フィンランド・アールト大学の研究者を中心とした研究の成果によると、スマートフォンのタッチスクリーンからの英文入力速度がPCの物理キーボードによる英文入力速度に近づいているそうだ(アールト大学のニュース記事、 論文アブストラクト、 The Guardianの記事[1]、 [2])。

調査はWebベースの入力テストツール(Typing Test)を用い、37,370名のボランティアが参加して行われた。スマートフォンを使用した入力速度が最も速かったのは両手の親指を使用する場合の平均38単語/分(WPM)で、PCでの入力と比べて25%遅いだけだったという。全体の平均でも36.2WPM、最も速かった人の入力速度は85WPMに達したそうだ。年齢層別では10～19歳(39.6WPM)が最も速く、50～59歳(26.3WPM)が最も遅い。入力支援技術ではオートコレクトを使用した場合が速く、予測入力やジェスチャー入力(Swype入力、グライド入力など)は遅くなっている。研究グループでは今回の研究のデータセットやコードも公開しており、テキスト入力方法の改善につながることを期待しているようだ。

なお、Typing Testは現在も公開されており、データ収集に合意すれば誰でも試すことができる。自分で試してみたところ、スマートフォン(ジェスチャー入力)では20WPM、PCでは45WPMだった。よく使われる単語は高速に入力できるジェスチャー入力だが、入らない単語は何度やり直しても入らず、結局1文字ずつ入力するしかないこともある。親指2本も試してみたが、慣れているジェスチャー入力よりも速くなることはなかった。個人的には手本を見ながら入力するのがあまり得意ではないため、速度としてはこんなものだろう。スラドの皆さんはいかがだろうか。

Intelが「Core X」シリーズプロセッサの新モデルを発表した（PC Watch、北森瓦版、ComputerWorld）。

発表されたのは下記の4モデルで、TDPはいずれも165W。

• Core i9-10980XE（18コア/36スレッド、ベースクロック3GHz、979ドル）
• Core i9-10940X（14コア/28スレッド、ベースクロック3.3GHz、784ドル）
• Core i9-10920X（12コア/24スレッド、ベースクロック3.5GHz、689ドル）
• Core i9-10900X（10コア/20スレッド、ベースクロック3.7GHz、590ドル）

基本的なスペックは昨年発表されたCore X 9000シリーズを踏襲しているが、価格は同等スペックの9000シリーズと比べて半分近くになっている。

伊藤忠飼料株式会社とNTTテクノクロスが、撮影するだけで豚の体重を推定できるというデバイス「デジタル目勘（めかん）」を発売する（クラウドWatch）。

3D撮影が可能なカメラを備えたデバイスで、画像認識技術と機械学習技術をつかって体重を推定する。処理はデバイス単体で完結し、通信は不要。測定に必要な時間は2.8秒で、誤差は4.5％だそうだ。端末の価格は51万8,000円＋ソフトウェア利用料が月額1万5,000円（ともに税別）。

Anonymous Coward曰く、

ロシア・Nizhnyにある未完成の原子力エネルギー施設が売りに出されるという。支払いさえ可能であれば誰でも購入できるようで、競売の開始価格は8520万ルーブル（約1.4億円）だそうだ（Russia Beyond、Sputnik）。

この施設はGorky nuclear heating plantと呼ばれており、1982年に建造が開始され、1980年代の終わりには85％まで完成したものの、その後建設計画が中止され、そのまま放置されているという（Russia Travel Blog）。Russia Travel Blogでは内部の写真も紹介されているが、さすがに30年近く放置されているためか廃墟と化している。

売却の対象は土地および建物、煙突など。

headless曰く、

TSMCは1日、GlobalFoundriesを相手取った複数の訴訟を米国とドイツ、シンガポールで9月30日に提起したことを発表した（プレスリリース、DIGITIMES）。

訴訟の内容としては、GlobalFoundriesの40nm/28nm/22nm/14nm/12nmノードプロセスがTSMCの半導体製造に重要な技術に関する特許25件を侵害しているというもの。TSMCはGlobalFoundriesに対し、同社の特許を侵害する半導体製品の製造・販売の差止および損害賠償を求めているとのこと。

GlobalFoundriesは同社の特許をTSMCが侵害したとして、TSMC製品の米国とドイツへの輸入差止を求める複数の訴訟を8月に提起している。

headless曰く、

Microsoftは2日、来年のホリデーシーズンに発売するデュアルスクリーンのSurfaceデバイス新モデル「Surface Neo」と「Surface Duo」を発表した（Windows Blogs）。

Surface Neoは2つの9インチ画面が360度回転可能なヒンジで接続されており、折りたたんだ状態で9インチタブレットPC、付属の取り外し可能なキーボードと組み合わせて9インチノートPC、180度開いて13インチタブレットPC、という3つの形態で利用できる。OSは同日発表されたWindows 10Xで、デュアルスクリーンPC向けに最適化されている。Windows 10XはSurface Neoを皮切りに2020年秋から利用可能になり、ASUSやDell、HP、Lenovoからも搭載デバイスが発売される予定だという。一方のSurface Duoは5.6インチディスプレイを2つ搭載し、広げた状態の画面サイズは8.3インチとなる。こちらのOSはAndroidベースで、電話をかけることも可能とのこと。

今年のホリデーシーズン向けにはSurface LaptopとSurface Proの新モデルが同日発表され、米国ではすでに事前予約可能となっている。Surface Laptop 3は第10世代Intel Coreプロセッサーを搭載する13.5インチモデルと、AMD Ryzen Surface Editionプロセッサーを搭載する15インチモデルの2モデルが用意される。米国での13.5インチモデルの価格は999ドルから、15インチモデルの価格は1,199ドルから。Microsoftストアでの構成選択画面によると、15インチモデルのプロセッサーはA9またはA11となっている。

Surface Proの新モデルは第10世代Intel Coreプロセッサーを搭載するSurface Pro 7と、Qualcommと共同開発したARMベースのMicrosoft SQ1プロセッサーを搭載するSurface Pro Xの2モデル。SQ1プロセッサーは2 TFLOPSのグラフィック処理能力を持ち、PC向けにQualcommが作ったプロセッサーの中で最速だという。Surface Pro 7のディスプレイは12.3インチ（2,736×1,824）で、バッテリー持続時間は標準的な使用で最大10.5時間。Surface Pro Xのディスプレイは13インチ（2,880×1,920）でnano SIMスロットを搭載し、バッテリー持続時間は標準的な使用で最大13時間。価格はSurface Pro 7が749ドルから、Surface Pro Xが999ドルから。

Surface Laptop 3とSurface Pro 7の発売日は10月22日、Surface Pro Xの発売日は11月5日となっている。

Anonymous Coward曰く、

Windowsには、BitLockerという名称の暗号化ツールが付属している。BitLockerはこれまで、ハードウェアベースの暗号化機能を持つというSSD製品に関しては、信頼して暗号化の対象にはしなかった。しかし、9月24日にリリースされたWindows 10「KB4516071」の更新でこの方針が変更された。すべてのSSDは暗号化していない前提であると仮定、デフォルトでBitLockerの適用対象にするようになった。

これに対し、セキュリティ情報を提供しているSwiftOnSecurityは「MicrosoftはSSDメーカーを信頼しなくなった」と説明、こうした方針変更はSSDの暗号化機能に脆弱性があることが昨年11月に発覚したことが原因としている。この脆弱性では、パスワードや秘密鍵を知らなくても暗号化されたストレージの内容を復号できたという研究が発表されている（TomsHardware、TechRadar、Slashdot）。

taraiok曰く、

原子力発電所はコストや建設にかかる時間などの点から地球温暖化対策としての効果が弱い、とのレポートが公開された（ロイター、Slashdot）。

World Nuclear Industry Status Report（年次世界原子力産業状況報告書、WNISR）の2019年版によると、原発の新規建設数は減少傾向にあるそうだ。これは、再生可能エネルギー技術の進歩が影響しているという。報告書の筆頭著者であるマイケル・シュナイダー氏によると、原子力発電は低炭素の競合技術と比べて、「より良く、より安く、より速く建設する」という技術的または運用上のニーズを満たしていないという。

原子力発電所の建設に時間が掛かるほど、既存の化石燃料発電所による二酸化炭素排出期間は長くなる。「気候を保護するためには、私たちは最小限の費用で、最短の時間で最も多くの炭素を削減しなければなりません」とシュナイダー氏は語っている。

また、太陽光発電の発電コスト（均等化発電原価：Levelized Cost of Electricity、LCOE）はメガワット時（MWh）あたり36ドルから44ドルほど、陸上風力発電はMWhあたり29ドルから56ドルだ。一方で原子力エネルギーは112ドルから189ドルの間と見積もられている。こうした結果、中国でも2018年の再生可能エネルギーへの投資は910億ドルであったのに対し、原子力には65億ドルしか投資していないとしている。

WNISRによると、ここ10年で太陽光発電のコストは大幅に減少した一方、原子力発電の発電コストは上昇しているという。

なお、マイケル・シュナイダー氏は以前より原子力発電について否定的な見解を示している。

あるAnonymous Coward曰く、

Facebook傘下のOculusは、PC接続のヘッドセット「Oculus Rift」シリーズと、スタンドアロンで利用できる「Oculus Quest」シリーズを展開している。このOculus Questシリーズを、PCに接続して利用可能にする「Oculus Link」という機能が新たに発表された（The Verge、MoguraVR）。

PCとはUSB 3.0で接続し、Rift互換のPCVRヘッドセットとして利用できるようになる。光ファイバーを採用した特殊なUSB-Cケーブルが用意されるが、この特殊ケーブルはあくまで推奨品の位置付けで必須ではなく、不要なら市販の「高品質なUSB 3ケーブル」でも代用できるとされる。

あるAnonymous Coward曰く、

9月25日、米Amazon.comが多数の新製品を発表した（ITmedia、ギズモード・ジャパン、ロボスタ、Slashdot）。

メガネが本当にただAlexaに対応しただけのメガネである意味衝撃。

発表されたのは以下の製品。なお、EchoおよびEcho Dot、Echo Studio、Amazon Flex以外の製品の日本での発売は未定。

• Echo Dot新モデル：新たに時計表示機能が追加された。59.99ドル（6,980円）
• Echo新モデル：スピーカーの強化などが行われる。99.99ドル（1万1,980円）
• Echo Studio：3Dオーディオ対応スピーカーを搭載したEchoシリーズ。199.99ドル（2万4,980円）
• Amazon Flex：電源プラグ一体型の小型Echoデバイス。24.99ドル（2,980円）。対応モーションセンサやLEDライトも発売。
• Echo Show 8：ディスプレイ付きEchoデバイス。129.99ドル
• Echo Glow：ライト型のEchoデバイス。29.99ドル
• Ring Stick Up Cam：IoTカメラ。99.99ドル
• Ring Indoor Cam：屋内専用のIoTカメラ。59.99ドル
• Ring Alarm Kit Retrofit：IoTセキュリティデバイス。199.99ドル
• Amazon Smart Oven：Alexa対応オーブンレンジ。249.99ドル
• Echo Frames：Alexa対応メガネ。179.99ドル
• Echo Loop：Alexaと連係して利用できる指輪。Alexaからの通知などを振動で知らせる。129.99ドル。
• Echo Buds：ワイヤレスイヤフォン。129.99ドル
• Eero：メッシュ構築をサポートした無線LANルータ。3台セットで249ドル
• Ring Fetch：IoTドッグタグ。ペットが指定したエリアを離れた場合に通知を送る。価格未定。

中国政府は半導体の「自給自足」を目標としているものの、昨今多くのデバイスで使われているDDR4 DRAMについてはまだ量産には成功していない。しかし、遅くとも来年には量産が可能になる目処が立っているという（マイナビニュース）。

DRAM量産を始めるのは、ChangXin Memory Technologies（CXMT）という企業。同社は2009年に倒産した独Qimondaの技術と、「世界中からリクルートした」エンジニアを使ってDRAMの量産技術を確立したとしており、2019年末までに8GビットLPDDR4/DDR4メモリの生産を開始するという。

一方で、中国のDRAM量産については否定的な意見もある（マイナビニュースの6月の記事）。理由としては人的リソースや設備投資の不足などが挙げられている。

nemui4曰く、

量販店ドン・キホーテが、プライベートブランド「情熱価格」で漫画や雑誌の閲覧に特化したAndroidタブレット「読みまくリーダー」を発売する（BCN）。価格は9,980円（税別）。

縦横比が4:3の7.85インチ（768×1024ドット）ディスプレイを搭載。プロセッサはMTK8163（4コア/1.3GHz）、メモリは1GB、ストレージは16GBでmicroSDカードスロットも備える。OSはAndroid 8.1。サイズは195.7×137.2mm×9.1mm、重さは約335g。

スペック詳しい人解説どうぞ。

Anonymous Coward曰く、

9月25日にリリースされたiOS 13.1では、デバイスのバッテリーが非正規のものに交換された場合にそれを検出する機能が搭載されているとのこと（ITmedia） 。

Appleのサポート情報「Apple純正iPhoneバッテリーについて」にて言及があり、これによるとiPhone 11シリーズおよびiPhone XR/XS/XS Maxで非正規バッテリーの検出機能が有効になっているという。通知が表示されてもデバイスの使用に影響はないものの、設定画面でのこの表示は消すことはできないという。

また、iPhone 11シリーズではディスプレイを非正規のものに交換した場合も同様に通知が表示されるという（Appleサポートの「iPhoneの純正ディスプレイについて」ページ、CNET Japan）。

Anonymous Coward曰く、

自動車と航空機では、環境に与える影響は異なる。過去の発表によれば、二酸化炭素の排出量だけ見れば、乗客1人あたり1マイルごとの二酸化炭素排出量は他の交通手段と同程度だという。

空の旅の炭素効率は距離に大きく依存する。端的に言えば、短距離便は効率が悪く、大陸横断便は非常に効率的だといえる。ただ、地上の輸送手段はEV化が進むことで二酸化炭素排出量は低減する方向にあるが、ジェットエンジンを搭載した航空機が電気自動車（EV）のような技術的なブレークスルーを迎えることは難しいだろう。航空機の短距離便に関しては、鉄道や自動車などで代替が可能だ。仮に皆が満員の状態でEVに乗って移動するようになれば、航空機の短距離便は減らせるかもしれない。

しかし、1車両あたりの乗客数が減ると、乗客1人あたりの炭素数も増加する。米国における現在の短距離便は乗客の搭乗率が高く、燃料負荷が軽いことからEVよりも効率的な輸送手段となっている。

また、列車については、北米ではヨーロッパと異なり化石燃料を燃やす列車がまだ主流だ。

最悪の選択肢は、ガロンあたり15マイル程度の燃費の大型車、つづいて非経済的なビジネスジェットとガロンあたり25マイル程度の燃費の中型車だ。対して最良な選択肢としては、ソーラー電気自動車、満員状態の米国スクールバス、そしてユーロスター鉄道だとしている（Bulletin of the Atomic Scientists、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

9月20日に発売された「Nintendo Switch Lite」の国内販売台数は発売から3日間で17万7936台となったそうだ（ITmedia）。

既存のSwitchの売上にそのままSwitch Lite分が乗った感じ。自分の周囲でも、通勤時にプレイするための2台目として買った人が何人もいる。税別で約2万円という手を出しやすいお値段で年末商戦にはバカ売れしそう。