ソニーが3層分光型イメージセンサーを発表 28
製品化はまだ先かな 部門より
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
headless曰く、
低価格マイクロプロセッサー6502を開発した技術者で企業家のチャック・ペドル氏が12月15日、脾臓がんのため米カリフォルニア州サンタクルーズの自宅にて82歳で亡くなったそうだ(The New York Times、Portland Press Herald)。
ペドル氏は1974年、当時勤務していたMotorolaで低価格マイクロプロセッサー開発プロジェクトが中止になったことから、同僚7人を連れてMOS Technologyに移り、価格25ドルの6502プロセッサーを完成させた。25ドルは当時4人分のディナーに相当する金額で、現在の物価では130ドル程度になるという。1976年にMOS TechnologyはCommodore Business Machineに買収される。Apple IIで6502を採用していたスティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏はCommodoreにプロトタイプを売り込んだが、Commodoreは提案を断り、ペドル氏がCommodore PETを開発することになった。
1977年に発表されたPETは同時期に発表されたApple IIとTRS-80と並び、世界初の家庭向けマイクロコンピューターとなった。6502はPETやApple IIといった家庭向けマイクロコンピューターのほか、Atariのゲームコンソールなどにも採用され、家庭でのコンピューティング黎明期を牽引した。
headless曰く、
ボーイングは23日、取締役会が現会長のデビッド・カルフーン氏をCEOおよび社長に指名したことを発表した(プレスリリース、The Verge、Ars Technica、The New York Times)。
カルフーン氏は2020年1月13日にCEOと社長に就任し、取締役会にも残るが、会長職はローレンス・ケルナー氏が引き継ぐことになる。また、同時にデニス・マレンバーグ氏がCEOを辞任したことも発表された。これに伴い、カルフーン氏がボーイング以外の仕事を整理してCEOに就任するまで、CFOのグレッグ・スミス氏が暫定CEOを務めるとのこと。
ボーイングの新リーダー指名は同社への信頼を取り戻し、当局や顧客およびすべての利害関係者との関係を回復するために必要なものだという。ボーイングは新リーダーのもと、米連邦航空局(FAA)や各国の航空当局、顧客との効果的で積極的なコミュニケーションを含め、完全な透明性を実現するための新たなコミットメントととともに運営される。カルフーン氏はボーイングと737 MAXの将来を強く信じると述べている。
マレンバーグ氏のCEO辞任は737 MAXの生産停止とStarlinerの予定軌道投入が失敗した矢先のことで、The New York Timesでは「解雇」だと報じている。昨年10月に737 MAXの墜落事故が発生した際、当初から新型失速防止システムに迎角(AOA)センサーから誤ったデータが入力されたことが原因とみられていた。しかしボーイングは適切な対策を行わず、今年3月に2例目の墜落事故が発生したのち、各国の航空当局から運航停止を命じられていた。
米Panic社が、クランク型入力インターフェイスを備える携帯型ゲーム機「Playdate」の開発者向けバージョンの提供を開始したと発表した(公式サイトの告知ページ、4gamer)。
Playdateは手のひらサイズのデバイスで、十字キーと「A」「B」2つのボタン、そしてクランク型の入力インターフェイスを持つ。ディスプレイはモノクロで、無線LANやBluetooth、USB-Cといったインターフェイスも備える。
Playdateの一般向けバージョンは2020年に発売予定で、価格は149ドルで、12本のゲームが提供される。提供されるゲームは1本がプリインストールされるほか、発売後毎週1本ずつ新作が配信されるという。今回発売された開発者向けバージョンではゲームはプリインストールされていないが、SDKが提供されこのデバイス向けのソフトウェアの開発が可能となる。なお、開発者向けバージョン以外でもソフトウェアの開発は可能になる見込みだという。
route127曰く、
TESCOMのヘアードライヤー「TID2600」に対し、最大風速にするとストレージラックの裏側にいるような気分になるというレビューが付けられている(これを紹介するTweet)。
この製品はすでに旧製品となっており、TESXOMの現在のラインナップはパワーアップ&リニューアル版のTID2700のようだが、これらヘアドライヤとデータセンタで実際の風量の両方を体験したことがある、あるいはヘアドライヤの必要ない髪型なのにわざわざ買って体験した人はいないだろうか。
神奈川県庁のサーバーで使われていたHDDが廃棄業者から流出した事件を受け、岡山県がHDDなどの記録メディアの破棄を外部に委託せず、職員が物理的に破棄することを決めたという(NHK)。
岡山県も過去にHDD流出を起こした廃棄業者であるブロードリンク社に廃棄を委託していたことも明かされたが、現時点で流出は報告されていないという。
Anonymous Coward曰く、
>量販店を展開するドン・キホーテが、「チューナーレス液晶テレビ」を全国の系列店舗で販売する(AV Watch、発表PDF)。
画面サイズは32インチで解像度は1366×768ドット。入力端子としてHDMI×2、VGA×1などを備える。スピーカーやヘッドホン出力も備える。
NHKだけでなく民放も映らない、というかチューナーを内蔵していないのでTVなのかという感じではある。
視野角が178度なので液晶自体はテレビ向けのものを使っているのかな。遅延が低ければゲーム用にも……と思ったがどうでしょう。リモコン付き、スピーカー内蔵は地味に便利だと思う。USBで接続したストレージ内のコンテンツ再生はどうでしょうねぇ。
Anonymous Coward曰く、
オレゴン州立大学発のスタートアップ企業NuScale Powerが、小型でかつ安全という小型原子炉を開発したという(WIRED、Slashdot)。
この原子炉は小型の反応炉を複数組み合わせる構造で、工場で組み立てることができ、遠隔地に輸送することも簡単だという。大型炉では採用できない冷却および安全機構を利用できるため、多くの緊急事態への対処も容易とされる。そのため巨大な冷却塔や広大な緊急区域が不要で、さらに既存の原子炉と比較すると使用する核燃料が非常に少ないそうだ。
NuScaleは原子力発電ではもっとも一般的な軽水炉を使用している。原子炉部分のサイズは高さ65フィート(約20m)、直径9フィート(約2.7m)ほどで、スクールバス2台分ほどの大きさしかない。出力は60MWと、現在米国で稼働している最小の原子炉の約10分の1ほどの出力だが、従来型の原子炉の設置スペースに100個を設置できる。NuScaleのJose Reyes氏は、小規模化には、安全性などの面でもメリットが大きいとしている。
いくつかの環境保護団体は、原子力エネルギーの是非に関しては自己矛盾と崩壊を引き起こしているが、一方で多くのエネルギー専門家や政策立案者は、原子力は脱炭素社会の実現に不可欠になると考えている。さらに米国では、原子力発電が全クリーン電力の約3分の2を占めている。しかし、既存の原子炉は設計寿命の終わりに近づいている。そのうえ、建設中の新しい原子炉は2つだけだ。この2つも予算超過と建築予定の遅れに悩まされている。
同社の原子炉も、実現には政治的な問題をクリアしなければならない。原子力規制委員会は2016年からずっとNuScaleの設計を検討し続けており、少なく見積もっても検討が終わるまでにあと1年は必要とみられている。ただ、同社はアイダホ国立研究所に原子炉プラントを12個建設する許可を得ているとのことで、うまくいけば2026年に米西部のコミュニティに電力を供給し始める可能性があるという。
12月4日、NTTデータ傘下の日本電子計算が運営・提供しているクラウドサービス「Jip-Base」で障害が発生した。これによって複数の自治体のシステムに影響が及んでいるが、同社が12月16日に記者会見を行い、障害の詳細を説明した(日経xTECH、ITmedia、INTERNET Watch)。
すでにストレージ関連の不具合が発生していたことは明らかにされているが、バックアップ機能にも不具合が発生しており、これによって全データのうち15%は単独での復旧が不可能な状況になっているという。ただ、一部は自治体が独自にバックアップを作成している可能性があるようだ。
問題のストレージについてはEMCジャパンと保守契約を結んでおり、障害が発生した4日にEMCジャパンとともに調査を行ったという。その結果、5日にはストレージのファームウェアに問題があることが判明、ファームウェアのアップデートを実施したものの、論理的なデータ不整合が発生していたためにそれだけでは復旧できないことが分かったという。
日本電子計算はファームウェアの検証などは行っておらず、ベンダー側からの情報提供に頼っていたようだ。また、EMCジャパンはファームウェアの不具合について知っていたものの、日本電子計算側にはそれが伝えられていらず、さらにEMCジャパンはこの不具合が重要なものだとは認識していなかったという。
また、バックアップについてはソフトウェアのトラブルで一部が適切に行われていなかったとのことで、これは日本電子計算側に問題があったようだ。
政府はドローンを登録制にすることを望んでいるようで、2020年の国会で法案が提出される模様。審議が順調に進めば、最速で2021年度中にもドローンの利用には登録が必要になるようだ(日経xTECH)。
背景にはドローンによる事故やトラブルの発生があり、ドローン本体に登録番号を掲示する運用が考えられているという。こういった登録制度については、ドローンメーカーも前向きに捉えているようだ。
太陽誘電が、固体の電解質を採用する全固体リチウムイオン二次電池(全固体電池)を開発した。2020年度中にもサンプル出荷を始め、2021年度中に量産を開始する予定(EE Times Japan、太陽誘電の発表)。
同社は積層セラミックコンデンサの製造も行っており、この技術を活用しているという。この電池で使われる酸化物系固体電解質セラミックスは大気中の水分や二酸化炭素とはほとんど反応せず、燃えることもないとのこと。表面実装コンデンサのような形状で、サイズは4.5×3.2×3.2mm(いわゆる4532サイズ)や1.0×0.5×0.5mm(1005サイズ)が中心となるという。
LARTH曰く、
川崎重工業が世界初という水素運搬船「すいそ ふろんてぃあ」を開発、12月11日に進水式を行った(プレスリリース、産経新聞、日経ビジネス)。
以前、「安価な褐炭をオーストラリアで水素化して輸入する計画、2020年前後に試験へ」という話があったが、このプロジェクトにおいて褐炭から生成した水素を運搬する実証実験に使われる。
エネルギーの石油依存の対抗勢力とするにはインフラの整備が不足していると思われるのだが、実証実験から先に進めるのであろうか……。
水素をマイナス253℃で液化した状態で運搬する。貯蔵タンクの容量は1250立方メートル。推進機関は「ディーゼル発電・電気推進」とのこと。
普通のやつらの下を行け -- バッドノウハウ専門家