね。

情報元へのリンク

headless 曰く、

米国や欧州を中心に電動スクーターのレンタルサービスを展開するBirdは15日、タイヤのスリップ検出(Skid Detection)システムの追加を発表した(Birdのブログ記事、 SlashGearの記事)。

スリップはタイヤの摩耗で発生するほか、危険運転や強すぎるブレーキングで発生することもある。スリップ検出システム搭載により、早期にタイヤの摩耗を検出して整備可能になるほか、ライダーによる危険行為の検出も可能となる。Birdでは状況に応じ、危険行為を繰り返すライダーへのレンタルを取り消すことも可能とのことだ。

NECパーソナルコンピュータ（NEC PC）が、ハイスペックタイプのAndroidタブレット2機種を投入する。国内ではしばらくの間、安価で低スペックなAndroidタブレットしか流通しておらず、絶滅するのではないかとみられていたことから一部では注目を集めているようだ。発表されたのは上位モデルとなる11.5型「T1195/BAS」とスタンダードタイプの11型「T1175/BAS」の2機種。（NEC、Engadget、PC Watch ）。

T1195/BASは11.5型2,560×1,600ドット有機ELディスプレイを搭載。階調表現の広いHDR10に対応し、SoCにはQualcomm製のSnapdragon 730Gを採用。メインメモリは6GB、ストレージ容量は128GB、バッテリ容量は8,400mAhで駆動時間は最大約15.6時間となっている。本体は264.3×171.4×5.8mm、重量は485g。

カメラもデュアル構成となっており、背面側に1,300万画素＋500万画素広角、前面側にも800万画素を搭載している。顔認証用カメラを搭載した上で指紋認証にも対応するという。また別売で日本語JIS準拠のキーボード付きカバーも用意されているとのこと。

スタンダードタイプの「T1175/BAS」では、11型2,000×1,200ドットIPS液晶ディスプレイを採用。HDR10にも対応する。SoCにはQualcomm製のnapdragon 662、メインメモリは4GB、ストレージ容量は128GB。バッテリ容量はやや少なく7,500mAh。で、駆動時間は約13.6時間。

カメラは背面側に1,300万画素、前面側に800万画素を用意している。こちらは顔認証機能はあるが指紋認証には対応していない。本体258.4×163×7.5mmで重量は490g。厚さはT1195/BASよりやや厚めとなっている。T1195/BASにない機能としては、防塵/生活防水:IP5X/IPX2対応している点がある。

なおこちらにはNEC Direct限定モデルでメモリとストレージ容量を減らした「TAB11/201」も用意されている。いずれも搭載OSはAndroid 10となっている。

毎日新聞によれば、ある事件の裁判で弁護側が検察側の証拠の開示方法についての変更を求めているそうだ（毎日新聞）。

弁護側の求めている資料の量が膨大であること、業者を通じてコピーするためモノクロで1枚30～40円ほど掛かるという。このため資料のコピー代だけでも数百万円に上る可能性があることから、PDFなど電子データでの開示などを求めたが検察側から拒否されたそう。

弁護側はスキャナーを地検に持ち込み、スキャンさせてほしいと要求したが、検察側からの回答はホチキスを外さなければならず、紛失のおそれがあるため理由から拒否。ホチキスを外さずに使えるスキャナーの使用も提案したところ、電気代が計算できないとして否定されたそうだ。

逮捕状など請求など刑事手続のオンライン化は議論されているものの、証拠の開示方法のデジタル化までは議論されているかは不明。

headless 曰く、

Appleが2019年5月から実施している13インチMacBook Proのディスプレイバックライト修理プログラムの適用期限を延長した(Appleのサポートドキュメント、 Mac Rumorsの記事)。

この問題はディスプレイのバックライトが一部またはすべて機能しなくなるというもので、2016年10月から2018年2月の間に販売された2016年モデルの13インチMacBook Pro(Four Thunderbolt 3 Ports/Two Thunderbolt 3 Ports)の一部で発生するという。iFixitの調べによればディスプレイの開閉を繰り返すことでフレキシブルケーブルが破損するのが原因だといい、「flexgate」と名付けていた。Appleは2018年モデルでフレキシブルケーブルを2mm長いものに変更して問題に対処したようだ。

適用期限はこれまで「最初の小売販売日から4年間」となっていたが、15日に更新されたサポートドキュメントでは「最初の小売販売日から5年間または本プログラムの開始日から3年間 (いずれか長い方の期間)」に変更されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

複数のアナリストが伝えているところによると、次期MacBook Proでは2016年から搭載されてきたTouch Barが廃止される一方、廃止されていたMagSafe充電コネクタが復活するということである（ITmedia、Engadget、GIZMODO）。

Touch Barは以前よりタッチタイプ時に感触がないため扱い辛いと不評であったが、従来の物理ファンクションキーに戻されるとのこと。また電源コネクタが同じく人気のあったMagSafeに戻される他、HDMI等のI/Oポートも復活するとされている。現時点ではあくまで噂であり詳細は不明であるが、外見がスリムにはなっても実用上の不便さが大きかったのだろうか？

headless 曰く、

英Planet Computersが5Gスマートフォン/ポケットコンピューターのハイブリッド「Astro Slide 5G Transformer」の資金をクラウドファンディングサイトIndiegogoで調達したのだが、最近になってSoCなどのダウングレードを発表したため出資を取り消す出資者も出ているそうだ(The Registerの記事)。

Planet ComputersにはPsionのエンジニアが設計責任者として参加しており、Gemini PDAなどの製品で注目を集めている。Astro Slide 5G TransformerはFHDのタッチスクリーンディスプレイ(2340×1080ピクセル、アスペクト比20:9)にスライド式のQWERTYキーボードを備え、RockUpスライダーヒンジ構造によりスマートフォンから超小型ノートPCに変形する。OSはAndroid 11だがLinuxもサポートし、マルチブートが可能だという。

SoCは当初MediaTek Dimensity 1000となっていたが、最近のスペック変更でDimensity 800にダウングレードされた。両者ともにオクタコアの5G対応64ビットSoCで、省電力の4コアはともにCortex-A55(2GHz)だが、高パフォーマンスの4コアは前者がCortex-A77(2.6GHz)なのに対し、後者はCortex-A76(2GHz)となる。前者のGPUはMali-G77 MC9でAPUは6コア、後者のGPUはMali-G57 MC4でAPUは4コアとなり、前者のみがWi-Fi 6をサポートするなどの違いもある。

また、ディスプレイサイズは6.53インチから6.39インチに変更され、バッテリー容量も4,000mAhから3,500mAhに減少。本体サイズは微妙に大きくなっている。SoCの関係か通信速度は低下し、デュアル5Gからデュアル5G+4Gに変更、Bluetooth LE Audioサポートの記述も消えた。LTE バンド13のサポートも削除されたという。一方、RAMは6GBから8GBに、フロントカメラは5MPから13MPにスペックアップ。リアカメラには「Sony Sensor」、ディスプレイには「AMOLED」「Gorilla glass (Corning 3rd gen)」というスペックが追加された。

Planet Computers CEOのJanko Mrsic-Flogel氏によると、SoC変更はMediaTekの気が変わったことが原因だという。MediaTekは当初Dimensity 1000を提供する意思を示していたが、契約の段階になってPlanet Computersのような小さいメーカーには800しか提供できないと言い出したそうだ。Mrsic-Flogel氏はMediaTekが方針を変更した理由について、米政府がHuaweiのビジネスを制限したのと同様に政治的な理由だと述べたとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

電力の卸売価格が高騰している問題で経済産業省は15日、電気事業法に基づき1月17日から6月30日までのインバランス料金は200円/kWhを上限とする発表を行った（経済産業省）。

新電力では事前に需要を予測して発電計画をつくり、日本卸電力取引所(JEPX)などで電力を調達している。この発電計画と実需の差がインバランスとなる。実需が計画を上回った場合は不足インバランスとなり、大手電力に新電力がインバランス料金を支払う必要が出てくる（日経新聞）。

インバランス料金はJEPXの取引価格と連動しており、今月は何度か200円/kWhを上回っている（東京電力インバランス料金単価）。経産省はこの上限を200円/kWhに固定することにより、新電力側の財政負担を減らすとともに、利用者に極端な影響が及ぶことを避ける。一方で、経産省による措置は、新電力および市場連動型プランの契約者にとっては救済策となるが、法律に基づく措置とはいえ大手電力には本来受け取れたはずの料金が受け取れず負担となる。

インバランス料金の上限が200円/kWhに設定されたことを受け、1月18日受渡分の取引では200円を超える時間帯は発生しなかった。金融的に、200円を超える買い注文を入れる意味がなくなったためと考えられる。それでも18日と19日ともに200.00円の高値が付く日が続いている（環境市場、JEPX）。

電力広域的運営推進機関は、一般送配電事業者に対する融通指示や一般送配電事業者の管理下の元で最大出力の発電をし、余剰分を市場に投入するなどの協力を求めている。また、電気事業連合会も暖房等を除き、日常生活に支障のない範囲での節電協力要請を継続して求めていくとしている（電力広域的運営推進機関、電気事業連合会[PDF]）。

コロナ禍の中で2021年の初詣において、参拝者を昨年の約130倍も集めた寺院がある そうだ。徳島県阿南市の平等寺がそうで、同寺院は1月1日にオンライン上のイベント「リモート初詣」を実施。本堂や護摩祈祷（きとう）の様子をYouTubeなどでライブ配信したところ、元日には約13万人が同寺院の配信を視聴していたのだそうだ。ちなみに動画の映像は4Kで配信、音声はステレオを使うなど配信の品質にも気を配っていたという。今もライブ配信を実施している（日経クロステック、平等寺本堂ライブ配信[YouTube]）。

同寺院では「リモート除夜の鐘」というイベントも実施したという。YouTubeのチャット欄に「joyanokane」という専用コマンドを書き込むと、ロボットアームが動いて鐘を鳴らすのだそうだ。誰のコマンドで動いたか分かるように、チャット欄にコマンドの発行者を書き込むボットも用意する徹底ぶり。ちなみにコーディングは住職自身が行ったそうだ。

自動車業界で車両に使う半導体が不足していると報じられている。その結果、国内外を問わず多くの自動車メーカーが減産や操業の一時停止を行う事態になっているようだ。具体的な社名としては海外勢ではフォードやフィアット、フォルクスワーゲン、ダイムラーが、日本メーカーではトヨタ、ホンダ、日産、SUBARUなども減産や操業を一時停止を発表している。

半導体不足の原因についてはPlayStation 5の話と同様に諸説あるようだが、日刊工業新聞の報道によれば、電力制御用パワー半導体の需給が厳しくなっていることが原因だという。この記事によれば、大手のSTマイクロエレクトロニクスやNXPセミコンダクターズなどの供給不足があるとしている。また、コロナ禍の影響により世界の新車販売が落ち込んだ一方で、巣ごもり需要などにより、PCやデータセンター、テレビ、ゲーム機向けの半導体需要が高まったことから、製造をそちらに割り当てた結果、自動車向けが不足し始めたという話もあるようだ（ニュースイッチ、産経新聞、Bloomberg、日経新聞、テレ朝NEWS）。

米国では半導体不足の解消が必要であるとして、自動車メーカーが政府に支援を要請したそうだ。支援を要請したとされるのはゼネラル・モーターズとフォード・モーター、フィアット・クライスラー・オートモービルズの米国部門。バイデン次期政権に対し、半導体生産を家電向けから再配分して、車載用の生産を増強するよう要望しているとのこと（Bloomberg）。

セキュリティ研究者のJonas L氏は、Windows 10 April 2018 Update（バージョン 1803）に存在するバグにより、NTFSフォーマットで作成されたストレージを破壊するコマンドを発見したそうだ。この発見をBleepingComputerが検証したところ、このコマンドを含んだショートカットやZIPアーカイブ、バッチファイルを利用すれば、ファイルシステムインデックスを即座に破壊できるとしている（BleepingComputer、GIGAZINE）。

この攻撃があっても、通常はWindowsの起動時にチェックディスクが動き、自動で修復されるようだが、マスターファイルテーブルが破損する場合もあるようだ。ドライブが破損する理由は不明だとしている。

過去記事で指摘されている問題で、米運輸省道路交通安全局（NHTSA）が、電気自動車メーカーであるテスラに対し、リコールを実施を要請したことが分かった。NHTSAがリコールを求めているのは、2012~18年製のModel S および16~18年製のModel Xの約15万8000台。車両のコントロールに使用されている制御装置の記録装置に容量8GBのeMMCが使用されており、走行するたびにデータが書き込まれる結果、一定の段階で書き込み数上限に達してタッチスクリーンが機能しなくなるとしている（NHTSA[PDF]、Electrek、Electrekその2、Engadget）。

NHTSAによれば、単にタッチスクリーンが使えなくなるだけではなく、バックカメラや曇りとり・霜とりなど機能の操作が行えなくなること、同社固有のオートパイロットシステムに悪影響を与える、可聴チャイムや方向指示器、ドライバーセンシングなどの警告音機能に影響が出ることから、NHTSAはリコールを求めることにしたとしている。

Googleは14日、Fitbit買収の完了を発表した(The Keywordの記事、 Fitbit Blogの記事、 Android Policeの記事、 Ars Technicaの記事)。

GoogleのFitbit買収に関しては12月に欧州委員会が承認したものの、豪競争・消費者委員会(ACCC)は3月までの調査継続を発表している。ACCCは調査継続の発表にあたり、米司法省など複数の競争当局が可否の判断を示していないと述べていた。

ACCCではGoogleが調査継続を無視して買収完了を発表したことについて、調査はもはや事前調査の段階ではなく、摘発のための終了日を設定しない調査となり、問題が見つかれば法的手段を検討する、などの内容を含む長い声明文をAndroid Policeに提供したという。

これについてGoogleは、Fitbit買収を発表した2019年11月から自主的にACCCの調査に付き合っており、今後も調査には協力すると述べる一方、買収は競争を促進し、世界およびオーストラリアの消費者に利益を与えるなどと述べたとのこと。

また、米司法省の反トラスト局はAndroid Policeに対し、GoogleのFitbit買収に関する調査が完了していないことを明確にし、今後も継続して買収が競争と消費者を害さないか調査するなどと述べたという。一方、Googleは14か月にわたる司法省の広範囲な調査に応じており、特に問題点の指摘もないことから、調査は完了したとみなしているとの考えを示したとのことだ。