Appleは20日、15インチMacBook Proバッテリー自主回収プログラムを開始した(プレスリリース)。

対象は主に2015年9月から2017年2月の間に販売された15インチMacBook Pro(Retina, 15-inch, Mid 2015)で、バッテリーが過熱して防火安全上の問題が発生する(つまり発火する)可能性があるとのこと。該当モデルの場合はシリアル番号を自主回収プログラムのページで入力すれば対象かどうかを確認できる。自主回収プログラムの対象になる場合、Apple正規サービスプロバイダまたはApple直営店、Appleサポートで修理を依頼すれば無償でバッテリー交換が行われる。

ソフトバンクグループ会長の孫正義氏が台北で開催されたDIGITIMES主催のフォーラム「G2 and Beyond」で登壇し、子会社ArmのHuaweiとの取引停止は自分が命じたものではないことを明言した(DIGITIMESの記事、 動画)。

一連の発言は鴻海集団の郭台銘(テリー・ゴウ)氏との対談で、客席からの質問に答えたものだ。特に中国では孫氏がArm製品の中国への出荷を止めたと思われているが、まったくの誤解なのだという。孫氏はArmの日々の運営にかかわってはおらず、Arm側からHuaweiとの取引に関する意見を求められたこともなかったため、新聞で初めてArmの決定を知って驚いたとのこと。

孫氏によれば、ArmはHuaweiとの提携を打ち切ったわけではなく、各製品が米国による輸出制限の対象となるかどうかを確認している最中だという。輸出制限の対象となる米国産のコンテンツ25%以上というのが技術者の数なのか、知的財産の数なのかといった点がまだはっきりしないが、Armは英国ベースの企業であるため、多くは問題なく出荷できると考えているそうだ。Armは米国の法律に従う一方で、Huaweiとの関係を継続できることを望んでいるとのことだ。

Microsoftがコンピュータ教育ソフトウェアや教育キットなどを手がけるKanoと共同で子供向けの自作ノートPCキット「KANO PC」を発売する。価格は299.99ドル（ギズモード・ジャパン）。

OSはWindows 10 Sで、ディスプレイは11.6インチ（タッチ操作対応）、CPUはATOM x5-Z8350（1.44GHz、クアッドコア）、メモリは4GB、ストレージは64GB。無線LANやBluetoothにも対応する。対象年齢は6歳以上だそうだ。

PCのハードウェア構造を学べるだけでなく、プログラミングや音楽制作、アニメーション制作、ゲーム制作などを学べるアプリケーションも含まれているという。

なお、本キットは米国およびカナダ、英国のみでの発売になるようだ。

Anonymous Coward曰く、

徳島工業短大と阿南工業高専のチームが、竹粉を燃料として利用できる「竹粉エンジン」を開発した（SankeiBiz、朝日新聞日刊工業新聞、竹粉を利用した発電用バイオ・ディーゼル・エンジンの研究）。

このエンジンは放置された竹林を活用する目的で開発されたもので、竹を約0.1mmサイズの粉末にしたものと軽油を燃料として動作する。現在は軽油2割、竹粉8割の割合で軽油が必要だが、今後は軽油の量を1割まで減らすことを目標としているという。

headless曰く、

MicrosoftがPCのキーボードにOffice専用キーの追加を検討しているらしい（The Verge、Windows Central、Softpedia、WalkingCat氏のツイート）。

WalkingCat氏がTwitterに投稿したアンケートページの画像によると、Windows 10 May 2019 Update（バージョン1903）でOfficeキーを搭載するキーボードのテストが（社内で）行われていたようだ。Officeキー＋O/T/W/X/P/D/N/Y/Lというキーボードショートカットを試したかどうかという設問もみられるが、割り当てられている機能に関する記載はない。別の設問ではアプリケーション間をまたいだ操作や複数ステップを要するタスクといったキーボードショートカットの提案を求めており、ドキュメントを共有するキーボードショートカット「Officeキー＋S」が例として挙げられている。

Microsoftが「Holgate Low」「Holgate Mid」というコードネームの新しいキーボードを開発しているという情報が出ており、複数キー同時押しが必要な操作を改善するFixSurfaceKeyboardプロジェクトではMay 2019 Updateをインストールしたらドイツ語キーボードレイアウトでアクションセンターキーを押すとOfficeアプリが起動するようになったという報告も出ているが、Officeキーとの関連は不明だ。

スラド読者の皆さんはOffice専用キーの追加について、どう思われるだろうか。

Anonymous Coward曰く、

「Samsung Support USA」Twitterアカウントが突然同社のスマートテレビ「QLED TV」でウイルススキャンを実行することを推奨する投稿を行ったそうだ。この投稿ははなぜか月曜日の朝に削除されているが、内容としては次の通り。

コンピュータをウイルススキャンして、マルウェア対策をすることは重要です。これは、QLED TVがWi-Fi経由でインターネットに接続されている場合にも当てはまります。数週間ごとにウイルススキャンを行うことで、テレビに対して悪意のあるソフトウェアが攻撃されることを防ぐことができます

あえてOSによる自動スキャンではなく、手動のウイルス・スキャンの手段を説明した理由については不明だという。SamsungはCNETの問い合わせに対し、「このビデオは顧客の教育および所有者のトラブルシューティング用に用意されたものだ」と回答したという（CNET、Slashdot）。

SamsungのスマートTVでは手動でウイルススキャンを実行する機能が備えられているそうで、この機能は設定画面から呼び出せるという。

Anonymous Coward曰く、

毎日570万人の利用者がいるというニューヨーク市内の地下鉄では、現在でもOS/2を使ったシステムが動いているそうだ。

1990年代初頭にリリースされたOS/2は消費者市場では失敗したが、頑強なことから産業システムや企業システムでは長い間、使われ続けているという。ただ、ユーザーが直接触れるようなシステムでOS/2が使われているわけではなく、地下鉄に関連するさまざまなシステムとデータベースが稼働するメインフレームを接続するために使われているとのこと。

地下鉄の運営を行っているMetropolitan Transit Authority（MTA）によると、このシステムの変更には多大な費用がかかるため、OS/2の更新については諦めることにしたという（Tedium、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

地熱エネルギーはおそらく過小評価されている。米国エネルギー省が最近発表した「GeoVision」レポートによると、風力、太陽光、水力エネルギーと同様に地熱エネルギーを活用すべきだという。レポートによると、探査および掘削技術の改善によって従来の熱水資源の発電量を2倍に増やせるほか、地下深くの熱い岩石を活用する強化地熱システムには成長の余地があるとしている。

強化地熱システムのみでも2050年までに年間45ギガワットの電力を生産可能。さらに一般的なプラントに地熱システムを追加すれば、年間60ギガワットまで増やすことができる。これは現在の地熱発電の26倍に相当するとしている。また、今後天然ガスの価格が上昇し、強化地熱システムの競争力が高まった場合、その2倍の120ギガワットまで発電力を伸ばせる可能性がある。これは、米国で予測されている2050年の総発電量の16％になるとしている。

24時間安定した発電ができる点も風力や太陽光などの再生可能エネルギーとは別のメリットであり、冷暖房向けの活用方法も指摘されている。伝統的な地中熱ヒートポンプは2050年までにこれまでの14倍の2800万世帯まで増加すると予想され、全国の住宅需要の23％を占めると推定されている。一方で投資の効率化や土地利用の認可制度の改善などについても指摘されている（Ars Technica、ThinkGeoEnergy、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

家具量販店IKEAがブルガリアで「Designed for apples」（リンゴ向けデザイン）と題したおろし金の広告画像を制作したそうだ。このデザインはまるでAppleが先日発表した新型「Mac Pro」を思わせるとして話題になっている。（Cult of Mac、気になる、記になる…）

リンゴ用（designed for apples）とキャッチコピーが打たれ、白系グレーの背景に余白を大きくとったデザインは、どことなくAppleの広告を思わせる。その製品名は「iDEARISK grater」と、敢えて小文字で始められている。そしてお値段は3レヴァ99ストティンキ（250円ほど）と大変にお安い。

なお商品紹介によれば、特にリンゴ用というわけではなく、チーズやキュウリをおろすのに使えるようだ。日本での販売価格は499円。

nemui4曰く、

明治大学の研究者らが、食べ物の味を変えることができるという手袋型デバイスを開発した（Seamless、PC Watch、明治大学のプレスリリース）。

これで薄味でも加味できるか、別の味を体現させられるのでしょうか。

このデバイスは手袋に触れた食べ物や金属製の食器を介して舌に電流を伝えることで「電気味覚」を与えるというものだそうだ。すでにフォークなどの食器を使って電気味覚を与える装置は開発されているが（過去記事）、今回開発されたデバイスは手づかみで食べる場合でも電気味覚を与える点が新しいという。

なお、電気味覚は人によって体感する味が変わるそうで、「金属の味や塩味、酸味、苦味を感じることが多い」という（FUTURUS）。

経済産業省が現行の再生可能エネルギー固定買い取り制度を終了させ、新たな制度を作ることを検討しているという（共同通信、毎日新聞、読売新聞、朝日新聞）。

固定価格買い取り制度では、電力会社が政府が決めた価格で再生可能エネルギーによる発電を行う事業者から電力を買い取ることを保証していた。しかし、この買い取り価格は高めに設定されており、その費用の一部は消費者に「再エネ賦課金」として転嫁されている。再生可能エネルギーの買い取り量が増えるにつれてこの再エネ賦課金が増加していることが問題とされていた。

新制度では発電した電力を市場で取引することとなり、販売価格は原則として変動する形になるようだ。いっぽうで市場価格が基準以下になった場合はその差額を政府が補填するという。

Anonymous Coward曰く、

AMDが6月10日、第3世代Ryzenのラインナップを発表した。2019年5月にラインナップはすでに発表済みだったが、今回のサプライズとして16コア/32スレッドの「Ryzen 9 3950X」を追加発表している（マイナビニュース）、「Ryzen 9 3950X」は9月に発売予定で、価格は749ドルになる。

5月に開催されたComputex 2019では、6コア/12スレッドのRyzen 5 3600/3600X、8コア/16スレッドのRyzen 7 3700X/3800X、そして12コア/24スレッドのRyzen 9 3900Xが発表されていた。

第3世代Ryzenは2枚のCPUチップレットと1枚のI/Oチップレットを組み合わせた構成が可能で、CPUチップレットには1枚あたり8コア実装ができるなことから、16コア製品も存在するのではないかと期待されていた。

Microsoftが据え置き型の次世代ゲーム機「Project Scarlett」を2020年末に発売すると発表した（ファミ通.com、GAME Watch、4Gamer、CNET Japan）。

CPUはAMDの「Zen 2」ベースのもの、GPUはAMDの「Navi」ベースのものを採用。メモリはGDDR6で、リアルタイムレイトレーシングにも対応する。ストレージはSSDベースになる。8K解像度や可変リフレッシュレートにも対応するという。

Anonymous Coward曰く、

5月20日、産業技術総合研究除（産総研）が「薬品処理と低温加熱だけでダイヤモンド基板の原子レベルの接合を可能に」との発表を行った。ダイヤモンド基板をシリコン基板と直接接合する技術を開発したという内容で、これによって比較的低い温度での加熱処理でダイヤモンド基板を接合できるようになり、高品質なダイヤモンド半導体の製造が期待できるという（PC Watch、EE Times Japan）。

人工ダイヤモンドを使ったダイヤモンド半導体は現在主流のシリコンを使った半導体と比べて特性に優れるものの、まだ実用化には至っていない。しかし、研究開発が進んだ結果実用化への道は見えつつあるそうだ（日経新聞）。

ダイヤモンドは熱伝導性が高く、硬くて熱や電気にも強いという特性がある。そのため、たとえば電力制御系の半導体においてはシリコン製の半導体の約30分の1の薄さで同じ電圧に耐えられ、小型化できるという。また、1万アンペア以上の大電流を扱える半導体素子や、温度が上がるほど発光効率が高まるLEDなども期待されている。

産業技術総合研究所によると、すでにダイヤモンド半導体の原理検証は終えており、2030年ごろには小さくて高性能で、宇宙などの過酷な環境でも使える「究極の半導体」が実現する可能性があるという。

Anonymous Coward曰く、

すでに倒産したアイディックという企業が販売していた「省電王」なる装置で発火事故が起きているという。そのため消費者庁が注意喚起を行っている（家電Watch、製造元のタムラ製作所の発表）。

省電王がどのような原理の製品かは不明であるが、時代としては「節電器」ブームだったころの製品だ。今回の呼びかけでは撤去費用が掛かるため、有用な製品であったことを願いたい。

また、節電器商法が下火になってからは、JIS規格の許容範囲最大まで電流を流し、電気の基本料金を節約する電子ブレーカーを積極的に販売している業者が見受けられる。以前は有効であったケースも多かったと思われるが、スマートメーターへの切り替えが進んだ現在でも積極的に販売している業者には疑問を感じる（信頼の業者選び　電子ブレーカー詐欺に注意！）。

今回問題となった「省電王」はブレーカーなどが設置された分電盤付近に設置して使用する変圧器の一種で、「物理的安定使⽤期間」は20年とされている。