MAMEプロジェクトではアーケードゲームのROMダンプを使用しているが、プロテクトにより正確な読み取りが不可能な場合、パッケージを開封(decap)してマスクROMのダイ表面から直接ビットを読み取るといった作業も行っているそうだ(Ars Technicaの記事)。

作業では初めにパッケージを硝酸で溶かしてアセトンで洗浄する。この工程を繰り返してダイが露出したら、100倍以上の拡大写真を撮影して読み取りに使用するといったものだ。ただし、作業には時間がかかる上、高価な機材が必要であり、危険も伴う。そのため、以前は寄付を募って写真撮影までの工程を外部に委託していたそうだ。この試みは着実に成果を上げていたが、2015年に委託先の人物が希少なチップを持ったまま行方をくらましてしまい、いったん中断することになる。

この作業は現在、CAPS0ff プロジェクトが担当しており、資金の調達からチップの入手・開封、読み取りまで行っている。データの読み取りには画像認識を使用しているが、最近開封したチップの中に画像認識がうまくいかないものがあり、分割したダイの拡大写真から目視でデータを読み取るという作業をクラウドソーシングで実施したとのこと。また、EPROMのプロテクトを無効化して読み取るといった作業も行っているようだ。

米運輸保安局(TSA)は26日、手荷物として旅客機の機内に持ち込まれる電子機器について、米国内の空港における保安検査強化の方針を発表した(プレスリリース、 Consumeristの記事、 Ars Technicaの記事、 The Vergeの記事)。

現在、一般の保安検査レーンではノートPCをバッグから取り出してX線検査用トレイに載せることを求めているが、新しい保安検査基準では携帯電話よりも大きなすべての電子機器を取り出してX線検査トレイに載せる必要がある。機内持ち込み可能な物品については変更されない。

新基準による保安検査はロサンゼルス国際空港など10空港で既に実施されており、その成果を踏まえて米国内の全空港に今後数週間から数か月かけて拡大する計画だ。TSAでは旅行者に対し、スムーズに電子機器を取り出せるよう事前にバッグを整理しておくことを推奨している。なお、手順が変更されるのは一般の保安検査レーンのみで、事前チェックにより保安検査を簡略化するTSA Pre✓のレーンには適用されないとのことだ。

米Western Digital（WD）が、1セル当たり4ビットの記録を実現したフラッシュメモリの開発に成功したと発表した。64層の3D NAND「BiCS3」向けの技術で、より高密度なデータ記録が可能となる。2018年中の量産が予定されているとのこと（PC Watch、EE Times Japan、日刊工業新聞）。

現在商品化されている製品では1セルあたり最大3ビットの記録が主流だった。この技術を利用することで、性能の劣化無しに1チップあたり768ギガビットの記録を実現できるという。また、東芝がこの技術を利用した1.5TBの記録容量を持つ製品のサンプル出荷を行うそうだ。

あるAnonymous Coward曰く、

トヨタ自動車が、「全固体電池」を採用した電気自動車を2022年にも発売すると報じられている（中日新聞）。

この話の根拠は、昨年3月に発表された「全固体電池」の開発、つまり液体電解質より性能が上の固体電解質の開発（発見）であり、今回のトヨタの発表は製品化を5年後にする目途を立てた、というもの。肝心の電池の話はNature Japanのインタビューを中継掲載しているハフィントンポストの記事が詳しい。

要約すると、2011年にはLi₁₀GeP₂S₁₂という固体電解質を開発していたが、性能が低い上にレアメタルのゲルマニウムを含んでいたので、製品化できるレベルではなかった。その後、Geの代わりにSiやSnでもなんとかなることが分かったが、性能はさらに落ちてしまった。ところが、不純物が多い時に性能が予想よりも上であることに気付き、色々試すと、その不純物はClで、比率もLi_9.54Si_1.74P_1.44S_11.7Cl_0.3で性能ピークと特定された。なぜClがよいのかはよく分からない。この新しい固体電解質は「イオンが固体の中をあたかも液体の中を流れるかのように動き回れる物質」であり、室温でのイオン伝導率25mScm^-1は現在のリチウムイオン電池の有機電解質（液）の10mScm^-1を上回り、数分でフル充電が完了するほか、出力特性でも急速充放電が可能なキャパシタより優れている。

欠点として、「電池として量産した場合の負極側の安定性」が挙げられている（直接関係ないが、「環動高分子の利用によるLiイオン電池用Si負極の高寿命化」は負極の安定性による電池寿命の話）。

また、産総研が2月に発表したプレスリリースでは、「硫化物固体電解質は大気暴露により毒性が高い硫化水素ガスの発生が懸念されるのに対して、酸化物固体電解質は化学的安定性が高く」と、暗にトヨタ方式の固体電解質の市場投入を批判しており、どういう方向性で今回の発表に繋がるトヨタの電池が試作されたのか興味深い。

USB 3.0 Promoter Groupが、USBの新規格「USB 3.2」規格についてのアナウンス（PDF）を行った。最終ドラフト段階となっており、9月に正式リリースの予定（PC Watch）。

ケーブルは既存のType-Cケーブルのままで、2レーンの利用が可能になる。従来は1レーンしか利用できなかったため、単純に通信速度は2倍となり、2GB/s以上のデータ転送レートが実現可能だという。

Facebookが、スピーカーやマイク、ディスプレイ、GPS、電話機能などを組み込める「モジュール式」のハードウェアの特許を出願しているという（Business Insider Japan）。

Googleは以前モジュール式携帯電話「Ara」を開発していたが、2016年9月に中止されたことが報じられていた（過去記事）。Ara開発チームの主要メンバーの多くが現在Facebookに在籍しており、そのチームが特許出願に関わっているという。

あるAnonymous Coward曰く、

電力中央研究所の試算によると、再生エネルギー買取費用の累計が2050年度には94兆円となる見込みだという。2012年にスタートした再生可能エネルギーの全量買い取り制度だが、昨今ではこれによる消費者の負担額が増加、2017年度で年間2兆円に達していることが報じられていた。

一人当たりの負担額の累計は、現時点の人口で計算した場合、一人当たり74万円、2050年の予測人口9,700万人で計算した場合は96.9万円となるため、実際の一人当たりの負担額は累計85万円程度であろうか。

94兆円は再生エネルギーの割合が22%から24%を達成した場合の試算であり、再生エネルギーの割合の増加が伸びない場合は国民負担は減るし、逆なら増えることになる。現時点での再生エネルギーの割合は5%弱のため、この予測に従うといずれ月々の再生可能エネルギー発電促進賦課金は今の4倍ほどになる可能性がある。

なお資源エネルギー庁の皆様にご負担をお願いする理由によると、「再生可能エネルギーの普及は地球温暖化対策、日本を支える新たな産業の育成などの観点から、日本全体とって大切なことです。大きな可能性をもった再生可能エネルギーが私たちの暮らしを支えるエネルギーの一つになることを目指して。本制度へのご理解をお願い申し上げます。」とのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

屋内でペダルを漕ぐ運動を行える「フィットネスバイク」と事務机を一体化させた製品「エクササイズデスク」が発売された（PC Watch、プレスリリース）。

「オフィスワーカーの健康増進貢献を狙った製品」だそうで、事務作業などをしながらペダルを漕ぐ運動ができるという。価格は税別79,000円前後になるようだ。

# あとはペダルを漕いで生まれたエネルギーで電力供給ができるようになればエコ的にも最強

オフィスでの利用だけでなく、室内でゲームやネット閲覧をしながら運動する、といった使い方も考えられるという（4gamer）。

あるAnonymous Coward曰く、

Microsoftが開発中の複合現実（Mixed Reality、MR）デバイス「Hololens」の次世代モデルでは、独自の専用チップが搭載されるようだ（VRInside、Bloomberg、Slashdot）。

搭載されるのは画像認識や音声認識などの処理を行うプロセッサで、今までクラウドに送信して処理させていたようなタスクをデバイス内でリアルタイムに実行できるようになるという。

Essentialは21日、出荷の遅れているEssential Phoneを数週間のうちに届けられるとするアンディ・ルービン氏の声明をFacebookとTwitterに投稿した(BetaNewsの記事、 9to5Googleの記事、 The Registerの記事)。

ルービン氏によれば、Essential Phoneは現在認証を通しているところであり、米国および各国で複数のキャリアがテストを行っているという。皆さんもEssential Phoneが手元に届く日が待ち遠しいと思うが、自分も皆さんに届ける日が待ち遠しいとしたうえで、数週間のうちに皆さんの手元に届くのは確実だと述べている。

Essential Phoneについては、欧州や日本でのリリースも計画されており、英国のキャリアと端末の提供について話し合っているとFinancial Timesが17日に報じている(Googleキャッシュ)。

EssentialのWebサイトは当初から日本語版も用意されているが、現在のところ予約ページでは米国への出荷分のみ受け付けられている。Essentialが米国での独占販売キャリアを発表した際、会長のニッコロ・デ・マシ氏はルービン氏と孫正義氏の関係を指摘しているが、日本での販路はどうなるだろう。

なお、9to5Googleの別記事ではEssential Phoneへの興味を失ったかどうかを尋ねるWeb投票を今回も実施している。23日夕方時点では「初めから興味がなかった」への得票が半数近い49.66%を占め、「待ちくたびれて別の端末を買うことにした」が22.67%。「現在も興味を失っておらず、買うつもりでいる」という人は21.22%となっている。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

3月から実施されていた米国への直行便での大型ポータブル電子機器の機内持ち込み制限は、テロ組織がバッテリーに爆発物を隠す技術を確立したのが理由とされる。これについてAspen Security ForumでNBCニュースのピート・ウィリアムズ氏と対談した米国土安全保障省(DHS)のジョン・F・ケリー長官が、事前に行った実験や新しい保安検査の技術を説明している(対談テキスト: PDF、 The Registerの記事、 動画)。

運輸保安局(TSA)は連邦捜査局(FBI)などと協力して、実際に2台のデバイスを試作。ケリー氏は爆発物の分量からみて、実際に航空機を破壊できるだけの威力があるとは信じられなかったという。しかし、与圧した本物の航空機を用いて地上で実施した実験では、実際に航空機が破壊されたそうだ。その結果、10空港を出発する9航空会社の運航便について機内持ち込み制限の実施に踏み切ることになる。

ケリー氏は5月、機内持ち込み制限を米国発着の全便に拡大する可能性を示唆したが、6月には保安検査を強化することで制限を撤廃する意向を示していた。7月に入ってDHSの求める保安基準を満たした空港から順に機内持ち込み制限の解除を進め、サウジアラビア・リヤドのキングハーリド国際空港で20日に機内持ち込み制限が解除されたのを最後に機内持ち込み制限は終了した(DHSのファクトシート)。

新しい保安検査の詳細は公表されていなかったが、ケリー氏によればCT技術を使用したものだという。ケリー氏は危険なデバイスを確実に検出できると自信満々だが、「CT」は何かというウィリアムズ氏の質問に答えられず、X線を使用したものだと説明していた。会場に来ていた元TSA局長のジョン・ピストール氏にウィリアムズ氏が話を振ると、ピストール氏は「Computer Tomography (コンピューター断層撮影)」だとあっさり回答。ここでケリー氏はピストール氏を「ナード」と呼び、会場の笑いを誘った。

あるAnonymous Coward曰く、

4月に提供が開始されたWindows 10の「Creator Update」だが、「Clover Trail」世代Atomプロセッサ搭載マシンにインストールしようとすると、「Windows 10 is no longer supported on this PC」（このPCにおいてWindows 10はすでにサポート対象外です）というメッセージが表示されるという（ITmedia、PC Watch）。

Clover Trailは2012年から2013年にかけて発表された、タブレット/スマートフォン向けのAtom CPU。Acerの発表によると、Atom Z2760/Z2520/Z2560/Z2580搭載PCではCreators Updateが利用できず、またもしインストールできてもさまざまな問題が発生するという。Intelが同製品のドライバのサポートを停止していることが原因だそうだ。なお、セキュリティアップデートは今後も提供されるが、それらは2023年1月で終了する予定とのこと。

あるAnonymous Coward曰く、

2015年に一般販売が中止となったGoogleのウェアラブルデバイス「Google Glass」だが、新バージョン「Glass Enterprise Edition」が発表された。一般販売中止時には企業や開発者への提供は継続されるとされていたが、今回発表された新バージョンも業務用向けとされている（GIGAZINE、AFP、CNBC、WIRED、Slashdot）。

作業員などが、両手を作業に使っている状態で情報を参照するといった目的で使用することを想定しており、すでにサードパーティ製のソフトウェアなどもあるそうだ。本バージョンではカメラの高解像度化やバッテリ駆動時間の延長といった強化が行われているとのこと。

headless曰く、

一部の空港を出発する米国への直行便では大型電子機器の機内持ち込み制限が実施されていたが、間もなくすべての空港で制限解除となるようだ（DHSのファクトシート、Consumerist、The Register、Neowin）。

3月に開始された機内持ち込み制限は、中近東や北アフリカなど10空港からの出発便が 対象となっていた。これらの空港では米国土安全保障省（DHS）の求める基準に合わせた保安検査の強化を進め、7月5日にはイスタンブールとドバイ、アブダビで制限が解除されている。続いて6日にはドーハ、9日にはアンマンとクウェート、13日にはカサブランカでも制限が解除された。残るサウジアラビアの2空港のうち、ジッダのキングアブドゥルアズィーズ国際空港では17日に制限が解除されており、リヤドのキングハーリド国際空港でも近く制限が解除されるとみられている。

あるAnonymous Coward曰く、

米国で、入浴中にスマートフォンを使っていた14歳女性が感電死する事件が発生していたそうだ（ギズモード・ジャパン）。入浴中にスマートフォンを充電しながら使っており、それを浴槽に落としてしまったのが感電の原因ではないかと見られている。

同様の事故はモスクワやフランス、イギリスでも発生しているそうだ（CNET Japan）。

なお、人体内部の抵抗値はほぼ一定だが、皮膚については状態によって抵抗値が変化する。皮膚が濡れている状態では乾燥時と比べて抵抗値が大きく低下するため、低い電圧でも感電時の被害が大きくなる。そのため日本においては、人体が著しく濡れている状態での許容接触電圧は25V以下、人体の大部分が水中にある状態の場合の許容接触電圧は2.5V以下とされている。