Jon Peddie Research (JPR)の分析によれば、PC出荷台数の減少が続く中、ゲーミングPC市場は予想よりも速く成長しているそうだ(プレスリリース、 Ars Technicaの記事、 Softpediaの記事)。

ゲーミングPC本体(組み立て済みおよびDIY)やアップグレードパーツ、アクセサリー(入力デバイスやヘッドセットなど)を含むゲーミングPC市場の規模は、昨年初めて300億ドルを超えたという。これはJPRが予想していた金額を約40億ドル上回る。今後、2019年まで年平均6%の成長が続くとJPRでは予測する。

JPRはビデオゲームのプレイ環境にPCが選ばれる理由として、ディスプレイとの距離や豊富なコントローラー、カスタマイズの自由度などを挙げている。2016年の市場規模をセグメント別にみると、エントリーレベルが約67億ドルで22%なのに対し、ミッドレンジは106億ドル(35%)、ハイエンドは130億ドル(43%)。2016年のゲーミングPC市場拡大はミッドレンジ(約30億ドル増)とハイエンド(約23億ドル増)が大半を占めているようだ。地域別ではアジア太平洋地域の成長が他の地域を上回っているが、ハイエンド市場は北米と西欧が上回るとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

2010年ごろから3D映像の再生に対応したテレビが日本でも発売されているが、昨今では3Dに対応するテレビは少なくなっており、大手ではLGやソニーのみが対応製品を発売している状況だった。しかし、この2社もついに3D対応機能の搭載をやめるという（CNET 、GIGAZINE）。

記事には、今回の3DTVはこれで終わりだが、裸眼で立体視できる3Dテレビが出来ればもう一花咲かせるかもとあるが、ゴーグル形TVの高解像化＋コストダウンの方が効くのでは、とタレコミ子は思うのでした。

パイオニアがUltra HD（UHD）Blu-rayの読み出しに対応する世界初の内蔵型BDドライブを発表した（PC Watch）。

UHD Blu-rayはより高解像度/高精細な映像コンテンツを格納できるBlu-rayディスク規格で、4K映像をサポートするほか、HDRやより広い色域に対応するのが特徴。すでにUHD Blu-rayを採用した映像コンテンツや対応プレーヤーは発売されていた。

ただし、Ultra HD Blu-rayの再生のハードルは高いようだ（PC Watchの別記事）。UHD Blu-rayではDRMとして「AACS 2.0」を採用しており、これによる暗号解除のために「Intel Software Guard Extensions（SGX）」と呼ばれる、セキュアなメモリ領域割り当てを行う機能を利用するためだという。そのため、CPUおよびマザーボードがSGXに対応している必要があるそうだ。現時点でSGXに対応しているCPUは第7世代（Kaby Lake）のCore i7もしくはCore i5で、かつマザーボードもSGXに対応している必要があるという。

さらに、外付けディスプレイでコンテンツを視聴するにはディスプレイ出力とディスプレイの両方でHDCP 2.2のサポートが必要だそうだ。これに加えて、SGXはIntelの内蔵GPUを利用するため、現状では外付けGPU経由での出力は行えないという。そのほか、Ultra HD Blu-ray再生に対応するOSはWindows 10のみとのこと。

headless 曰く、

Appleは現行のiOSデバイスにLightningポートを搭載しているが、MacBook/MacBook ProではUSB-Cポートを採用している。9to5Macでは、iOSデバイスでもUSB-Cに切り替えるべきかどうか、読者アンケートを実施している（9to5Mac）。

次期iPadについては、USB-Cを採用すべきだという回答が75%を超えている。このうち、iPhoneもUSB-Cを採用する場合に限るという回答は半数近い。これに対し、Lightningから変更すべきではないとの回答は20%程度。今すぐではないが、いずれ変更すべきだとの回答は5%未満となってる。

12月に実施されたiPhoneでUSB-Cへの移行時期を尋ねるアンケートでは、2017年を選んだのが約30%、2018年が約32%で、それ以降という回答を含めると80%近くがUSB-Cへの移行を要望しているようだ。一方、変更すべきではないとの回答は約19%となっている。

USB-CならApple製品以外ともケーブルなどが共用できるが、USB-CはLightningよりも若干大きい。USB-Cに変更すれば、30ピン端子からLightningに変更された際のような問題を繰り返すことにもなる。また、AppleがLightningのライセンス収入を失うような変更をしないのではないかという見方もあるようだ。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

Raspberry Piは世界で累計1000万台以上が販売されている人気のワンボードマイコンだが、他社もこれに対抗するような製品を多く発売している。このたび、ASUSもこのようなワンボードマイコン製品を発売した（GIGAZINE、PC Watch、Phoronix）。

この製品は「Tinker Board」という名称で、プロセッサはARM Cortex-A17ベース（1.8GHz）のRockchip RK3288でメモリは2GB（DDR3）、有線LAN（ギガビットイーサネット）、Bluetooth 4.0、IEEE802.11b/g/n対応無線LAN、USB 2.0ポート×4、microSDカードポート、HDMI2.0ポート、S/PDIFなどを搭載。Debianのカスタマイズ版がプリインストールされているとのこと。販売価格は73ドル（約8400円）だそうだ。

過熱・炎上トラブルが多発したGalaxy Note 7のトラブルの原因については、ハードウェア構造に問題があったという説やソフトウェアに問題があったという説などさまざまな噂が流れていたが、このたびSamsungが問題はバッテリーの欠陥によるものだという見解を示したという（ロイター、ITmedia）。

Galaxy Note 7のバッテリーは2社が供給していたが、うち1社のものはその外装サイズが本来必要となるサイズよりも小さかったため電極に想定外の変形が発生していたという。また、もう1社のものは製造上の欠陥で正極が負極に近づいていたり、適切な絶縁が行われていないといった問題があったという。

あるAnonymous Coward 曰く、

中国のエネルギー規制当局が、建設を予定していた石炭火力発電所104カ所の建設計画を停止すると発表した（Reuters、大紀元、Slashdot）。計画停止された発電所の総発電力は120GWと推定されている。

中国における総発電量の7割以上は石炭火力発電によるものだそうだが、石炭火力発電は大気汚染の原因の1つともされている。しかし、大紀元によると石炭火力発電所の建設計画停止は単に環境保護が理由ではなく、斜陽工業地帯である北西部の石炭関連施設の過剰設備問題も影響しているという。

中部電力が昨年末から年始にかけて行ったシステム更新の影響で、請求書の未発送や重複送付、記載内容の誤表示といったトラブルが多数発生している模様（中部電力の発表1、発表2、読売新聞）。

発生しているのは振込用紙の重複送付が約7,500件、請求書記載の電気使用量等の表示誤りが約8,600件、口座再振替のお知らせ時の金額誤りが約3,000件、請求書等発行遅延が約11万件。そのほか顧客に対し発生の経緯を説明する文書の送付時に誤って「電気料金等請求書在中」と表記された封筒で送付を行ったことや、請求書の送付なしに料金を引き落とすというトラブルも発生しているという（中部電力の発表3）。

請求書の未発送については問題への対処のため請求書の発送停止や再作成を行った際に「委託会社が当社の指示と異なる措置を実施した」ことが原因とのこと。

中部電力のシステムでは発電事業者や小売電気事業者における発電・需要計画値と実際の発電・需要実績との差分（エリアインバランス）の誤算定という不具合も発生している（ITmedia）。こちらの問題は北海道電力でも発生しているという。

ベースバンドプロセッサーの供給と標準必須特許(SEP)のライセンス供与条件を組み合わせ、Qualcommが反競争行為をしていたとされる問題で、米連邦取引委員会(FTC)に続いてAppleもQualcommを提訴した。Qualcommは公正・合理的・非差別的(FRAND)な条件でSEPをライセンスすると明言しているにもかかわらず、FRANDとはかけ離れた条件を取引先やライバルのチップメーカーに強制していたとされる(訴状: PDF、 The Registerの記事、 CNBCの記事、 Ars Technicaの記事)。

Appleがメディアに出した声明によれば、Qualcommはセルラー通信の標準規格に貢献した十数社の1社に過ぎないが、他社の特許料をすべて合わせた額の5倍以上の金額を要求していたという。そのため、特許料の値引きを求めるAppleは業務協力および特許に関する合意(BCPA)をQualcommと交わし、他社のチップを使わないなどの条件で、製造委託先がQualcommに支払った特許料の一部をリベートとして受け取っていた。しかし、反競争行為の疑いでQualcommを調査していた韓国公正取引委員会(KFTC)の求めに応じてAppleが証言したところ、BCPAを破ったとしてQualcommはリベートの支払いを拒否する。その結果、支払われなかったリベートは10億ドル近いとのこと。

米連邦取引委員会(FTC)は17日、Qualcommが自社に有利な契約条件の強制やライバルの排除といった反競争行為を行っていたとして提訴した(訴状: PDF、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事、 MacRumorsの記事)。

Qualcommはベースバンドプロセッサーのサプライヤーとして支配的な立場にあるだけでなく、携帯電話やタブレットが準拠する必要がある標準必須特許(SEP)のライセンス元でもある。同社は標準化団体に対し、保有するSEPを公正・合理的・非差別的(FRAND)な条件でライセンスすると明言している。

しかし訴状によれば、QualcommはOEMに対し、他社のベースバンドプロセッサーを使用する場合はライセンス料を割り増しするといった条件を受け入れさせていたという。ライバルのチップメーカーに対しては、FRANDに反する無理な条件を提示し、SEPのライセンスを拒否していた疑いも持たれている。

また、ライセンス料の値引きを求めてきたAppleに対し、2007年にはWiMaxを採用しない条件、2011年と2013年にはiPhoneとiPadでQualcommのベースバンドプロセッサーのみを使用する条件でリベートを支払っていたという。Appleは他のOEMとは異なり、直接Qualcommとライセンス契約を結んでいないが、製造委託先の企業がライセンス契約を結んでいる。そのため、製造委託先がQualcommに支払ったライセンス料の一部をAppleが受け取っていたとのこと。

この訴えに対してQualcommは、FTC委員長が交代する直前になって不正確な情報と推定に基づいた提訴を急いだとして、法廷で争う姿勢を見せているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

SSDはHDDよりも発熱が少ないと言われていたが、高速化によりSSDの消費電力と発熱量は増えているそうだ（日経テクノロジーオンライン）。

すでにエンタープライズ向けSSDでは発熱や周辺温度の状況を監視し、一定温度を超えた場合に転送速度を下げたりSSD自体を停止させる機能が搭載されているものがあるという。今後主流となるというNVMeインターフェイスでの接続の場合、毎秒数ギガ～数十ギガビットでのデータ転送が可能になり、発熱量はより増えていくと予想されるようだ。

スマートフォンなどに使われるリチウムイオン電池の過熱・発火事件が相次いでいるが、スタンフォード大学の研究者らが「消火機能」を内蔵するリチウムイオン電池を開発したそうだ（iPhone Mania、Science Advances誌掲載論文、Slashdot）。

熱に反応するセパレータを電池内に組み込み、加熱が発生してバッテリの温度が150℃を超えると、難燃性のポリマーがバッテリの電解質に浸透して発火を防ぐという仕組み。テストでは過熱から0.4秒でバッテリーを停止させることに成功し、さらに開発された素材はバッテリの性能に影響を及ぼすことがないという。

headless 曰く、

CES 2017の会場でRazerのブースから盗まれた「Project Valerie」のプロトタイプが、中国・Taobaoの中古品売買サイト「闲鱼」に一時出品されていたそうだ（cnBeta、Neowin、UNWIRE.HK）。

Project Valerieは17インチディスプレイを3台搭載するノートPCで、プロトタイプ2台がRazerのブースに展示されていた。事件が発生したのはCES最終日の8日午後4時頃（日本時間午前9時頃）。プロトタイプが2台とも盗まれている。

出品されたのは中国時間の10日午後2時35分とみられ、15万人民元（約248万円）の価格が付けられている。出品者は吉林省の人物のようで、商品の説明は新品ではないことが記載されているのみ。写真はCES会場で撮影されたもので、Softpediaの記事に同じアングルの写真（おそらく同じ写真）が掲載されている。そのため、出品者が本当に現物を入手しているのか、虚偽の出品なのかどうかは不明だが、出品はすぐに取り消されているとのこと。

なお、Razer CEOのMin-Liang Tan氏は、犯人の特定・逮捕・有罪判決につながる情報に対し、最高25,000ドル（約285万円）の賞金を提示している。

GIGABYTEのグラフィックカード「GeForce GTX 1080 Xtreme Gaming Premium Pack 8G」は、「究極の耐久性」を製品の特徴の1つとしてアピールしているのだが、これを検証すべくこのグラフィックカードに熱風を当てたりコーラをかけたり、チョコレートを塗りたくるといったテストが行われた（AKIBA PC Hotline！）。

このグラフィックカードは高い冷却性能とともに「航空宇宙級PCBコーティング」が施されており、これによって耐久性を高めているとのこと。そのため、動作中にドライヤーで熱風を当ててもほぼ影響はなく、また動作中に基板部分にコーラをかけたりチョコレートを塗っても問題なし。さらにその後グラフィックカードを取り外して洗剤で水洗いし、乾燥させて元に戻しても動作に問題は見られなかったとのこと。

headless曰く、

昨年10月に発売されたMacBook Proが12日、ようやくConsumer Reportsの推奨製品として認定された（Consumer Reports）。

Consumer Reportsはさまざまな製品を調査・テストし、消費者の購入の指標となるレーティングを公表している。過去に発売されたMacBookシリーズはすべて推奨製品となっているが、最新のMacBook Proはテストの結果、推奨できない製品であることが12月に公表されていた。

Consumer Reportsがテストしたのは13インチのTouch Bar搭載モデル/非搭載モデルと15インチモデルの合計3モデル。各モデルとも全般的な評価は高かったものの、充電するたびにバッテリー持続時間が大きくばらついていた。たとえば、13インチのTouch Bar搭載モデルは1回目の実行で16時間、2回目は12.75時間、3回目は3.75時間となり、3モデル全体では最短3.75時間、最長19.5時間という結果だった。

テストの内容はラボ内のWebサーバーにWi-Fiで接続し、デフォルトのWebブラウザーで10件のWebページを順にダウンロードするというもの。バッテリーは満充電の状態でテストを開始し、シャットダウンするまで繰り返し実行する。ディスプレイの自動輝度調整機能は無効化し、明るさは光度計を使用して100 nitに設定している。

AppleはConsumer Reportsの協力を得て原因究明を進め、Safariのバグがバッテリー持続時間のばらつきに影響していたことが判明。バグが1月9日リリースの開発者向けmacOS Sierra 10.12.3 Betaで修正されたことから、Consumer Reportsはテストを再実施した。バグの詳細は不明だが、Consumer ReportsのテストではWebブラウザのキャッシュを無効にしており、キャッシュを無効化したときにだけ影響するバグがSafariに存在したようだ。

新しいテスト結果では全体にバッテリー持続時間が長くなり、平均の持続時間は15.75時間（13インチw/ Touch Bar）、18.75時間（13インチw/o Touch Bar）、17.25時間（15インチ）となっている。これにより、最新のMacBook Pro全モデルが推奨製品の範囲に入ったとのこと。なお、AppleではMacBook Proのバッテリー持続時間を最大10時間としているが、Apple製ノートPCのバッテリー持続時間がカタログより大幅に長い結果になるのは、このテストでよくあることだという。