ニュージーランド国立水・大気圏研究所(NIWA)のヒョウアザラシ研究者がヒョウアザラシの糞の中からUSBメモリーを発見し、持ち主を探している(NIWAのニュース記事、 NIWAのツイート、 Ars Technicaの記事、 Mashableの記事)。

この糞は2017年11月から研究所の冷凍庫に保管されていたもので、ヒョウアザラシ研究者にとっては黄金並みに貴重なものだという。3週間前にボランティアが解凍し、ヒョウアザラシの食べたものの痕跡となる骨や羽毛、海藻などを漉し取る作業を行ったところ、USBメモリーが出てきたそうだ。

USBメモリーの状態はそれなりに良かったため、研究者はどこから来たのか調べるため2週間ほど乾かして中を確認した。しかし、持ち主を示す情報はなく、アシカなどの写真や動画が保存されているだけだったという。カヤックに乗った人が撮影したとみられる動画も含まれているが、人物は写っていない。

NIWAでは持ち主を探すとともに、USBメモリーを返してほしければ代金をヒョウアザラシの糞で支払うよう求めている。

ブラジル・ペルナンブコ連邦大学と米ミシガン大学の研究グループが人気IoTデバイスのコンパニオンアプリを調べたところ、半数が通信を暗号化していないか、暗号鍵をハードコードしていたそうだ(論文アブストラクト、 The Registerの記事)。

IoTデバイスの多くはスマートフォンから操作できるよう、コンパニオンアプリを提供している。IoTデバイスの脆弱性はファームウェアを解析することで調査できるが、実機を入手する必要があるため多数のデバイスを調査するのは困難だ。一方、アプリストアから無料で入手できるコンパニオンアプリの調査は容易だ。同一メーカー製品ではコンパニオンアプリを共有することが多いので、効率よく調査を行うことができる。 

研究グループはAmazonでIoTデバイス売り上げトップ100からWi-FiまたはBluetoothでの通信に対応した96製品を抽出し、対応するAndroid版のコンパニオンアプリ32本を調査している。このうち10本が通信を暗号化しておらず、6本が暗号鍵をハードコードしていたという。これら16本で37製品に対応する。なお、調査ではネイティブコードを除外しているため、他のアプリでも暗号鍵がハードコードされている可能性が指摘されている。

以上はアプリのみの分析だが、うち5製品については実際に購入して通信内容も含めて分析し、エクスプロイトによる任意の操作に成功している。5製品はWi-Fiを使用するスマートプラグ/電球/赤外線リモコンという条件で絞り込んだ中からランダムに選択したもので、対応するコンパニオンアプリはTP-LinkのKasa for Mobile(現在の名称はKasa Smart)、Lifi LabsのLIFX、BelkinのWemo、Broadlinkのe-Controlの4本となる。研究グループは論文公開前に各メーカーへ脆弱性を伝えたが返答はなく、修正された様子もないとのことだ。

2019年2月1日、日本とEUの間での経済連携協定（EPA）が発効した。これによって日本からEUへの工業製品の輸出について、100％の関税撤廃が達成されたが（財務省関税局による資料PDF）、これによって日本から欧州に輸出されるビデオカメラの関税も撤廃された。その影響で、今後は長時間の動画撮影が可能なデジタルカメラが増える可能性があるという（ギズモード・ジャパン）。

今まで、欧州では「解像度800×600ピクセル以上」「フレームレート23fps以上」「連続録画時間30分以上」での動画撮影機能を持つデジタルカメラについてはビデオカメラとして関税が適用され、一時は最大10.5％の関税が課せられていた（JETROの関税に関する資料PDF）。これらの税率は徐々に引き下げられていたが、今回のEPA発効によって日本製デジタルカメラへの関税は完全に撤廃されることとなった。これによって、今後は30分以上の撮影が可能なデジタルカメラが増加するのではないかと見られている。

日本HDD協会によると、2020年には金額ベースではSSD市場がHDD市場を超えると見られているそうだが、記憶容量あたりのコストは2023年でもSSDはHDDの7.7倍で、SSDの記憶容量あたりコストがHDD並みになることは容易ではないという（PC Watch）。

理由としては、HDDの1台あたり記憶容量が以前増加しつつあることが上げらている。もちろんSSDの1台あたり記憶容量も増加しているが、HDDの方が増加ペースは早いという。

あるAnonymous Coward曰く、

秋葉原というにはちょっと御徒町寄りな場所にある、電子部品や独自の電子工作キット販売を手がけるaitendoはここ長らくタレ込み子のアキバ巡回ルートの定番で、ちょくちょく要りもしないパーツを買ってみたりなんてことを楽しませてもらってるお店なんだが、Webサイトトップで組み立てキット「ZK-80組み立てキット」の取扱を開始したことがバーーンとWebブラウザに表示される訳なんだが、そこの写真がおいおいーーーーーーーーーということなんでタレ込んでみる。

写真はあくまでもイメージですっということなんでしょ、そうなんでしょ、そうだよね。68互換でも搭載してるんなら……。ちなみに価格は3,500円。ハンドアセンブルして16進テンキーで入力してrunするTK-80なみの仕様。

ZK-80はピコソフトが開発した TK-80の互換機で、Microchip社のPIC32MXを使ってTK-80を再現しているという。そのため、TK-80と完全互換ではないという。

あるAnonymous Coward曰く、

昨今人気のいわゆるスマート電球を分解調査したところ、内部ストレージには無線LANのパスワードなどが全く暗号化されず保存されていたという（TechCrunch）。

また、データをクラウドに送信する際に使われる秘密鍵に簡単にアクセスできてしまうような製品もあったという。こういった問題はスマート電球だけに限るものではなく、「IoTデバイスの9割はセキュリティを考慮せずに開発されている」とも指摘されている。

shesee曰く、

半導体大手のルネサスエレクトロニクスが、従業員の5%にあたる最大約1000人の人員削減をするとのこと（共同通信）。

国内市場の縮小に対応といっても、車載向け半導体以外でのご活躍はあまり聞かないので、米中貿易戦争による景気後退を見込んでいるのだろうか。

がじぇるねがリストラされないことを祈る。

SSDの値下がりが続いているそうで、特売などでは容量120GBの製品が税込み2,000円以下で、960GBのSSDが1万円前後で販売されるケースもあるようだ（AKIBA PC Hotline!、AKIBA PC Hotline!の別記事）。

セール品以外でも、昨今では128GBのSSDは安いものであれば3000円前後で購入可能となっているようだ。なお、昨年9月には「120GBで2980円」で激安SSDとされていた（ITmedia）。

2月9日、秋葉原・東京ラジオデパート地下1階に、「秋葉原最終処分場」なる店舗がオープンする模様（@ta_i7氏のTweet）。

ユニークな品揃えで知られる「家電のケンちゃん」による店舗のようで、「壊れたパソコンやジャンク品の買取と販売」を行うとのこと。

headless曰く、

ジョンズホプキンス大学などの研究グループが火星探査車Curiosityのデータを用いてゲールクレーターからシャープ山裾野の重力を測定し、岩盤の密度を推定している（NASAジェット推進研究所、論文要旨、Register、SlashGear）。

Curiosityが探査の対象とするシャープ山はゲールクレーターの中にあり、クレーターの底からの高さは5km。頂上はクレーターの縁よりも高くなっている。Curiosityはシャープ山裾野の地層が露出した部分を探査しているが、ゲールクレーターの堆積岩がどのようにして堆積し、その後浸食されていったのかについてははっきりしていない。そのため、ゲールクレーターは一時完全に堆積岩で埋まっていたが、その後の強い浸食でシャープ山の地形が生まれたという意見と、ごく一部だけが埋まっていたという意見で議論が続いている。

本研究の目的は重力の測定により、ゲールクレーター地下の構造を知ることだ。ただしCuriosityは重力計を装備していないため、研究ではナビゲーションに用いられる加速度計からSol 60～1743に取得した700件以上の測定値を使用している。加速度計は重力計と同様のデータを取得可能だが、地球上で用いられる重力計と比較すると大幅に精度が低い。それでも加速度計をキャリブレーションすることで、アポロ17号で月面の重力測定に使われた重力計と同程度の精度を実現したそうだ。

その結果、ゲールクレーターの堆積岩の密度は予想よりも低く、比較的多孔性であることを示す1立方メートルあたり1680±180 kgだったという。数キロメートルの深さがあるクレーターの縁まで堆積岩で埋まっていたことがあるとすればクレーター底部の岩石は密度がもっと高いはずであり、この説は否定されるとのことだ。

Intelは1月31日、暫定CEO兼CFOのロバート・スワン氏が取締役会で新CEOに指名されたことを発表した(ニュースリリース、 抄訳、 VentureBeatの記事、 The Registerの記事)。

スワン氏は2016年からIntelのCFOを務めており、昨年6月にブライアン・クルザニッチ氏がCEOを辞任して以降は暫定CEOを兼任していた。新CEOについては内部および外部からの候補者選定を進めていたが、暫定CEOとしての活躍を含め、スワン氏がIntelを次の時代の成長に導くリーダーにふさわしいと判断したとのこと。スワン氏はIntelの取締役にも選出された。CFOについては財務担当バイスプレジデントのトッド・アンダーウッド氏が暫定CFOを務め、内部および外部から候補者を選定するという。

しかし、投資家らはIntelが直面する競争のさまざまな難題を解決する外部のCEOを期待していたようで、発表後にIntelの株価は1%近く下落したとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

ドイツ政府が、2038年までに石炭火力発電を全廃するで同意したそうだ（日経新聞、ロイター、NAA Europe）。

ドイツは自国内に豊富な褐炭を有しており、世界最大の褐炭産出国だ。近年依存度は下がっているものの、全エネルギーの35%を石炭、褐炭に頼っている状況での決断となる。これには、廃止に伴う国内産業や雇用への手当となる総額400億ユーロ（約5兆円）の支援も検討されているそうだ。これによりドイツは気候変動目標を確実に達成できる見込みだという。

日本でも、石炭火力の新設計画において、中止やほかの燃料への転換が相次いでいる。まず先月12月27日には、中国電力とJFEスチールが計画していた石炭火力建設計画が撤回、LNGへの転換検討開始を表明、（リリース、日経新聞）今月27日には、東京ガス、九電、出光などが計画していた新設火力発電を石炭からLNGに変更すると報じられた。（共同通信、日経新聞）これにより、スラドでも以前話題になった東京湾岸の石炭火力新設計画3つのうち、2つが中止・転換となり、残りの東電中電の合弁会社が手がける開発も環境相より再考を促す意見書が出ている。

計画転換の理由については、いずれも直接的には環境問題ではなく「採算性が見込めないため」としており、環境汚染は最も酷いが安い電力というイメージのあった石炭も、経済性の利点が薄れ、新設計画は難しい状況に陥っている。

一方の日本政府はインフラ輸出の柱として原発とならんで新世代のクリーンな石炭火力を推進してきた。しかし、それらは環境保護の高まりから、ESG投資の基準に照らし合わないとして、欧米の大規模投資家や銀行からの資金援助が得られないなど逆風が吹いている。日本政府は新たな技術によって、原発も石炭火力もクリーンになっているとし、輸出で途上国のCo2削減に貢献できるとしているが、今度は採算性の方から疑問符が付いた格好だ。原子力発電も同じく採算性から撤退が相次ぎ案件の全て失っている。さらに原発や石炭火力は始動が遅く、出力調整も難しい事から、再生可能エネルギーが中心となる時代を見据えて合わないと言う指摘もある。

その一方で、オーストラリアで褐炭を使いCO2フリーの水素を作る計画も進んでいる。今後どのように推移していくだろうか。

日本HPが1月29日、同社の3DプリンティングソリューションをJVCケンウッドが採用することを発表した。JVCケンウッド製品の一部の部品を3Dプリントで製造するという。また、生産終了となった製品の補修部品を3Dプリンタで製造することも検討しているそうだ（AV Watch、ASCII.jp）。

まずはJVCケンウッドの医療用カメラ部品で3Dプリンタによる製造を導入するとのことで、従来工法では製造が難しい複雑な構造を実現でき、機能改善とコスト削減ができるという。

あるAnonymous Coward曰く、

ビル・ゲイツ氏が原子力発電ビジネスに興味を持っていることは以前より報じられている。氏は「進行波炉」と呼ばれる原子力発電技術を手がけるTerraPowerに出資しており、地球の気候変動に対処するには原子力発電が重要だと主張しているそうだ（SFGATE、GIGAZINE、Slashdot）。

進行派炉は劣化ウランを使用し、長期にわたって燃料交換が不要という特徴がある（過去記事）。こういった次世代原子炉による発電は24時間利用可能で、気候変動にも十分対処できる理想的なエネルギー源だとし。事故のリスクは技術革新によって解決できるとしている

The Washinton Postによると、ゲイツ氏は自身が設立した研究企業TerraPowerへ個人的に10億ドル（約1100億円）を投資、さらに民間資金で10億ドルを調達する予定。さらに、ゲイツ氏は民主党・共和党両党の議員と会い、原子力の必要性を説得。その甲斐あってか、進行波炉や小型の原子炉を開発するために必要な予算として2億2100万ドル（約240億円）が承認された模様。

taraiok曰く、

Raspberry Piの産業向けモデル「Compute Module 3+」が発表された（VentureBeat、theINQUIRER、Slashdot）。

DDR2 SODIMMと同じ形状をした基板上にSoCやメモリなどを搭載したモデルとなる。既存製品であるComputer Module 3の後継モデルに当たり、フォームファクタ、電気的互換性、価格を維持しつつ機能を向上させている。CM3+には、ストレージを内蔵していない「Lite」、および8GB、16GB、32GBのeMMCフラッシュストレージを搭載した4種類のバリエーションが用意されている。価格はLiteが25ドル、8GB版が30ドル、16GB版が35ドル、32GB版は40ドル。

CM3+は2台のカメラと2台のディスプレイを接続可能で、さらに追加のGPIOをサポートしているなど多くのインターフェースを持つ。プロセッサは昨年登場したRaspberry Pi 3B+と同じくBroadcomのBCM2837B0だが、電源の制限から動作クロックは、3B+で使用されている1.4GHz版ではなく、1.2GHz版に落とされているという。メモリは1GBのLPDDR2 RAMを搭載、動作可能な環境温度は-20℃〜70℃とのこと。