イスラエル・ベングリオン大学のCyber Security Research Centerでは、PCの冷却ファンが発するノイズを利用してネットワークから物理的に隔離されたエアギャップ環境のPCからデータを盗み出す「Fansmitter」を実証を行っている(論文アブストラクト、 Softpediaの記事、 Hackadayの記事)。

エアギャップ環境のPCからデータを盗むサイドチャネル攻撃の技術としては、電磁波を使用するものが最も古くから研究されており、光や熱、音声を使用する方法も研究されている。音声を使用する方法は可聴域外の音に変調をかけてデータを乗せ、近くに置いた携帯電話などで収音・復調して攻撃者のサーバーに転送するといったものだ。そのため、エアギャップ環境ではオーディオハードウェアを無効化したり、スピーカーを取り外して使用することもある。ソフトウェアでコントロール可能な冷却ファンを利用するFansmitterの場合、デスクトップPCの多くで利用できる可能性が高い。

変調方式はASK変調とFSK変調を用い、冷却ファンの速度を2段階に切り替えてデータを送信する。FSKはASKよりも高速で環境ノイズに強い一方、ASKはファンの違いに強いため、事前にファンの種類がわからない場合に使用するとのこと。7ブレードの冷却ファンの場合、ブレードによる風切り音の周波数(BPF)は1,000 RPMで116 Hz、1,600 RPMで187 Hzとなる。BPFを上げると音量も増加するため気付かれやすくなる一方、低BPFでは収音距離が短くなる。このほか、気付かれにくくするための工夫として、周囲に人がいない時間を選ぶことや、2段階のBPFで近い周波数を選ぶことが挙げられている。

結果としては1,000～1,600 RPMで1分間に3ビット、2,000～2,500 RPMで1分間に10ビット、4,000～4,250 RPMで1分間に15ビットと非常に遅い。ビットレートはファン速度の遷移時間の影響を受けるため、簡単に速度を上げることはできないようだ。

米国・テネシー州の男性が、コンピューターとの結婚許可証を発行しなかったとしてユタ州のユタ郡書記官を訴えたそうだ(The Registerの記事、 Daily Heraldの記事[1]、 [2])。

この男性は、自身を機械に性的魅力を感じる「machinist」であるとし、同性カップルに結婚する権利があるなら、男性が所有するノートパソコンと結婚する権利もあると主張しているらしい。しかし、郡書記官は無生物との結婚を認めることはできないとして、結婚許可証の発行を拒否している。米国内にコンピューターとの結婚を認める行政機関はなく、男性はテネシーを含め、各地で同様の訴えを繰り返しているとのこと。

訴状に弁護士や法律事務所の名前は記載されておらず、男性が自ら弁護人を務めるようだ。男性はテネシー州で弁護士資格を持っていたが、精神的な問題を理由に州最高裁が2011年に資格を停止している。ちなみに、この男性は「Appleのせいでポルノ中毒になった」としてAppleを訴えた男性と同一人物だ。

taraiok曰く、

現在のほとんどの家電製品や電子機器には「改造・分解禁止」のシールが貼られており、これを無視して改造や分解を行うと、メーカー保証が受けられなくなるのが一般的だ。しかし、これが米国のマグヌソン・モス保証法に違反しているとの指摘がでているようだ（MOTHERBOARD、Slashdot）。

このマグヌソン・モス保証法は「品質保証についての開示、契約締結前の事前開示についての規定」を定めたもので、保証によって消費者の行動を拘束するのを禁じている。分解すると修理保証が受けられなくなるといった縛りを設けることも同様だ。そのため、専門家によると保証期間中に利用者が分解を行った場合でも、保証を喪失することはないという。

メーカーは機器の修理市場を独占するため、この分解禁止システムをステップアップしてきたたため、このことは大きな意味を持つとしている。

ブラジルの国立科学計算研究所（LNCC）が資金不足のため、スーパーコンピュータ「Santos Dumont」を稼働させられない状況に陥っているという（ZDNet Japan、DatacenterDynamics）。

LNCCはリオデジャネイロ州のペトロポリスという都市にあるそうだが、リオデジャネイロ州は現在財政危機にあり、今夏開催予定のオリンピックの準備にも支障をきたす状況となっている（産経新聞）。この影響で本来リオデジャネイロ州が支払うはずの電気料金が支払われず、そのためSantos Dumontは5月以降ほぼ停止している状態だそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

GfKジャパンがまとめた4Kテレビ販売動向によると、国内家電量販店におけるテレビ販売において、4Kテレビの販売金額構成比が51％となり、半数を初めて超えたという（CNET Japan）。

家電量販店のテレビ販売における4Kテレビ構成比は、2015年5月では数量構成比で約10％、金額構成比で約30％だったのに対し、2016年5月では数量構成比が22％、金額構成比は51％となっているという。特に46インチ以上の大画面テレビにおいては数量構成比で74％、金額構成比で85％と、大画面テレビでは4Kが主流になっているという。

いっぽうで平均単価は下落しており、2015年5月の4Kテレビ税抜平均価格は約20万円だったのに対し、2016年5月は17万9000円となっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

今年4月より「電力小売りの自由化」が行われたが、これに合わせて稼動するはずだった東京電力パワーグリッドのシステムトラブルが続いているという（日経新聞）。

東京電力パワーグリッドは、顧客の電気メーターの検針や月間使用電力量データ集計を行い、小売り電気事業者にそれらを提供する業務を行っている。しかしシステムの障害によって小売り電気事業者は顧客の電力使用量が分からず、電気料金の請求ができない状況になっているそうだ。

日経新聞の記事によると、「システムトラブル」とはされているものの、その実態は顧客がシステムを利用するために必要なスマートメーターの導入が集中し、その情報や顧客情報のシステム登録が追いついていないことが原因だったという。

あるAnonymous Coward 曰く、

富士通が現在開発中の新スーパーコンピュータでは、ARMベースのCPUが採用されるという（HPCwire）。

記事によると、採用されるのはARMv8をベースに浮動小数点演算や数学関数の高速化機能（HPCエクステンション）を組み込んだものになるという。ARMベースのCPUを採用することで、ARM向けに開発されたソフトウェアを容易に利用できるという。また、ARM向けLinuxの資産を利用できるというメリットもあるようだ。

「受金具」を「メス」と呼んだところ、「男女差別だ」とのクレームを受けたという話が話題になっている（はてなブックマーク）。

これに対し、差別ではない、過剰反応だ」という声があるいっぽう、「オス/メス」は呼びにくいという意見も出ている。

あるAnonymous Coward曰く、

Intelが太陽電池で稼動するx86ベースのセンサー端末を発表した（PC Watch）。

外部からの電源供給が不要で、半永久的に自律駆動できるのが特徴。太陽電池のサイズは1平方cmで、1,000ルクスの室内照明下で連続動作できるという。センサーのデータを定期的に収集しつつ、間欠的にBluetooth Low Energyにてデータをホスト側（ハブ側）に送信できるという。

残念ながらこれはまだ発売予定などは決まっておらず、IoT分野に向けた技術開発の一環に過ぎないようだ。

無線LANルーターの電波を50％強化するという座椅子型デバイス「WIFI Router Dock」なるものが発売されたそうだ（AKIBA PC Hotline!、ASCII.jp）。

電源なども不要で、ただ無線LANルーターを置くだけで出力電波を強化できるという。信号を強化する効果がある素材を使っているとのことだが、実際にどのような素材が使われているかは非公開だそうだ。なお、AppBankの検証記事によると、実際に効果が見られたという。

あるAnonymous Coward 曰く、

ScanSnapシリーズでおなじみPFUから、iPhoneを写真スキャナ化するデバイス「Omoidori」が発売された（AppBank）。オープン価格で、直販価格は税込12,800円。

iPhoneを本体にセットし、専用アプリを使って古いアルバムなどの写真をiPhoneのカメラで撮影するデバイス。内部にLEDフラッシュが組み込まれており、複数の方向からLEDフラッシュで光を当てて撮影し、それらを合成することで綺麗な画像を生成するという。

対応するiPhoneはiPhone 6シリーズとiPhone 5シリーズ、iPhone SEで、読み取りサイズはLおよび2L。

yasuchiyo 曰く、

JR東海は24日、N700系以来のフルモデルチェンジとなる次期新幹線車両に向けた確認試験車の製作決定を発表した(プレスリリース: PDF、 レスポンスの記事)。

次期新幹線車両は、N700に「最高」を意味する「Supreme」の「S」を付けたN700S系となる。ブレーキ装置や異常検知装置の改善による安全・安定輸送の向上が図られることはもちろんのこと、今回の目玉は床下機器の小型軽量化、モジュール化を進めることにより車両ごとの配置パターンを先頭車2種、中間車2種にまとめ、基本設計の変更なく編成の自由度を高める「標準車両」を提示することではないだろうか。

つまり東海道は16両固定だけれど、短い山陽・九州新幹線用車両への対応や海外展開向けも考えて、コストダウンした高速鉄道車両を売り込む目的なんだろう。試験車は2018年に完成予定、量産車は2020年に投入予定とのこと。リニアの前に登場する【在来】新幹線の究極の姿を楽しみに待ちたい。

HPがノートPCのバッテリパック自主回収プログラムを実施している(HP ノートブックPC用バッテリパックの安全性に関わる自主回収プログラム、 Windows Centralの記事、 Neowinの記事)。

対象のバッテリパックは2013年3月から2015年8月に世界中で販売されたHP、HP Compaq、HP ProBook、HP ENVY、HP Pavilion各モデルの一部に同梱されていたもので、過熱異常により火災や火傷などにつながるおそれがあるという。CompaqおよびCompaq Presarioの中にも対象バッテリパックに対応するモデルがある。

対象となるのはバーコードが「6BZLU」「6CGFK」「6CGFQ」「6CZMB」「6DEMA」「6DEMH」「6DGAL」「6EBVA」で始まるバッテリパックの一部で、以下の製品に同梱されていた可能性があるとのこと。

• HP Compaq: CQ45 (B)、CQ58 (B)
• HP ENVY: dv6 (G)
• HP Pavilion: 14 (S)、15 (S)、17 (S)、g4 (S)、g6 (S)、g7 (S)
• HP: 240、245、246、450、455、650、655、250 G1、255 G1、1000 (B)、2000 (B)
• HP ProBook: 440 G0、440 G1、445 G1、450 G0、450 G1、455 G1、470 G0、470 G1、470 G2、4440s、4441s、4445s、4446s、4540s、4545s

これ以外のモデルでも修理やオプション品購入などにより対象バッテリパックを使用している可能性がある。対象バッテリパックはHP Battery Program Validation Utilityを使用して確認するほか、HPのWebサイトで手動検証することも可能だ。HPでは回収プログラム対象バッテリパックであることが判明した場合、ノートPCから取り外してACアダプタで使用するよう求めている。

対象モデルが手元にあったので確認してみたが、回収プログラムには該当しなかった。

GoogleはNexus端末へのAndroid最新バージョン提供をリリース後最低2年間保証しているが、Nexusのヘルプページにモデルごとの具体的な提供保証期限が追記されている(Nexusヘルプ、 Neowinの記事、 Android Policeの記事、 Softpediaの記事)。

提供保証期限とモデル名は以下の通り。

2017年9月 : Nexus 5X、Nexus 6P
2016年10月: Nexus 9、Nexus 6
2015年10月: Nexus 5
2015年7月 : Nexus 7 (2013)
2014年11月: Nexus 10

これらはあくまでAndroidの新バージョンがリリースされた際に提供することを保証する期限であり、期限を過ぎてからリリースされたバージョンのAndroidが提供される可能性もある。なお、セキュリティパッチの提供保証期限は、該当端末の提供開始から3年間またはGoogleストアで最後に販売されてから18か月間のいずれか長い方となっている。

The VergeのPaul Miller氏は店頭でノートPCのキーボードを試す際、「hello my name is paul」とタイプすることが多いという。また、「hey hey hey」や「wuhhhhhhh」などとタイプすることもあるそうだ(The Vergeの記事)。

The Vergeの他の編集者もMiller氏と同様に自己紹介的なフレーズなど、自分の名前が入ったフレーズをタイプするという人が多いようだ。また、「i am testing this keyboard」のような今の状況をそのままタイプする人や、小説などの引用、フレーズを思いつくままにタイプするといった人もいるとのこと。

個人的にはキーを押してみる程度で、何かフレーズをタイプしたりはしない気もするが、スラドの皆さんの場合はいかがだろう。