Samsungが先日発表したスマートフォンGalaxy Note10/Note10+のフレームは従来のフラッグシップモデルと同様にアルミニウム製だが、複数の宣伝素材で誤ってステンレス製と説明していたそうだ(SamMobileの記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

SamsungがYouTubeで公開していたNote10/Note10+紹介動画では、冒頭から15秒あたりに「Stainless steel and glass meld seamlessly to minimize bezel」というナレーションが入っていた。また、SamsungのWebサイトでもNote10/Note10+の製品情報ページに「High-polish stainless steel and glass meld seamlessly」という説明がみられたという。誤ったナレーション入りの動画は既に削除され、該当部分のナレーションを消した修正版が新たに公開されている。製品情報の方は「stainless steel」が「metal」に置き換えられたようだ。

Note10の画面サイズは6.3インチ(FHD+)で本体サイズは71.8×151.0×7.9mm、重量168g。Note10+の画面サイズは6.8インチ(QHD+)で本体サイズは77.2×162.3×7.9mm、重量196g。いずれもパンチホールのあるDynamic AMOLEDディスプレイ(Infinity-O)となっている。Note10のリアカメラは超広角(16メガピクセル)/広角(12メガピクセル)/望遠(12メガピクセル)のトリプルカメラ構成で、Note10+はこれに深度カメラ(VGA)を加えたクアッドカメラとなる。フロントカメラは両モデルとも10メガピクセル。プロセッサーはオクタコアで最大クロック2.73GHzまたは2.8GHz、RAMは8GB(Note10 LTEモデルのみ)または12GB、内蔵ストレージは256GBまたは512GB(Note10+のみ)、それぞれLTEモデルと5Gモデルが用意される。OSはAndroid 9 Pie。

両モデルとも3.5mmヘッドフォンジャックを搭載しないため、Samsungが以前公開していたヘッドフォンジャックのないiPhoneをからかう動画を削除したことも注目されている。正確にいつ削除されたのかは不明だが、2017年11月公開の「Samsung Galaxy: Growing Up」はInternet Archiveのスナップショットを見る限り、3月下旬には削除されていたようだ。

Appleがサードパーティーの修理業者によりバッテリーを交換したiPhoneに対し、バッテリーの健康状態表示をブロックしていることをiFixitが批判している(iFixitの記事、 Mac Rumorsの記事、 Mashableの記事、 The Vergeの記事)。

バッテリーの健康状態はiPhone 6以降で「設定→バッテリー→バッテリーの状態」をタップすると表示される。しかし、iOS 12.1以降を実行するiPhone XR/XS/XS Maxではサードパーティーの修理業者がバッテリーを交換した場合、Appleの純正品を使用しても正規のバッテリーかどうかを確認できないと表示され、健康状態は表示されないという。

iPhoneのバッテリーはTexas Instrumentsのマイクロコントローラーを搭載しており、バッテリーの状態をiPhone本体に提供する。より新しいモデルのバッテリーではマイクロコントローラーに認証機能が搭載されており、本体のロジックボードとペアリングされているようだ。新しいバッテリーとペアリングするには専用のソフトウェアが必要となるが、このソフトウェアはApple正規サービスプロバイダにのみ提供されており、サードパーティーの修理業者は使用できないとのこと。

ただし、バッテリーの健康状態が表示されなくても、新しいバッテリーであればパフォーマンスが絞られたりすることはなく、動作自体に問題が生じることはないそうだ。

headless曰く、

Googleは5日、同社のハードウェア製品における環境持続性への取り組み計画を発表した（The Keyword、Android Police、Ars Technica、SlashGear ）。

The Keywordの記事では2020年までにハードウェア製品の輸送を100%カーボンニュートラルにすること、2022年までに100%のMade by Google製品にリサイクル素材が含まれるようにし、利用可能な部分ではリサイクル原料の比率を最大限にすること、2023年までにエネルギーと費用の節約が可能なサーモスタットを最も必要とする家庭へ100万台のGoogle Nestを提供すること、が目標として掲げられている。

ただし、輸送のカーボンニュートラル化は運送会社が実現することであり、リサイクル素材使用の目標もあいまいだ。ひとかけらでもリサイクルプラスチックを含むコンポーネントを使用すれば目標は実現できてしまう。Android Policeの記事ではGoogleがハードウェア製品による環境への影響を改善しようとしているのは明らかだとしつつ、手軽なマーケティング手法に見えないようにするには明確で具体的な目標を示す必要があると指摘している。

AMDがサーバー/ハイエンド向けCPU「EPYC」の新モデル「EPYC 7002シリーズ」を発表した。Zen 2マイクロアーキテクチャを採用し、1ソケット当たりのコア数は最大64コア（同時実行128スレッド）になるなど、スペックが大きく向上している（PC Watch、4Gamer）。

1パッケージ上に複数のプロセッサダイとメモリコントローラ、各種I/Oコントローラを搭載しているのが特徴。また、メモリコントローラは8チャンネルを搭載し、1ソケット当たりの最大メモリは4TB。ソケットはEPYC 7000シリーズと同じSocker SP3で、既存のマザーボードでもファームウェアアップデートをすることで利用可能だという。

価格は最下位モデルの7232P（8コア/16スレッド、ベース周波数3.1GHz、L3キャッシュ32MB）が450ドル。最上位の7742（64コア/128スレッド、ベース周波数2.25GHz、L3キャッシュ256MB）が6,950ドル。

米国環境保護庁によると、地球温暖化の原因の約12％は冷蔵・冷凍やエアコンに起因しているという。そこで、カリフォルニアに本拠を置くSkyCool Systems社が、放射冷却を使ったより効率的な冷却システムを開発しているという（Quartz、Nature Sustainability、Slashdot）。

地球上の熱は、太陽からの光が届かない夜間に大気中に伝わり、最終的には地球外の宇宙に放出される。同社の技術はこの仕組みを活用するもので、屋外に設置したパネルを使って夜間に冷却材を冷やしておき、昼間には冷やしておいた冷却材を屋内に送り込んで屋内を冷やす、というもの。パネルには太陽光を効果的に反射する素材を使用するのが特徴で、この素材で覆った部分の温度は、昼間でも周囲の空気よりも5〜10℃低くなるという。これを利用し、夜間に冷やしておいた冷却材を温度を上げずに昼間まで保持できるという。

同社はいずれは電気を必要としない冷却システムを開発したいとしている。

Anonymous Coward曰く、

ワシントン大学医学部と韓国・科学技術院（KAIST）の研究チームが、スマートフォンから無線で脳を制御するデバイスを開発した（GIGAZINE、AAAS EurekAlert!、Nature Biomedical Engineering誌掲載論文）。

このデバイスは、無線（Bluetooth）による指示に応じて複数の薬剤や光を使って脳神経を刺激できるというもの。これによって遠隔からこのデバイスを埋め込んた脳を操作でき、医療用途でも利用でき流という。

マウスを使った実験では、50cm四方の部屋の中を一定方向に回転させ続けるという実験に成功。将来的にはパーキンソン病やアルツハイマー病などの治療に活用できるとしている。

headless曰く、

ボーイングが737 MAX型機のフライトコントロールコンピューター2台を同時に使用し、出力が一致しない場合に自動操縦を無効化するようフライトコントロールシステムのソフトウェアを変更する計画だと報じられている（The Seattle Times、Register、SlashGear、AP）。

従来の737型機では2台のフライトコントロールコンピューターのうち1台のみを使用し、フライトごとに切り替える運用が行われており、同じコンピューターを搭載する737 MAXもこれを受け継いでいるという。しかし、6月にフライトシミュレーターでフライトコントロールコンピューターのマイクロプロセッサーにビット反転が発生したことを想定するテストを行ったところ、復旧に時間がかかりすぎることが判明したという。さらに、パイロットの反応が遅れたことを想定した3回のテストのうち、1回は復旧が間に合わなかったそうだ。

テストは5つの独立したビットが同時に反転したことを想定するもので、33のシナリオで行われている。従来の737型機では延べ2億時間のフライトでビット反転による問題は発生したことがなく、5つのビットが同時に反転する可能性は非常に低いものの、絶対に発生しない事態ではないため対策が必要になる。1台のフライトコントロールコンピューターに搭載されているセカンダリープロセッサーでプライマリープロセッサーの出力をチェックするようソフトウェアを書き換えて済ませることも可能だが、ボーイングではより信頼性の高い2台同時使用を選択したとのこと。

737 MAXの2回の墜落事故では新型失速防止システム（MCAS）に迎角（AOA）センサーから誤ったデータが入力されたことが原因とみられていたが、ビット反転が原因の可能性もある。計画されているシステム更新では2つのAOAセンサーの出力を個別のフライトコントロールコンピューターで処理することにより、MCASを含めシステム全体の信頼性を高めることも可能になるとのことだ。

センチュリーマイクロが、SK HynixとSamsung、Micron、Nanyaという4つのメモリメーカーのDRAMチップを混載したメモリモジュールを作ったそうだ（AKIBA PC Hotline!）。

このモジュールは技術デモとして作られたもの。メモリには相性問題があることが知られているが、このモジュールはそれらを吸収するような設計になっているという。

Anonymous Coward曰く、

NECがPC-8001生誕40周年を記念して、NECのノートPC「LAVIE」シリーズ購入者にミニチュア版PC-8001「PasocomMini PC-8001」をプレゼントするキャンペーンを開始する（PC Watch、4Gamer、Engadget日本版）。

単体販売はされず、PC-8001の40周年記念モデルのノートPC「PC-PM750NAA PC 40 th Anniversary Edition Premium Package」の付属品として入手するか、LAVIEシリーズPC購入ユーザー向けのプレゼントキャンペーンで当選することを祈るしかないようだ。

PasocomMini PC-8001は、PC-8001をミニチュア化した筐体にRaspberry Pi A+を組み込んだもの。筐体にはキーボードの造形もあるが、これら単なる飾りでキーボードとしては利用できない。また、筐体にはNECのロゴが無いと言った違いもある。

このRaspberry PiにはPC-8001にインストールされていた「N-BASIC」が組み込まれており、N-BASICプログラムを実行できるほか、プログラムを記録したカセットテープの音声からプログラムをロードして実行できる。さらにPCG（Programmable Character Generator）もサポートされているとのこと。そのほか、PC-8001用のゲームタイトル16本もプリインストールされている。

Anonymous Coward曰く、

フランスの新興企業「Transition-One」が、フランス政府の補助を受け、ディーゼルエンジンの自動車を電気自動車化（EV化）する技術を開発した。これを利用することで、旧モデルのFiat Chrysler Automobiles NV、Volkswagen AG、Renault SA、PSA Group製自動車に電気モーター、バッテリー、ダッシュボードを追加できるという。

「Renault TWINGO」をベースにした最初の試作車では、3個のバッテリーパックが前部に、2個が以前のガスタンク部分に取り付けられている。こうした部品はテスラ製自動車の部品販売業者から購入しているとされ、パワーパック全体の重さは120キログラムほどだという。改造費は価格は約23000ユーロ（約272万円）だとしている。

創業者のAymeric Libeau氏は、前にソフトウェア会社のPentalog Groupを共同設立した経験がある。同氏は「新しい電気自動車を買う余裕がない人に販売している」としている。同社は今年末までにフランスとヨーロッパの規制当局による承認を見込んでいる。需要を確認するため9月から先行予約を開始する予定だという（Bloomberg、Slashdot）。

半導体メーカーがDRAMやフラッシュメモリの減産を決めているが、台湾の市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeによると、それでもDRAMが供給過多になっている状況は変わらず、価格は下落していくと予想されるという（PC Watch）。

供給過多の要因として、PCやスマートフォンの出荷台数が減少していること、一部のメーカーが減産を決めたといっても実際に削減される生産量は限られること、まだ在庫が多く残っていることなどが挙げられている。

また、日韓の「ホワイト国」問題については実質的な影響はないとも予測されているが、これを名目としてサプライヤーが価格引き上げを狙う可能性があるとも言及されている。フッ化水素輸出の制限についても、韓国SamsungやSK Hynixは一定量を備蓄しているほか、他の地域・国から入手できる可能性もあり、短期的には大きな問題にならないという（マイナビニュース）。

Anonymous Coward曰く、

二要素認証で利用できる物理セキュリティドングル「Titanセキュリティーキー」が日本でも発売された。価格は6,000円で、Googleストアから購入できる（ITmedia、Slashdot）。

昨年7月に米国で販売開始されていた製品で、Googleのアプリやサービスだけでなく、認証規格「FIDO」に対応するさまざまなサービスおよびハードウェアで利用できる。USB接続のセキュリティキーとBluetooth接続のセキュリティキーがセットになっており、片方をメインで使用し片方は安全に保管することが推奨されている。

GoogleはTitanセキュリティキーについて、ハッキングやフィッシングからGoogleアカウントを保護するのに最も優れた方法の1つだとし、Google内で運用されているものと同等レベルのセキュリティを提供するという。

Anonymous Coward曰く、

リチウムイオン電池に使うリチウムの価格が不安定だ。2015年半ばから2018年半ばにかけてリチウムの価格は約3倍に高騰した。理由は電気自動車（EV）の販売台数が伸びてきており、需要が供給を上回ったためだ。そのため供給を増やす動きもあり、たとえばオーストラリアでは2017年以降、6か所のリチウム鉱山が開業したという。

しかし最近、最大の市場である中国で電気自動車の売上高の伸びが鈍化してきているという。これによってリチウムの価格は30％ほど下落しており、サプライチェーンを今以上に強化する必要性が薄れてきているそうだ。

こうした報告が出始めた月曜日には、世界のリチウム生産者の株価が大きく下落した。ノースカロライナ州のAlbemarleは、ニューヨークの取引で午前に1％下落。フィラデルフィアのLiventは0.9％下落。オーストラリアでは、Pilbara Mineralsが2.1％、Galaxy Resources Ltd.が1.8％下落している（Bloomberg、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

米国は中国からの輸入製品に対する関税を引き上げる方針だが、これが続いた場合、PlayStation関連製品の米国における価格が引き上げられる可能性があるようだ（CNET、Sputnik、Slashdot）。PlayStation関連製品はほとんどが中国で製造されているという。

この内容は31日にThe Wall Street Journalが報じたもので、ソニーの十時裕樹専務CFOの発言が元になっているという。同氏は「関税の引き上げは最終的に米国経済に損害を与えると考えている」と発言。価格上昇分の回収方法は決まっていないが、消費者が一部を負担する可能性があるとしている。

十時裕樹専務が警告した価格の引き上げが、ゲーム機本体のみを意味するのか、それとも中国で製造されたアクセサリーなども含むのかについては不明。先月、ソニー、マイクロソフトおよび任天堂は、ゲーム機への関税はイノベーションを阻害し、消費者に害を与え、雇用を脅かすとする内容の書簡を米国政府に送付している。

Linuxカーネルにおけるフロッピーディスクドライバのメンテナンスが今後なくなる可能性があるようだ（ZDNet Japan）。

Linuxカーネルへのコミットログによると、今後フロッピードライバのメンテナンス担当者がいない状態（orphaned）になる模様。なお、すでに物理的に動作するフロッピーのハードウェアを探すのは困難で、現在販売されているものはレガシーなドライバを使わないUSBベースのものになっているという。